バリューマネジメントの企業研究

今回ご紹介するのは、「働きがいのある会社ランキング2014年度」（GREAT PLACE TO WORK調べ）、従業員100 -999人以上部門にて6位に輝いた、バリューマネジメント。
ブライダル業界という人気業界において評価を集めている企業です。
※ランキングは、Great Place To Work Institute Japan「「働きがいのある会社」ランキング」。

この記事を読んでいる方の中には、バリューマネジメントへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。
会社概要　「企業」を知る　「採用情報」を知る
他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。
ここでは、バリューマネジメントの経営理念や同じブライダル業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるブライダル会社の中で、なぜバリューマネジメントなのか？」という質問への対策を考えましょう。

バリューマネジメントについて深く知るために、まずはバリューマネジメントの経営理念を確認しましょう。そこからバリューマネジメントが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

バリューマネジメントの経営理念は以下の通り。
『顧客満足度、従業員満足度、パートナー満足度を念頭に置き、価値あるマネジメントとビジネスオペレーションを用いて、社会や組織、関わるすべての人々に対し、幸福をもたらす』（バリューマネジメント 経営理念ページより引用）

ここからわかるポイントは、モノやサービスの本来持つ価値を最大化させるプロフェッショナルオペレーター集団になろうという志です。
そのため、バリューマネジメントが求めているのは、結婚式を中心として関わる全ての人に満足出来るカタチを追求することに対して共感した上で、「成果主義を追求する」「仕事にコミットできる」「モチベーションが高い」「将来へのポテンシャルがある」「協調性がある」といった要素を持った人材です。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。
・バリューマネジメントを通して成し遂げたいこと
・結果にこだわり、自ら主体的に動いた経験
・リーダーシップを発揮しながら、チームを作り上げた経験
・困難な状況においても楽しみながら、乗り越えた経験


次に、ブライダル業界における競合会社と比較してみましょう。
今回は、バリューマネジメント同様「働きがいのある会社ランキング」にランクインしているPlan・Do・Seeと比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。

財務状況を見ていきましょう。
Plan・Do・Seeの平成24年11月の売上高は、19,820百万円。対してバリューマネジメントの平成25年度の売上高は4,011百万円で、およそ1/4の規模となっています。
この数値から、Plan・Do・Seeは複合的なビジネスを展開することで、規模を拡大している様子がうかがえます。

続いて事業内容を見ていきましょう。
一言でブライダル業界と言っても業態はさまざまです。Plan・Do・Seeの事業は、「日本のおもてなし文化を世界に広めること」を目的にしており、ホテル運営・プロデュース、レストラン＆バー 企画運営、オリジナルウェディング・ブライダル 企画プロデュース、事業コンサルティングと幅広い事業展開となっており、さらに海外事業も展開しています。
対して、バリューマネジメントは、よりウエディング事業に特化しており、結婚式の企画、運営、請負及びコンサルティング業務、婚礼式場の経営、店舗開発のコンサルティング、人材開発コンサルティングを手がけています。両社とも、事業の多角化によって、人口の減少による国内のブライダル需要の落ち込みに耐えうる体制構築を目指しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成24年から25年のブライダル業界の業界規模は2441億円です。
過去の推移を見ると増加傾向にあり、合わせて業界の業績も好調を維持しています。こうした状況を支えているのは、晩婚化による結婚式単価の上昇です。
しかしながら、今後の動向については、人口の減少に伴う婚姻件数の減少や、派手な結婚式を行わないカップルの増加といった社会現象をふまえると不透明です。
異業界をはじめとする新規企業の参入も多く、さらに一流ホテルが宿泊とセットのサービスを開発してシェアを高めており、競争はますます激化すると考えていいでしょう。

ここまでバリューマネジメントについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきまし