地盤ネット社の企業研究

今回ご紹介するのは、「3期連続増益企業ランキング」トップ200で2位にランクインした、地盤ネット。

この記事を読んでいる方の中には、地盤ネットへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、地盤ネットの経営理念や同じ土木業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある土木会社の中で、なぜ地盤ネットなのか？」という質問への対策を考えましょう。


地盤ネットについて深く知るために、まずは地盤ネットの経営理念を確認しましょう。そこから地盤ネットが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

地盤ネットの企業理念は、以下の通り。
『“生活者の不利益解消”という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造をめざします。』
（地盤ネット　経営理念ページより引用）

ここからわかるポイントは、さまざまな分野で生じる“生活者の不利益”を、専門的で高度な知識・経験によって解決し、生活者がより良い選択ができる住みよい豊かな社会づくりに貢献しようという志です。そのため、地盤ネットでは「コミュニケーションを大切にしている人材」「新しいアイデアや発想でビジネスを創っていきたい人材」「自主的に考え、行動できる人材」「チームワークを大事にできる人材」を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 地盤ネットを通して、社会の発展のために成し遂げたいこと
• 斬新なアイデアや発想で、新たな領域にチャレンジした経験
• 世の中の課題を自ら見出し、主体的に行動した経験
• コミュニケーション力を武器に、チームで何かを成し遂げた経験

次に、土木業界における地盤ネットと競合会社と比較してみましょう。
地盤ネットの競合といえば、日本基礎技術が挙げられます。
地盤ネットと日本基礎技術はどのように違うのでしょうか。

まず、財務状況を見ていきましょう。
平成26年度の地盤ネットの売上高は、22億円。対して、日本基礎技術の売上高は、205億円となっています。
続いて事業内容を見ていきましょう。
地盤ネットは、「住生活エージェント」を目指す、地盤解析の専門会社です。地盤改良工事を行わず、第三者的な地盤解析に特化しています。その他、地盤調査や地盤補償も展開しており、ＦＣ展開で顧客を積極的に開拓しています。対して、日本基礎技術は、大阪に拠点をかまえる企業です。主軸となる事業は、基礎工事、地盤改良、ダムクラウド工事など、地盤ネットと比較すると工事そのものを行う点が異なります。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25年から26年の土木業界の業界規模は、2兆1238億円となっています。平成20年の世界的な金融危機の影響を受け、民間設備投資の減少、原材料価格の高騰などを背景に、土木業界は長らく厳しい時代が続いていました。しかしながら、平成23年以降は、東日本大震災の復興需要の高まりが契機となり、回復傾向にあります。さらに、景気回復による民間設備投資の増加や、2020年の五輪開催に向けたインフラ整備の加速、アベノミクスによる財政対策のひとつとして、大規模な公共投資が計画されているなど、追い風が吹いています。

ここまで地盤ネットについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 �