【企業研究】日清製粉グループ本社の会社概要・競合他社・選考情報まとめ

今回ご紹介するのは、製粉事業、食品事業など、「食」に関する幅広い事業展開で有名な株式会社日清製粉グループ本社。

この記事を読んでいる方の中には、株式会社日清製粉グループ本社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、株式会社日清製粉グループ本社の経営理念や同じ製粉業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある製粉会社の中で、なぜ株式会社日清製粉グループ本社なのか？」という質問への対策を考えましょう。


株式会社日清製粉グループ本社について深く知るために、まずは株式会社日清製粉グループ本社の経営理念を確認しましょう。そこから株式会社日清製粉グループ本社が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

株式会社日清製粉グループ本社の企業理念は、以下の通り。
「日清製粉グループは、『信を万事の本と為す』と『時代への適合』を社是とし、『健康で豊かな生活づくりに貢献する』ことを企業理念として、生活産業をグローバルに展開してゆきます。」
（株式会社日清製粉グループ本社HP企業理念より引用）

ここから分かるポイントは、誠実さ、時代の変化を敏感にキャッチする力、そして成長しようとする姿勢の3点。
日清製粉グループは人事の基本理念を、「人間尊重」×「相互信頼」とうたっています。「会社 の成長・発展は、一人一人の社員の能力と意欲の向上なしには達成することはできないということ」、「『会社』にとって一人一人の社員が大切な存在であり、『会社と社員は成長と発展を共有するパートナーである』という考え」に基づいているのです。消費者をはじめ、ともに働く人たちのことを誠実に考えられる人物、時代の変化のスピードに対応し会社とともに成長し続けていける人物が求められています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 今までにどのような目標を掲げ、どのように頑張ったか
• 周りの人間とどのように力を合わせたか
• その結果と、成長できたと思うこと
• これらの経験を、これからの社会の動向を踏まえて、どのように生かしていきたいか

次に、製粉業界における株式会社日清製粉グループ本社と競合会社と比較してみましょう。
株式会社日清製粉グループ本社の競合といえば、日本製粉株式会社が挙げられます。
日清製粉グループと日本製粉はどのように違うのでしょうか。

平成25－26年の製粉業界売上高ランキングでは、株式会社日清製粉グループ本社は4,959億円で第1位。売上高シェアは約42％にも上ります。競合の日本製粉株式会社は売上高が2,871億円で第2位でシェアは24.5％。売上高3位の昭和産業を併せた上位３社で、我が国の製粉業界の売上高のほとんどを占めているのが現状です。
売上高だけでなく、経常利益や純利益、純資産においても、上位３社の地位は揺らぐことはありません。中でも日清製粉グループは、売上高などをはじめとした様々な分野で過半数に届く勢いの圧倒的なシェアを見せ、ライバルの日本製粉を突き放しています。

日本製粉も製粉事業を中心に複数の事業を展開する企業です。製粉事業、ホットケーキやからあげ粉などのプレミックス事業、パスタ事業、冷凍食品事業、中食事業、そのほかバイオ関連事業や健康食品事業など。
しかし日清製粉グループの事業展開の幅広さは、日本製粉より勝っているといっていいでしょう。製粉事業、加工食品事業を核に、バイオ事業、ペットフード事業、エンジニアリング事業、メッシュクロス事業など。市場が求めるニーズに迅速に対応するために、グループが持っている財産を最大限に生かすことができる専門集団として、そのグループ力を強化していくことが日清製粉の目指す姿なのです。
海外展開という観点から見ても、日清製粉グループは日本製粉よりも進んでいます。日清製粉グループは東南アジア、中国、北米などの市場で事業展開を進めており、全米９位のミラー・ミリング社の買収が象徴的なように、その姿勢は積極的なものです。掲げる目標は、海外売上高比率30％。グループ力を生かし、海外市場のニーズにも対応することが日清製粉グループが成長するために必要不可欠といえましょう。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25－26年における製粉業界の業界規模（主要対象企業8社の売上高計）は1兆1,731億円であり、過去の推移を見ると平成17年から20年にかけて増加傾向、平成20年から22年までの間は減少し、平成22年から25年では若干ですが増加しています。しかし、製粉業界の動向は厳しいといえるでしょう。
平成20年にアメリカから始まった世界的景気悪化の影響により、平成22年ごろまでは個人消費が低迷しました。日本国内でも市民の財布の紐がかたくなり、各社の販売競争は一層激化を見せます。製粉業界の売上高も減少に転じました。
平成24年4月に外国産小麦における政府売渡価格が15％引き下げられたものの、アメリカの穀物価格が天候不順などの影響を受けて上昇。再び同年の10月に政府売渡価格が３％に引き下げられるなど、24年は小麦粉の価格改定に追われる年となりました。

平成25年に入ってからは円安傾向が加速。小麦などといった原材料の9割を海外からの輸入に頼っている我が国の製粉業界にとって、円安は収益力を下げる大きな懸念材料です。ここ数年を見ると、世界的な小麦在庫にはまだ余裕がありますが、長期的に考えた場合、世界的な人口増加、異常気象の影響による穀物収穫高の減少など、食料争奪や穀物相場の高騰が起こり得ないとはいえません。小麦粉自給率10％という現状を踏まえると、日本の製粉業界は厳しい局面に立たされているといえるでしょう。

ここまで株式会社日清製粉グループ本社についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行ってい�