東北新社の企業研究

今回ご紹介するのは、「連続増益企業ランキングトップ200 」（東洋経済オンライン調べ）で第68位に輝いた、東北新社です。

この記事を読んでいる方の中には、東北新社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、東北新社の経営理念や同じ映画業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある映画会社の中で、なぜ東北新社なのか？」という質問への対策を考えましょう。


東北新社について深く知るために、まずは東北新社の経営理念を確認しましょう。そこから東北新社が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

東北新社の企業理念は、以下の通り。
『映像文化の創造と発展に貢献すること』
（東北新社ホームページ　投資家へのメッセージより引用）

ここから分かるポイントは、「情熱」「創造力」「最新技術の追求」の3点。
東北新社の社員として、映像への情熱を持ち、「面白いものを生み出す」ために試行錯誤を繰り返し妥協を許さないこと。あらゆる努力を惜しまず、それを実現する意欲を持っていること。その結果、自己の成長を続けるとともに、会社の発展にも貢献する。より良い映像素材を提供することで、豊かな社会の創造へも寄与する。東北新社はこのような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標を、どのようにたてたか
• 目標達成のために個人として、どのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で、どのような挫折を経験したか
• 以上のような体験から学んだこと、社会人として、それをどのように活かしたいか

次に、映画業界における東北新社と競合会社と比較してみましょう。
東北新社の競合といえば、松竹が挙げられます。
東北新社と松竹はどのように違うのでしょうか。

東北新社は総合映像プロダクションとして、CM制作やプロモーション業務を行う「広告プロダクション」、TV番組や映画等の制作・編集を行う「コンテンツプロダクション」、映像・コンテンツ・キャラクターなどの権利を取り扱う「プロパティ」、放送業務やチャンネル運営を行う「メディア」という主要4事業を柱に、物販事業を加えた多彩な事業展開をしています。

対する松竹グループは、映像事業、演劇事業、不動産・その他事業という3つの柱を主体とする総合エンターテインメント企業。明治28年に白井松次郎、大谷竹次郎兄弟が歌舞伎の製作興行を行って以来、日本のエンターテインメント産業を支え、牽引する存在に。平成27年11月22日に創業120年を迎えます。

次に東北新社と松竹の財務状況を見てみましょう。
平成26年度における売上高は、東北新社が611億円であるのに対し、松竹は889億円と上回っています。
一方で企業の儲けを表す経常利益は、東北新社が67億円のところ、松竹は64億円とやや下回る結果に。東北新社は、メディアの部門が扱う関連チャンネルにおいて、字幕費用減少やスカパーSD放送終了に伴う固定費減などで増益になりました。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
映画産業は成熟産業となっており、今後の成長に向けては映画人口の伸び悩みに対する対応が課題として挙げられるでしょう。
日本における映画入場者数は、約 1.6 億人前後と横ばいで推移する停滞状況にあり、世界で最も高いとされる入場料金が一因と考えられています。興行会社は20年来、一般入場料金の据え置きを続けているものの、可処分所得に占める入場料金の割合は近年上昇傾向に。
また、成長戦略の1つに「海外市場の開拓」が期待されています。
海外輸出は20 年前と比較すると5 倍程度に増加している昨今ですが、堅調に進んでいるとは言い難い状況のようです。背景にあるのは、日本の映画市場が世界第3位の規模を有しているということ。国内市場での費用回収を見込んでいるため、日本人向けのテーマや企画が多勢を占めており、これが海外輸出を阻む要因になっているようです。

ここまで東北新社についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考�