日本調剤の企業研究

今回ご紹介するのは、調剤薬局チェーンの全国展開で有名な日本調剤。

この記事を読んでいる方の中には、日本調剤への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本調剤の経営理念や同じドラッグストア業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるドラッグストア会社の中で、なぜ日本調剤なのか？」という質問への対策を考えましょう。


日本調剤について深く知るために、まずは日本調剤の経営理念を確認しましょう。そこから日本調剤が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本調剤の企業理念は、以下の通り。
『医薬分業』
（日本調剤「企業理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「信頼」「サポート」「チームワーク」の3点。
日本調剤は創業以来、「医薬分業」の先駆けとして全国展開を行っています。「医薬分業」とは、医師と薬剤師が明確な役割分担とチームワークで患者さまをサポートする医療制度。信頼される医療システムに欠かせない仕組みとなっています。社会にとって国民にとって必要とされることこそ、真の「医療分業」。日本調剤はこの実現に向け、医療用医薬品のプロフェッショナルとして取り組んでいます。求める人材は、薬剤師になりたいという思いが強い人。仕事にやりがいと誇りを持ち、人を支えることに喜びを感じられる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• これまで最も努力して成し得たこと、そこから得たもの
• 信頼を得るため、必要とされるために行ってきたこと
• チームで取組んで達成したこと、その中での困難・挫折・克服方法

次に、ドラッグストア業界における日本調剤と競合会社と比較してみましょう。
日本調剤の競合といえば、CFSコーポレーションが挙げられます。
日本調剤とCFSコーポレーションはどのように違うのでしょうか。

日本調剤は、保険調剤薬局チェーンの全国展開を行う企業。創業以来「医薬分業」を企業理念に業界をリードしており、「ジェネリック医薬品」の普及にも早くから携わってきました。その他、薬剤師教育や医療コンサル事業も展開しており、近年では更なる高齢化社会を見据えた医療問題解決にも積極的。医療費削減やITを活用した取組みも行っています。強みとしているのは調剤薬局事業との連携力や相乗効果。歴史ある総合力で、他社にないビジネスモデルを可能にしています。平成26年3月期の売上高は1,653億円、営業利益は41億円であり、同年売上高ランキングでは11位となっています。

対してCFSコーポレーションは、神奈川・静岡を基盤とするドラッグストア、「ハックドラッグ」や「ハックエクスプレス」を展開する企業。医薬品や調剤をはじめ、健康食品や化粧品、日用雑貨など幅広い商品の取り扱いで、地域に密着した利便性の高いドラッグストアとして高い評価を得ています。強みとしているのはカウンセリング販売と接客。社員にとっては調剤・OTCともに学べるメリットもあります。平成26年2月期の売上高を1,175億円、経常利益を25億円としており、同年売上高ランキングでは日本調剤に次ぎ12位となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25-26年におけるドラッグストア業界売上高は4兆4,118億円、経常利益は2,073億円です。過去の推移によると平成17～25年まで増加傾向にあり、直近5年の伸び率はプラス10.4％。売上高純利益も2.4％のプラスを計上するなど、好調を維持し続けています。
この増加の大きな要因となっているのが、新規店舗の出店や近年における高齢化。そもそも利益率が高いことに加え、市販薬や調剤事業の拡大で順調に売上を伸ばしています。また、大手企業のプライベートブランド展開や、市販薬のインターネット販売解禁なども大きく影響しており、業界全体の好調を支える結果となっています。
とはいえ、今後はネット通販が拡大すればするほど既存・新規店舗ともに伸び悩むことが予想されています。ネット通販最大手アマゾン・ジャパンが取り扱う商品は5,000万品以上。この影響力は甚大であり、店舗での増加にはこれ以上期待できない現状があります。

ここまで日本調剤についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選�