コネクシオの企業研究

今回ご紹介するのは、「3期連続増益企業ランキングトップ200」（東洋経済オンライン調べ）で第9位に輝いた、コネクシオです。

この記事を読んでいる方の中には、コネクシオへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、コネクシオの経営理念や同じ携帯販売代理店業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある携帯販売代理店会社の中で、なぜコネクシオなのか？」という質問への対策を考えましょう。

コネクシオについて深く知るために、まずはコネクシオの経営理念を確認しましょう。そこからコネクシオが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

コネクシオの企業理念は、以下の通り。
『人をつなぐ、価値をつなぐ
私たちが目指すこと（存在意義）
私たちは、一人ひとりの想いを大切に、
お客様の感動を生み出し
安心で快適な暮らしと社会の実現に貢献します』
（《引用元》より引用）

ここから分かるポイントは、「創造」「感動」「貢献」の3点。 コネクシオの社員として、顧客のために誠実に創造的なサービスを提供するよう努めること。
自らの成長とともに、コネクシオの発展を目指すこと。その結果、社会に感動を与える企業として貢献する、このような志を持った人材をコネクシオは求めています。
ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標をどのように立てたか
• 目標達成のためにチームとしてどのようなことをしたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 以上のような経験が、会社や社会のためにどう貢献するか

次に、携帯販売代理店業界におけるコネクシオと競合会社と比較してみましょう。
コネクシオの競合と言えばティーガイアでしょう。
コネクシオとティーガイア、どのように違うのでしょうか？

コクネシオは、DNP のデータセンターを利用したクラウドプラットフォームと、コネクシオのネットワークインフラ、アットマークテクノのゲートウエー端末などを組み合わせ、 M2M （Machine-to-Machine:機器間通信）／IoT（Internet of Things:モノのインターネット化）システム構築をワンストップで支援するサービスを、大日本印刷株式会社、株式会社アットマークテクノとともに、平成27 年春に開始。
個人情報など機密性の高いデータを持つ自動車業界やリテール業界を中心に、この新サービスを販売し、平成29年度に10億円の売上を目指しています。

一方のティーガイアグループは、社内プロジェクトチームが中心となって「新 企業理念」を作成し、「コミュニケーションという大きな業務を担う」企業のリーダーとして社会に貢献し、さらなる飛躍を目指しています。
例えば、スマートデバイスの普及やクラウドサービスへのニーズに対応するために、スマホ向けアクセサリーショップ事業を積極的に展開していくこと、クラウド大容量データ伝送サービスを行う日本ワムネット社の連結子会社化、社内教育・研修機関「TGアカデミー」による業務品質の向上と現場力の強化、スマホ向け決済サービスの拡充等を推進。顧客の快適なスマホ環境の提供に、より注力しています。

次に、財務状況を見てみましょう。
平成26年度の「携帯電話販売・代理店業界売上高ランキング」（年収ラボ調べ）によると、コネクシオは対前期比で大幅増加を記録し2,923億円で第3位に。対するティーガイアは、対前期比では横ばいとなったものの、7,070億円の売上高で2位に倍以上の差をつけて圧倒的な強さを見せています。
企業の儲けを示す経常利益は、 コネクシオ70億円、ティーガイア126億円となっていますが、売上高の比率から見るとコネクシオが健全性のある利益を出していることが伺えます。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25年12月15日、「一般社団法人全国携帯電話販売代理店協会（全携協、National Association of Mobile-phone Distributors:NAMD）」が発足。
コネクシオをはじめ、アイ・ティー・エックス、MX モバイリング、兼松コミュニケーションズ、クロップス、相互移動通信、ダイヤモンドテレコム、ティーガイア、TDモバイル、富士通パーソナルズ、ベルパーク、和田正通信サービスの携帯電話の主要代理店12社が参加しています。

最近の携帯電話は端末が高度化していること、競争激化から料金形態が複雑化していることなど、携帯電話の購入に関わる苦情や相談が、全国消費生活センターに多く寄せられています。
総務省は平成26年度より携帯電話販売にクーリングオフを導入する方針を打ち出し、その対策に乗り出しています。

ここまでコネクシオについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 �