【企業研究】三洋電機株式会社の会社概要・競合他社・年収・選考情報まとめ

今回ご紹介するのは、2011年（平成23年）、パナソニックの完全子会社となったことで有名な三洋電機。

この記事を読んでいる方の中には、三洋電機への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、三洋電機の経営理念や同じ家電業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある家電会社の中で、なぜ三洋電機なのか？」という質問への対策を考えましょう。


三洋電機について深く知るために、まずは三洋電機の経営理念を確認しましょう。そこから三洋電機が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

三洋電機の企業理念は、以下の通り。
『私たちは世界のひとびとになくてはならない存在でありたい』
（三洋電機「経営理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「愛され信頼される企業団体」の1点。
三洋電機グループは独創的な技術を開発し、優れた商品とまごころのこもったサービスの提供に努めています。目標とするのは、世界の人々から愛され信頼される企業団体。世界の人々にとって、なくてはならない「太陽のような」存在になることを目指しています。
求める人材像は、「大きな夢と高い志を持ちチャレンジし続ける」「世界で戦える尖った強みがある」「新たな価値を創造し変革を起こせる」という3つの要件を備えた人。「攻め」の姿勢で、未知の世界を切り拓いていく覚悟を持った人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 夢に向かって継続して努力していること
• 人とは違う自慢できる強み
• 新たな挑戦により既存のものを変革した経験
• 困難や挫折の経験、その克服方法、克服して成し得たこと

次に、家電業界における三洋電機と競合会社と比較してみましょう。
三洋電機の競合といえば、ソニーが挙げられます。
三洋電機とソニーはどのように違うのでしょうか。

三洋電機は、平成23年4月1日にパナソニックの完全子会社となり株式の上場を廃止しています。ここでは家電業界でパナソニックと売上高が近いソニーと比較します。
はじめに戦後の発電ランプに始まった三洋電機は、昭和28年日本初の「噴流式洗濯機」を発売し一躍トップシェアに躍り出ます。その後、「国内初」「世界初」の様々な開発を経て海外にも進出。独創的な製品開発力を強みとし、充電式電池「エネループ」やカーナビ「ゴリラ」、圧力IHジャー「おどり炊き」など数々のヒット商品を生み出しています。しかしながら近年、リコールの多発や震災による損害、その他トラブル等が相次ぎ、経営上多大な苦戦を強いられることになります。結果として平成23年にパナソニックの完全子会社となり新たにスタート。今後は三洋電機の優れた開発力がPanasonicブランドに活かされることになります。

対してソニーの歴史は、昭和21年の電気通信機および測定器の研究・製作に始まります。その後数年で、日本初の録音テープ「ソニー・テープ」や日本初のトランジスタラジオ等を発売。昭和35年には米国にソニー・コーポレーション・オブ・アメリカを設立し、三洋電機と同様、「日本初」「世界初」の様々な商品開発を手掛けています。その後も強みであるブランド力と技術力をもって、デジタルカメラやパソコン、スマートフォン分野にも注力。近年では「AIBO」をはじめとするロボット分野でも注目を集めています。
平成25～26年の家電業界シェア＆ランキングでは、2位のソニーが売上高を7兆7,672億円とし、3位のパナソニックが7兆7,365億円としています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年の家電業界売上高は67兆1,522億円、経常利益は2兆9,466億円です（対象企業39社合計）。過去の推移は平成17年から19年まで増加傾向にあり、平成20年から24年まで減少します。これは平成20年の世界経済落ち込みに加え、韓国メーカーとの競争により家電価格が急落した結果。円高や消費低迷なども影響し、大手各社では多額の最終赤字を計上することになります。その後平成25年に入ると景気は回復基調に。リストラや事業売却といった経営改善も手伝い、主要企業では黒字を計上することになっています。

近年では、価格競争により不振続きのテレビ事業を縮小する動きが目立っており、パナソニックは主力をテレビから自動車・住宅関連へ、ソニーは医療機器事業への参入を発表しています。今後もテレビ事業の縮小を含め、経営陣の刷新や従業員削減、自社生産からの撤退といった、再編や改革が進められることが予想されています。

ここまで三洋電機についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選�