【企業研究】日本総合研究所の会社概要・競合他社・選考情報まとめ

今回ご紹介するのは、三井住友フィナンシャルグループのシンクタンクで有名な日本総合研究所。

この記事を読んでいる方の中には、日本総合研究所への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本総合研究所の経営理念や同じ国内シンクタンク業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるシンクタンク会社の中で、なぜ日本総合研究所なのか？」という質問への対策を考えましょう。

日本総合研究所について深く知るために、まずは日本総合研究所の経営理念を確認しましょう。そこから日本総合研究所が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本総合研究所の基本理念は、以下のとおり。
『新たな顧客価値の共創』
（出典： 日本総合研究所「会社情報」 ）

ここから分かるポイントは、「創造性」「問題発見力」「問題解決力」の3点。
日本総合研究所は、システムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する総合情報サービス企業として、課題解決のための具体的な提案およびその支援を行っています。顧客企業にとって最適な効果をもたらす課題分析により、ゼロから付加価値を生み出す創造性をもって基本理念の実現を目指しています。求める人材像は、この理念に共感した上、「企業やシステムのお医者さん」として適切に問題を発見し適切な処方をできる力を備えた人と考えられます。

ですから、経営理念や求める人材像に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の2点です。
・問題に対して向き合い、それを解決し乗り越えた経験
・ゼロから何かを作り上げ、価値を生み出した経験

次に、シンクタンク業界の中で日本総合研究所と競合会社とを比較してみましょう。
今回は、野村総合研究所、みずほ総合研究所の2社と日本総合研究所を比較していきます。
はじめに、それぞれの事業の特徴を見ていきましょう。
日本総研は「シンクタンク」「コンサルティング」「システムインテグレーション」の3領域から成り立っており、各分野が生み出す付加価値を総合し、複合的なニーズに的確かつ迅速な対応を可能としています。
そして、みずほ総研の特徴は、「進化するハイクオリティ・シンクタンク」として、顧客のあらゆる政策課題・経営課題解決のサポートを行うこと。
野村総研は、「コンサルティング」「金融ITソリューション」「産業ITソリューション」「IT基盤サービス」の4事業を通じ、社会の仕組みづくりや顧客のビジネス、人々の快適な暮らしを支えています。
3社とも似たような事業を行っていますが、それぞれ得意とする領域に違いがあることがわかります。

また、日本総合研究所の財務状況ですが、平成28年3月期の売上高は1,250億円、営業利益は22億円となっています。前年の平成27年3月期の実績は、売上高が1,111億円、営業利益は17億円。平成24年3月期から見ると売上高は年々増加しており、営業利益は平成25年3月期から横ばいに推移していたものの、平成27～28年にかけ約5億円の増益を記録しています。
この財務状況の背景には三井住友フィナンシャルグループの安定した財務基盤があり、これは日本総研の大きな強みとなっています。日本総研はグループの案件のみに特化しているため、売上が非常に安定しているというわけです。国内はもちろんのこと、海外も含めたグループ各社の大規模なインフラシステム全般を支えてきた技術、ノウハウ、そして人材は、価値ある経営資源と言えるでしょう。
一方、グループ内の事業への依存から、新たな事業展開に消極的であることが弱みといえます。日本総研やみずほ総研は自社向けのイメージが強くありますが、野村総研はグループ以外の案件も積極的に手掛けています。日本総研はまだまだ日本中心に事業を展開していますが、今後は海外への積極的に展開していくことが重要になると思われます。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
シンクタンクに絞らずコンサルティングの分野まで広げてみると、徐々に経営戦略のコンサルへの需要は減りつつあります。対照的に、ITコンサル・ITソリューションに対する需要は急激に増加しており、このマーケットは当分の間ねらい目になると考えられるでしょう。
『ソフトウェア、ハードウェアの開発競争の激化・低価格化等により、メーカーやベンダーは自社製品の性能や値段だけで差別化を図ることが困難になってきました。そのため、これら以外の付加価値として、"サービス"特にコンサルティングに今後の発展の活路を見出そうとする会社が多くなってきており、大手に限らず相当数のハードウェアベンダーやソフトウェアベンダー、また大手商社等もコンサルティングに力を入れ始めています。』
(出典： 「コンサルタント転職」 )

ここまで日本総合研究所についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。