京セラの企業研究

今回ご紹介するのは、スマートフォンなどで有名な京セラ株式会社。

この記事を読んでいる方の中には、京セラ株式会社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、京セラ株式会社の経営理念や同じ電子部品業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある電子部品会社の中で、なぜ京セラ株式会社なのか？」という質問への対策を考えましょう。


京セラ株式会社について深く知るために、まずは京セラ株式会社の経営理念を確認しましょう。そこから京セラ株式会社が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

京セラ株式会社の企業理念は、以下の通り。
『全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、 人類、社会の進歩発展に貢献すること。』
（京セラ　経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「社員の団結」「社会貢献」の2点。
社員同士が信頼し合い、強い結びつきを持つ。お客様第一主義をテーマに、広く社会に貢献する。こうした大きなビジョンを持った人材を、京セラは求めているのです。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の2点です。

• グループや組織内の団結力を高めるために、個人としてどんな心がけをするか
• お客様に満足してもらうために、組織としてどんな目標を立て、どんな努力をするか

次に、電子部品業界における京セラ株式会社と競合会社と比較してみましょう。
京セラ株式会社の競合といえば、TDK株式会社が挙げられます。
京セラ株式会社とTDK株式会社はどのように違うのでしょうか。

まずは京セラとTDKの財務状況を見てみましょう。
2013年4月から2014年3月末までの営業収入（売上高）は、京セラが14,474億円であるのに対し、TDKは9,845億円です。
一方で営業利益は、京セラが1,206億円のところ、ANAは366億円です。売上高、営業利益ともに、京セラが大きく上回っています。

次に事業内容を見てみましょう。
京セラは、国内の電子部品業界でトップの売上高を誇っています。素材から部品、デバイス、機器、さらにはサービスやネットワーク事業にいたるまで、多岐にわたる事業をグローバルに展開しています。具体的には、ファインセラミック部品、半導体部品、電子デバイス、通信機器などを手掛けています。その中でも特に、創業以来蓄積してきたファインセラミック技術を幅広い事業に展開し、世界シェアの高い製品を生み出しているのが特徴です。

一方TDKは、電子部品業界での売り上げが、京セラに次いで国内2位です。TDKは、世界初の “フェライト”の工業化を目的に、1935年に設立されました。その後も、「世の中にまだ存在しない価値を、素材のレベルから創り上げる」という独創の精神を受け継ぎ、素材技術、プロセス技術、評価・シミュレーション技術、生産技術、デバイス＆モジュール技術という5つのコアテクノロジー（基盤技術）活かし、幅広い事業分野で活躍しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2013年における電子部品・電子デバイスの生産実績は対前年比で3.8パーセント増、2014年1月～6月の生産実績は対前年同期比で8.2パーセント増となっており、市場は拡大傾向が続いています。スマートフォン、テレビなど電子部品を多数搭載した製品が、世界規模で好調に売れているのが要因でしょう。また、最近の円安傾向が日本の企業の輸出を後押ししていることも大きいと考えられています。

そして現在、もっとも期待されているのが次世代自動車向け部品です。電気自動車やハイブリッド車のエンジン・モーターには、従来型のガソリンエンジンに比べ、非常に多くの電子部品が使われています。また、自動ブレーキや運転支援システム、カーナビなども多数の電子部品によって作られています。次世代自動車の普及が今後さらに進めば、それに合わせて電子部品業界の大きな伸びも期待できるでしょう。

ただし、韓国、台湾、中国といったアジア各国の企業との競争が年々激しくなってきていることや、スマートフォンメーカー、自動車メーカーなどからの要望が高度になってきていることなど、懸念事項も存在します。日本の電子部品メーカーは、高性能化・省エネ化・低価格化に向けた研究開発に力を注ぐ必要があります。また、競争を勝ちぬくためには、幅広い事業を手掛けるよりも自社が得意とする領域や成長が見込める有望分野をしっかり見極め、経営資源を集中し、不採算事業の切り離しを進める取り組みも必要かもしれません。

ここまで京セラ株式会社についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。