インリー・グリーンエナジージャパンの企業研究

今回ご紹介するのは、太陽光発電で有名なインリー・グリーンエナジージャパン株式会社。

この記事を読んでいる方の中には、インリー・グリーンエナジージャパン株式会社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、インリー・グリーンエナジージャパン株式会社の経営理念や同じ太陽光エネルギー業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある太陽光エネルギー会社の中で、なぜインリー・グリーンエナジージャパン株式会社なのか？」という質問への対策を考えましょう。


インリー・グリーンエナジージャパン株式会社について深く知るために、まずはインリー・グリーンエナジージャパン株式会社の経営理念を確認しましょう。そこからインリー・グリーンエナジージャパン株式会社が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

インリー・グリーンエナジージャパン株式会社の企業理念は、以下の通り。
『環境意識を持つ革新的産業フロントランナーとして、弊社は前向きな変化を促進していきます。製品の優位性、信頼性の高さ、良質なサポートを提供することを重視しています。製造工程全体を通じてエネルギー消費量と二酸化炭素排出量を削減することに努めています。』
（太陽光発電のインリーソーラー企業情報ページより引用）

ここから分かるポイントは、「変化」「挑戦」「成果」「社会貢献」の4点。
現状に満足せず、新たな発想でより良い方向への変化を追及すること。高い目標へ向かって積極的に挑戦していくこと。より高いレベルでの成果を求める姿勢。仕事を通して社会に貢献し、それを企業の成長につなげること。インリー・グリーンエナジージャパン株式会社は、このようなビジョンを持った人材を求めているのです。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• インリー・グリーンエナジージャパン株式会社の理念への理解と共感
• 新たな発想で問題解決に取り組んだ経験
• 新しいことに挑戦した経験
• 人々の生活に役立つ仕事がしたいという意志

次に、太陽光エネルギー業界におけるインリー・グリーンエナジージャパン株式会社と競合会社と比較してみましょう。
インリー・グリーンエナジージャパン株式会社の競合といえば、トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社が挙げられます。
インリー・グリーンエナジージャパン株式会社とトリナ・ソーラー・ジャパン株式会社はどのように違うのでしょうか。

まず、両社の事業内容について見てみましょう。
インリー・グリーンエナジージャパンは、中国・河北省に本社があるインリー・グリーンエナジーホールディングスの日本法人です。インリー・グリーンエナジーホールディングズは、太陽光発電のモジュール製造を手がけているメーカーで、「インリーソーラー」というブランドを打ち立てています。世界に30以上の支店と子会社を展開しており、太陽光発電業界における世界のリーディングカンパニーと言える企業です。
トリナ・ソーラー・ジャパンは、中国の大手太陽光パネルメーカーのトリナ・ソーラーの日本法人です。トリナ・ソーラーは、結晶シリコン系太陽光モジュールの製造とシステムインテグレーションのスペシャリストで、太陽光モジュールやソリューション、関連サービスの提供を行っています。その製品は世界30カ国以上で販売されています。

次に財務状況について見てみましょう。
インリー・グリーンエナジーホールディングスの2013年通期の売上高は22.1億ドルのところ、トリナ・ソーラーの2013年通期の売上高は17.7億ドルで、インリー・グリーンエナジーホールディングスがやや上回っています。一方、営業利益では、インリー・グリーンエナジーホールディングスが185百万ドルで、営業利益率が8.3%のところ、トリナ・ソーラーは44百万ドルで2.4%であり、こちらもインリー・グリーンエナジーホールディングスが上回っています。売上高は「企業の事業規模」、営業利益は「本業で稼いだ利益」を意味しており、売上高に対して営業利益が多い企業は、コスト管理が成功していると言えます。この点では、インリー・グリーンエナジーホールディングスが勝っていると言えるでしょう。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年の太陽光エネルギー業界では、太陽電池の製造部門に加え、設置・施工から発電事業に至るまで、各段階で新たなビジネスチャンスが訪れ、関連市場が拡大しています。住宅用の太陽光発電が、平成24年7月の固定価格買取制度開始以降、堅調に導入量が増加しているうえに、全国各地で遊休地を活用した中規模太陽光の計画・建設が進むなど、非住宅用の市場も大幅に拡大しています。また、政府、地方自治体、電力、太陽電池メーカー及び周辺産業、住宅業界、メガソーラー業界、金融機関など、太陽光発電に関与する企業やセクターは大きく広がっていると言えるでしょう。
しかし、固定価格買取制度で事業者の収益に特に配慮する3年間の「プレミア期間」が、2015年7月で終了し、グリーン投資減税による即時償却の対象が、2015年3月末までに工事が完成するプロジェクト限りとなるなど、今後の先行きを不透明にするマイナス要因も懸念されています。

ここまでインリー・グリーンエナジージャパン株式会社についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策�