EMシステムズの企業研究

今回ご紹介するのは、「連続増益企業ランキングトップ200 」（東洋経済オンライン）で第53位に輝いた、EMシステムズです。

この記事を読んでいる方の中には、EMシステムズへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、EMシステムズの経営理念や同じ調剤薬局向けレセプトシステム業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある調剤薬局向けレセプトシステム会社の中で、なぜEMシステムズなのか？」という質問への対策を考えましょう。


EMシステムズについて深く知るために、まずはEMシステムズの経営理念を確認しましょう。そこからEMシステムズが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

EMシステムズの企業理念は、以下の通り。
『「感謝」「感動」「共感」
私達は、人と地球の健康に貢献し続けます。
私達は、お客様から信頼され、感動を提供し続けます。
私達は、明るく元気で、あたたかい会社づくりに挑戦し続けます。
私達は、適正な利益の確保、健全な経営を維持し続けます。
私達は、「ありがとう」を合言葉に、互いを認め、成長し続けます。』
（EMシステムズ　経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「ハングリー精神」「向学心」「誠実」の3点。
EMシステムズの社員として主体的に前向きな発想や行動をとり、顧客からの信頼を得るため、会社の目標達成のためにチャレンジし続ける。その結果として、自分の夢の実現だけでなく、顧客や仕事に関わる全ての人々、さらには社会全体が幸せになるために貢献する。EMシステムズは、こうした大きな志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標を、どのようにたてたか
• 目標達成のために個人として、どのような役割を担ったか
• 目標達成の課程で味わった挫折を、どのように乗り越えたか
• これまでの経験が会社や社会のために、どのように活かせるか

次に、調剤薬局向けレセプトシステム業界におけるEMシステムズと競合会社と比較してみましょう。
EMシステムズの競合会社といえば、パナソニックメディコムネットワークスが思い浮かぶでしょう。
EMシステムズとパナソニックメディコムネットワークスは、どのように違うのでしょうか？
まずは企業概要を見てみましょう。
EMシステムズの歴史は、昭和55年、医療事務用オフィスコンピュータの販売からスタート。後に、自社においてソフトウェア開発を行うまでに成長し、現在は調剤薬局向け処方箋処理システムで業界シェア30％を誇り堂々の首位に。また、唯一のASP活用モデルベンダーでもあります。
対するパナソニックメディコムネットワークスは、レセプトコンピュータや電子カルテシステムの販売を目的として平成6年に設立。現在、同社全体の延べ顧客数は10,000軒以上にのぼり、万全のアフターサポート体制が定評に。ユーザーサポートに携わるインストラクターが営業スタッフの3倍も在籍しており、日常業務の改善提案や法令改正対応、開業支援など、トータルでサポートできる体制を完備しています。

次にEMシステムズとパナソニックメディコムネットワークスの財務状況を見てみましょう。
平成26年度の売上高は、EMシステムズが113億6,900万円であるのに対し、パナソニックメディコムネットワークスは102億8298万円と僅かに下回っていますが、ほぼ互角と言えるでしょう。EMシステムズは、営業利益で前年同期比38.2%増の1,672百万円を記録し、ストックビジネスによる安定した収益基盤の拡大で増収増益となりました。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
EMシステムズの顧客である調剤薬局は、医薬分業率の上昇とともに年々増加傾向にあります。厚生労働省の発表では、処方箋を扱う保険調剤薬局は平成2年度の約3万件から、平成24年度には約5.4万件へと大きく拡大。さらに調剤薬局業界内の再編、流通大手やドラッグストアなどの参入もあり、調剤薬局業界は店舗数が増加しています。
また、同社のストック型ビジネスのベースとなっている処方箋枚数も、高齢患者数とともに増加中。処方箋枚数に応じた従量課金型の調剤システムを持つ同社にとっては、調剤薬局の店舗数増加とともに追い風の要因と言えるでしょう。

ここまでEMシステムズについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。