商船三井の企業研究

今回ご紹介するのは、900隻超の船舶を運行する総合海運事業で有名な株式会社商船三井。

この記事を読んでいる方の中には、株式会社商船三井への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、株式会社商船三井の経営理念や同じ海運業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある海運会社の中で、なぜ株式会社商船三井なのか？」という質問への対策を考えましょう。


株式会社商船三井について深く知るために、まずは株式会社商船三井の経営理念を確認しましょう。そこから株式会社商船三井が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

株式会社商船三井の企業理念は、以下の通り。
『1.顧客のニーズと時代の要請を先取りする総合輸送グループとして世界経済の発展に貢献します。
2.社会規範と企業倫理に則った、透明性の高い経営を行い、知的創造と効率性を徹底的に追求し企業価値を高めることを目指します。
3.安全運航を徹底し、海洋・地球環境の保全に勤めます。』
（商船三井HP企業理念より引用）

ここから分かるポイントは、自分で考える、自ら行動できる、そして自分の判断と行動の責任を取るの3点。
商船三井は「自らの意志で現実を直視し、当事者として課題に取り組み、関係者を巻き込みながら解決策を見出し、それを実行できる『自律自責型』の人材」を、求める人材として掲げています。行動力と判断力、他者と協力する力、そして責任感を併せ持つ『自律自責型』の人材が求められています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 目標達成に取り組んでいたとき、どのような困難なことがあったか
• 困難な点をどのようにして解決しようとしたか
• 周囲の人間とどのように協力したか
• その結果と、これらの経験を今どのように生かしているか

次に、海運業界における株式会社商船三井と競合会社と比較してみましょう。
株式会社商船三井の競合といえば、日本郵船株式会社が挙げられます。
株式会社商船三井と日本郵船株式会社はどのように違うのでしょうか。

平成25－26年の海運業界売上高ランキングでは、商船三井は1兆7,294億円で第2位です。日本郵船が2兆2,372億円で第1位、川崎汽船が1兆2,241億円で第3位となります。売上高上位のこれら3社が、日本の三大海運会社といわれています。
売上高では日本郵船に次ぐ二番手の商船三井ですが、純利益ランキングでは1位を誇ります。商船三井にとって日本郵船は強力なライバルなのです。

三井グループに属している商船三井に対し、日本郵船は三菱グループの源流企業です。大きなグループに所属している点と、規模の大きさは両社に共通する事項といえましょう。
しかしながら、2社の事業モデルは著しく異なります。商船三井は“総合海運事業”をうたっていますが、日本郵船は海運を中心とする“総合物流企業”として展開しています。
定期船事業を基軸に世界各国の企業と競い合う日本郵船に対して、商船三井の強みは海運事業に特化した事業展開です。多種多様な船舶を運行し、各セグメント毎の荷動きを取り入れて成長し続けています。また世界最高水準の安全運航も、商船三井の強みの1つです。SHIN-Ⅰ、SHIN-Ⅱ、SHIN-Ⅲのような環境に配慮した船舶の導入など、商船三井の伸びしろはまだまだ広がっているのです。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25－26年における海運業界の業界規模（主要対象企業19社の売上高計）は5兆9,043円であり、平成25年は前年よりも増加しています。しかし、ここ数年の海運業界の動向は厳しいものでした。
平成17年から19年まで売上高は拡大傾向を見せていましたが、平成19年から21年にかけて急激に減少します。平成19年までは中国の資源輸送のような新興国の需要が増加し、海運業界には活気が溢れていました。
しかし、平成20年の秋に起きたアメリカの金融危機の影響で、状況は一転します。世界的な同時不況。そして新造船の大量建造に伴う受給ギャップも拡大しました。それに加えて燃料の価格高騰のあおりも受け、業績は悪化に転じますが、平成22年からは徐々に回復し始めました。

海運業界を苦しめた特筆すべき事項は、船の需給ギャップでしょう。発注から竣工までに数年かかる船舶という製品の特性上、その間における需要の減少に対応することが困難となります。リーマンショック以前、多くの海運会社が船を発注しました。しかしリーマンショック後は船舶の需要が著しく減少し、船が完成したときには、発注時に見込んでいた需要よりも実際の需要が少ないという、いわゆる“船余り”状態になってしまったのです。

しかしながら平成24年末からの円安が好影響となり、海運業界の収益は増加傾向となりました。シェールガスを輸送するLNG船がアメリカで増産されているように需要が拡大していることが、海運業界の明るいニュースの1つです。

ここまで株式会社商船三井についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。