＜競合、トレンド、採用＞から見る昭和シェル石油の企業研究

今回ご紹介するのは、「平均年収ランキング」（ユーレット調べ）、第69位に輝いた、昭和シェル石油です。

この記事を読んでいる方の中には、昭和シェル石油への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、昭和シェル石油の経営理念や同じ石油業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある石油会社の中で、なぜ昭和シェル石油なのか？」という質問への対策を考えましょう。

昭和シェル石油について深く知るために、まずは昭和シェル石油の経営理念を確認しましょう。そこから昭和シェル石油が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

昭和シェル石油の企業理念は、以下の通り。
『昭和シェル石油株式会社の新たな飛躍と永続的発展は、適正な利潤を確保し、強固な経営基盤と健全な企業体質を築きつつ、社会に貢献することによって達成される。

1. われわれは、常に顧客志向の精神をもって、創意工夫、技術革新に努め、環境保全、エネルギーの安定供給と安全操業をはじめとする社会的責務を遂行しつつ会社の発展を図る。
2.われわれは、シェルグループ諸会社と緊密な関係を保ち、国際感覚の涵養に努めるとともに、自らの判断と責任において変化に対応できる日本的経営を行う。
3. われわれは、企業目標の達成をめざし、高い理想と信頼の絆で結ばれた、活力にあふれる明るい人間集団を形成する。
4. われわれは、共に考え、共に汗する全員参加により生産性の向上に努め、ゆるぎない企業基盤のもとに、豊かな未来を築く。』
（昭和シェル石油　経営理念ページより引用）
ここから分かるポイントは、基幹エネルギーである石油の可能性を最大化しながら、社会のニーズに合ったエネルギー源を提供し、安定的なエネルギー供給を通じて、社会から選ばれる「グローバル・エネルギーソリューション・プロバイダー」になろうという志です。
そのため、昭和シェル石油では、人材ビジョンとして「自律考動」「外向き志向」「チーム意識」の３つのキーワードを掲げています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 昭和シェル石油を通して成し遂げたい、社会貢献への思い
• 「グローバル・エネルギーソリューション・プロバイダー」として活躍するために活かせる、あなたの個性や経験
• 自ら社会の課題を見出し、主体的に行動し、新たな領域を切り拓いた経験
• リーダーシップを発揮して、仲間と切磋琢磨しながら、チームで何かを成し遂げた経験

次に、石油業界における昭和シェル石油と競合会社と比較してみましょう。
今回は、売上高の規模が近い、東燃ゼネラル石油と比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。

まず、財務状況を見ていきましょう。
平成26年度の東燃ゼネラル石油の売上高は、3兆2411億円。業界シェア11.2％で、第4位にランクインしています。
対して、昭和シェル石油の売上高は、2兆9538億円。業界シェアは10.2％で、第5位となっています。

続いて事業内容を見ていきましょう。
昭和シェル石油は、シェル系の石油精製元売り大手として活躍しています。世界最大の原油埋蔵量・生産量・輸出量を誇る、サウジアラビア王国の国営石油会社であるサウジアラムコを第2位の株主としています。次世代の成長事業として、CIS薄膜太陽電池事業に進出しています。
対して、東燃ゼネラル石油は、米国エクソンモービル日本法人を買収した、エリクソンモービル系の石油精製元売り大手。石油精製はエッソ、モービルに製品供給しています。日本国内に3つの製油所を有し、セルフ式ガソリンスタンド「エクスプレス」を展開しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25年から26年の石油業界の業界規模は、28兆9939億円となっています。C 平成22年以降は回復傾向にありますが、消防法の改正によって、設置後40年を過ぎた地下タンクの改修が義務化。膨大な改修費用が必要となり、廃業するガソリンスタンドが増加しました。
従来の市場が淘汰され、存続・維持できるのは、資本力がある大手企業のみとなった結果、大規模な業界再編や買収が行われました。
現在、石油業界が取り組んでいるのは、地球温暖化を背景とした、石油や石炭に代わる新たなエネルギー事業の拡大です。平成21年に「エネルギー供給構造高度化法」が制定され、エネルギー供給事業者に対して、再生可能エネルギーの推進が求められています。従来のエネルギー事業から、太陽光発電や、風力発電やバイオ燃料、地熱発電といった再生可能エネルギー事業への転換が加速しています。

ここまで昭和シェル石油についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。