サンフロンティア不動産の企業研究

今回ご紹介するのは、「3期連続増益企業ランキングトップ200」（東洋経済オンライン調べ）で第10位に輝いた、サンフロンティア不動産です。

この記事を読んでいる方の中には、サンフロンティア不動産への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、サンフロンティア不動産の経営理念や同じ不動産業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある不動産会社の中で、なぜサンフロンティア不動産なのか？」という質問への対策を考えましょう。


サンフロンティア不動産について深く知るために、まずはサンフロンティア不動産の経営理念を確認しましょう。そこからサンフロンティア不動産が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

サンフロンティア不動産の企業理念は、以下の通り。
『全従業員を守り、物心の幸せを追求することを旨とし　同時に共生の心をもって　人類・社会の繁栄に貢献する』
（サンフロンティア不動産株式会社　社是・経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「利他」「誠実」「社会貢献」の3点。
サンフロンティア不動産は、理念に基づく経営を行っており、人として最も大切な倫理観や規範、思いやりを基盤とした人材育成に注力しています。 サンフロンティア不動産の社員として、お客様の視点で役立つ人材になること。そして、お客様が満足することで、豊かな社会の実現に貢献すること。その結果、サンフロンティア不動産も企業として成長し、発展を続け、自分自身の幸福も実現する。こうした大きな志を持った人材を、サンフロンティア不動産は求めているのです。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標をどのように立てたか
• 目標達成の途中で挫折した経験
• 目標達成のためにどのような壁を乗り越えたか
• これまでの経験を、どのように仕事で活かすことができるか

次に、不動産業界におけるサンフロンティア不動産と競合会社と比較してみましょう。
「本当に強い会社2014」（週刊東洋経済調べ）が発表したランキングにおいて、不動産部門で第1位となったサンフロンティア不動産。企業規模でいえば下位に位置する同社ですが、平成24年3月期の69億円から平成26年3月期は177億円へと大躍進し、2.5倍増収を記録しています。成長性は満点という評価を得て、ROEも向上しています。

同ランキング上でサンフロンティアの競合会社は、第2位を獲得した三井不動産。同社は平成27年3月期に販売価格の改善などに取り組み、最高純益の更新を目指しています。 サンフロンティア不動産と三井不動産は、どのように違うのでしょうか？

サンフロンティア不動産は、東京のオフィスビルや店舗ビルを中心に、不動産活用を専門としたサービスを行っています。そのため、東京オリンピック開催によるメリットを多大に受ける企業のひとつと言えるでしょう。日本のオフィスビルのうち70％は東京にあり、さらに、その70％が都心5区に集中。平成24年をピークに大規模オフィスビルの供給が落ち着き、都心オフィスビル市場における空室率の上昇や賃料下落も収まりつつあります。
また、不動産投資市場は、富裕層を中心に都心不動産への投資ニーズの活発化で、サンフロンティア不動産のビジネスを良好な環境に置いています。同社は、東京都心部のビル・オーナーへの取り組みに力を入れて仕入につなげていく等、他社とは異なる仕入ルートの確保が好業績の要因になっているようです。

一方の三井不動産は、日本の不動産業界においては最大手。三井グループの核をなす企業のひとつです。
霞が関ビルディング・ゲートシティ大崎などのオフィスビル、ショッピングセンター「ららぽーと」、「三井アウトレットパーク」などのアウトレットモール、ホテル、住宅、さらには関連会社オリエンタルランドが運営する東京ディズニーリゾートなど、幅広く事業を展開。
平成27年1月には、米国子会社の三井不動産アメリカを通じて、ニューヨークマンハッタンのオフィスビル「（仮称）55ハドソンヤード」開発事業の推進決定を発表。竣工は2018年の予定とか。
この事業は、三井不動産の海外事業にとって、旗艦物件として位置づけられる開発になるでしょう。そして、日本で実績のある複合的な街づくりのノウハウを、現地事業での付加価値向上に活かしていくことが期待されています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
超低金利、金融緩和など市場全体を下支えしている条件が変わらなければ、平成25年以降、上昇傾向にある建築費の高騰が目下の課題に。今後の市場動向を見極める上で、最大の懸念材料と言われています。
東京オリンピックの開催決定は、多大な建設需要を生むと同時に、建築費高騰の主因とされる建設職人の不足に大きな影響を与えています。職人不足解消が見込めない状況は、マンションデベロッパーにとって難題です。
また、マンション分譲事業は数年前に土地の仕入れを始めますが、それらの用地が事業化できなければ死活問題に。さらに、建築コスト上昇分を販売価格に上乗せできるような経済環境ではないため、状況は厳しいと言えるでしょう。サラリーマン所得の低下傾向が続いており、住宅購入のための支払い能力は限界に近づいています。

ここまでサンフロンティア不動産についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきまし�