プラップジャパンの企業研究

今回ご紹介するのは、株式会社プラップジャパン。
40年以上の歴史を持つPR会社であり、消費財、医療、ITなど幅広い業界の広報PRを支援しています。2005年にはJASDAQ上場。業界に先駆けて中国市場に進出し、堅調な実績を上げている企業です。

この記事を読んでいる方の中には、プラップジャパンへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。
1.会社概要　2.「企業」を知る　3.「採用情報」を知る 他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、プラップジャパンの経営理念や同じPR業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある総合PR会社の中で、なぜプラップジャパンなのか？」という質問への対策を考えましょう。

プラップジャパンについて深く知るために、まずはプラップジャパンの経営理念を確認しましょう。そこからプラップジャパンが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

プラップジャパンのグループ経営理念は、以下の通り。
『企業団体のPR・コミュニケーション活動を支援することにより、企業団体と消費者・顧客・行政・取引先等のステークホルダー、パブリックと良好な関係を作り上げ、社会・文化の発展に寄与していきます。
また、企業のコミュニケーション活動を支援する当社社員は、業務遂行能力は勿論ですが人格的な資質も要求されます。
当社は社員を大事に思う心を経営の基本的な姿勢とし、PR・コミュニケーション活動の支援ビジネスのリーディングカンパニーとして、常にサービス・技術の向上に努め、PR活動、コミュニケーション活動の意義、業界全体の理解促進及び普及を目指します。』(プラップジャパン 会社概要ページより引用)

ここからわかるポイントは、「協調性」「向上心」の2点。
プラップジャパンの社員として、ステークホルダーとの良好な関係構築に尽力し、会社のみならずPR業界全体の発展のために精進し続ける。
数多くのステークホルダーを抱えて仕事を行うPR業界だからこそ、個人の業務遂行能力の他に様々な人々と円滑に仕事をこなす「協調性」が問われるようです。また、常に自社のみならず業界全体を推進するような高い向上心を持って仕事に臨むことも大切なようです。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の２点です。
1.周囲と良好な関係を築く上でどのような努力をしてきたのか。
2.高い目標達成のためにあなたはどのような行動を起こしたか。

次に、PR業界の中でプラップジャパンと競合会社とを比較してみましょう。
プラップジャパンの競合会社といえば、3大PR会社が思い浮かぶはず。ではプラップジャパンは他の会社とどのように違うのでしょうか。2点に分けて考えられます。

1点目は歴史。40年以上に渡り培った実績により、PRの豊富なノウハウと成功事例を有している点に強みがあります。ノウハウに限らず、各種メディアとのリレーションを確立している点も特徴。あらゆるメディアとの関係を生かして案件ごとに最適なメディアを選定するのはPRの大切なポイントの1つです

2点目はクライアント。クライアントの約半数が外資系企業を占めている点も特徴です。語学力を発揮する機会が多数あり、英語を生かした仕事を希望している方にとって最適な環境があるといえます。 また、近年の業界動向も見ておきましょう。
近年は不景気で広告を出す企業が少なくなってきていたり、若年層のテレビ離れが叫ばれたりするなど、従来の広告手法だけでは企業から消費者へプロダクトを伝えることが難しくなってきています。そして、その問題を解消しようとして多くの企業が新たな手段として選択したのが、効率的なPRの活用。そうした背景があり、いまPR業界が注目されるようになっています。
中でも、日本パブリックリレーションズ協会の2013年度の調べによると、39項目にわたる取扱業務のうち、今後ニーズが増えると思われる業務は「ソーシャルメディア関連」が64％でトップ。以下「マーケティングコンサルティング」59％、「危機管理」52％となった。メディアの多様化や企業の危機管理意識の高まりがうかがえる結果となっています。
幅広いサービスラインナップに加えて、デジタル領域のPRサービスの強化を図っており、国内トップクラスのメディア・トレーニングや危機管理対応実績を誇るプラップジャパンは今後も業界内のニーズに柔軟に応える企業であり続けるでしょう。

ここまでプラップジャパンについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう