大正製薬の企業研究

今回ご紹介するのは、リポビタンDで有名な大正製薬株式会社。

この記事を読んでいる方の中には、大正製薬株式会社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、大正製薬株式会社の経営理念や同じ製薬業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある製薬会社の中で、なぜ大正製薬株式会社なのか？」という質問への対策を考えましょう。


大正製薬株式会社について深く知るために、まずは大正製薬株式会社の経営理念を確認しましょう。そこから大正製薬株式会社が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

大正製薬株式会社の企業理念は、以下の通り。
『大正製薬は、「健康と美を願う生活者に納得していただける優れた医薬品・健康関連商品、情報及びサービスを、社会から支持される方法で創造・提供することにより、社会へ貢献する」ことを経営理念における当社の使命としています。』
（大正製薬株式会社　経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「生活者を尊重」「信頼」「社会貢献」の3点。
生活者が自分の意志で健康を管理していくという認識が浸透している現状を踏まえ、「知る権利、守る権利、選ぶ権利」を尊重する。「紳商（紳士の商売：社会的倫理に則った行動）」の精神を持ち、生活者から信頼を得る。「健康」をテーマとしたあらゆる分野へ貢献していく。こうした大きなビジョンを持った人材を、大正製薬は求めているのです。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 他者の権利を尊重するために、どんな心がけをしているか
• 多くの人から信頼を得るために、どんな努力をしているか
• 幅広い分野に貢献するために、組織としてどんな目標を立てるか

次に、製薬業界における大正製薬株式会社と競合会社と比較してみましょう。
大正製薬株式会社の競合といえば、武田薬品工業株式会社が挙げられます。
大正製薬株式会社と武田薬品工業株式会社はどのように違うのでしょうか。

まずは財務状況を見てみましょう。
2013年4月から2014年3月末までの売上高は、大正製薬株式会社が196,6億円であるのに対し、武田薬品工業株式会社は16,917億円と約10倍です。
一方で営業利益は、大正製薬株式会社が416億円のところ、武田薬品工業株式会社は1,398億円です。武田薬品工業株式会社の方が、売上高に対する営業利益がずいぶん少ないことが分かります。

次に事業内容を見てみましょう。
武田薬品工業は、国内の医薬品業界で最も規模が大きく売上も1位の企業です。「代謝性・循環器系疾患」、「癌」、「中枢神経系疾患」、「免疫・呼吸器系疾患」、「消化器・腎臓系・その他疾患領域」、「ワクチン」を重点領域と位置付けて、これらの分野で売上を大きく伸ばしています。また、アンメットメディカルニーズ(まだ治療法が見つかっていない疾患に対する医療ニーズ)が高く、同社のこれまでの研究開発の知見と基盤に大きな信頼を寄せられていることが伺えます。

一方、大正製薬は薬局やドラッグストアなどに置かれている大衆薬の分野では高い国内シェアを誇ります。製品ラインナップを見ると、日本人には馴染みがある商品が並んでいます。規模や売上では武田薬品工業に及ばないものの世間的な知名度にそれほど差がないのは、こういった理由があるのでしょう。OCT医薬品と健康関連商品からなるセルフメディケーション事業が大きな強みの企業です。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年、ジェネリック医薬品（後発薬）が、急速に勢力を拡大し始めています。ジェネリック医薬品とは、特許の有効期間が切れた新薬と同じ有効成分で作られるもので、価格は新薬の約2～6割です。政府は2014年度の診療報酬改定で、特定の条件を満たす病院について、診療報酬に大きく影響する後発医薬品係数を導入しました。また、調剤薬局についても後発医薬品の割合に応じて報酬が上乗せになる「調剤体制加算」を強化しました。つまり、病院や調剤薬局は、ジェネリック医薬品を多く使うほど、収入が増えるようになったのです。

この改定は製薬業界に大きな影響を与え、特に特許の切れた新薬である「長期収載品」を持つ製薬メーカーにとっては大打撃となりました。直近の2014年度第1四半期（4～6月期）は、長期収載品の数量が想定を超えて減少したのです。

医師は投薬については「使い慣れ」を重視する傾向があり、どちらかというとジェネリックよりも長期収載品を処方しがちです。しかし、調剤体制加算の強化を受けて、調剤薬局は処方箋に医師からの「ジェネリックへの変更不可」の指示がなければ、どんどんジェネリックを処方し始めたのです。今後もジェネリック普及促進が続く可能性が高いため、長期収載品主体の医薬品メーカーは生き残りをかけた戦略が必要となります。

ここまで大正製薬株式会社についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。