明光ネットワークジャパンの企業研究

今回ご紹介するのは、個別指導学習塾「明光義塾」の運営で有名な明光ネットワークジャパン。

この記事を読んでいる方の中には、明光ネットワークジャパンへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

(1)会社概要　(2)「企業」を知る　(3)「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、明光ネットワークジャパンの企業理念や同じ教育業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある教育会社の中で、なぜ明光ネットワークジャパンなのか？」という質問への対策を考えましょう。

明光ネットワークジャパンについて深く知るために、まずは明光ネットワークジャパンの企業理念を確認しましょう。そこから明光ネットワークジャパンが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

明光ネットワークジャパンの企業理念は「経営理念」「教育理念」「基本方針」から成り、以下に抜粋します。
『経営理念／教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す。フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する。
教育理念／個別指導による自立学習を通じて、創造力豊かで自立心に富んだ21世紀社会の人材を育成する。
基本方針／教育・文化事業への貢献を通じて顧客・株主・社員の三位一体の繁栄を目指す。』（明光ネットワークジャパン「企業理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「意欲」「情熱」「起業志向」「貢献」の4点。
明光ネットワークジャパンが求めているのは、社員として意欲的に教育事業を身に付ける情熱を持ち、「民間教育企業」としての責任を果たすことができる人。さらに、経営にも関心を持ちつつキャリアアップを目指し、「自己実現支援企業」として社会に認められるために貢献できる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。
・チームとしてどのような目標をたて、目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
・チームワークで学んだこと、得たもの、それを入社後どう活かせるか
・困難や挫折の経験、それを乗り越え達成したこと、その克服方法

次に、教育業界の中で明光ネットワークジャパンと競合会社とを比較してみましょう。
今回は、明光ネットワークジャパンと東京個別指導学院を比較していきます。
はじめに、両社の事業内容を見ていきましょう。

明光ネットワークジャパンは、日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心に、「早稲田アカデミー個別進学館」「明光サッカースクール」「明光キッズ」など、複数のブランドによる教育事業を展開しています。各事業にてフランチャイズ展開し、運営する教室数は2,102教室（平成28年8月31日現在）。教育事業を核に人づくりのトップカンパニーを目指しており、「自立学習」を重視する特徴を持っています。 対する東京個別指導学院は、個別指導塾を中心に、「Benesseサイエンス教室」「Benesse文章表現教室」「CCDnet」等を運営。個別指導塾はオーダーメイドの個別指導をコンセプトにしており、生徒の目的・学力・性格に合わせた高品質・高付加価値に拘った指導を特徴としています。
さらに、両社の財務状況を見ていきましょう。
明光ネットワークジャパンの平成28年8月期の売上高は、連結18,672百万円（前年比0.5％減）、営業利益は連結2,175百万円（前年比38.8％減）となり、前年の平成27年8月期には増収増益を記録しましたが、今期は減収減益となっています。このような背景にあるのは、在籍生徒数の低調な推移、広告・備品売上減少、CM等キャンペーンによる販促費増加、人件費増加など。今後は明光義塾事業の収益力強化を図り、グループ間のシナジー最大化を目指しています。 対して東京個別指導学院の平成28年2月期の売上高（個別ベース）は、17,094百万円（前年比8.8％増）、営業利益は2,217百万円（前年比28.6％増）となり、過去5年間を見ても年々増収増益を記録しています。今期は新規開校およびマーケティング戦略の成功により大幅に入会者数を伸ばし、さらにコストの効率化・適性化をはかったことで利益を伸ばしています。



また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
国内28社を対象とする平成25～26年の教育業界の業界規模は9,237億円、過去5年の伸び率は2％増となり、平成21年から25年にかけ増加傾向となっています。近年の業界では少子化による進学向け分野の縮小が懸念されていますが、実際には塾通いの子供の数は増加しており堅調に推移。学童教育分野における個別指導型のサービスは、少子化に反比例するように右肩上がりの成長を続けています。こうした中、業界内では生き残りをかけた再編が加速しており、今後も少子化と新たな市場開拓による競争の激化を見越した資本業務提携が加速していくことが予想されています。

ここまで明光ネットワークジャパンについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきま�