株式会社バンダイナムコエンターテインメントの企業研究

今回ご紹介するのは、太鼓の達人で有名な株式会社バンダイナムコエンターテインメント。

この記事を読んでいる方の中には、株式会社バンダイナムコエンターテインメントへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、株式会社バンダイナムコエンターテインメントの経営理念や同じゲーム業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるゲーム会社の中で、なぜ株式会社バンダイナムコエンターテインメントなのか？」という質問への対策を考えましょう。


株式会社バンダイナムコエンターテインメントについて深く知るために、まずは株式会社バンダイナムコエンターテインメントの経営理念を確認しましょう。そこから株式会社バンダイナムコエンターテインメントが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

株式会社バンダイナムコエンターテインメントの企業理念は、以下の通り。
『アソビきれない毎日を。「毎日を楽しみたい」「満足したい」「笑顔になりたい」そう思っている世界中のすべての人をお客さまに。バンダイナムコエンターテインメントは、今までにない新しいアソビを生み出し、一人でもそんな多くの人に喜びと笑顔にあふれた毎日を過ごし続けてほしいと考えています。』
（バンダイナムコエンターテインメント　企業理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「新しい価値の創出」「人々の幸せに貢献」の2点。
多くの人々に感動を与える新しいアソビを創り出す。アソビを通じて人々に豊かで楽しい時間を提供し、幸せに貢献する。こうしたことをバンダイナムコエンターテインメントでは重視していると考えられます。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の2点です。

• 今までにない新しいものを創り出すために、どんな事を意識するか
• アソビをテーマに多くの人々の幸せに貢献するために、組織としてどんな取り組みをするか

次に、ゲーム業界における株式会社バンダイナムコエンターテインメントと競合会社と比較してみましょう。
株式会社バンダイナムコエンターテインメントの競合といえば、任天堂株式会社が挙げられます。
株式会社バンダイナムコエンターテインメントと任天堂株式会社はどのように違うのでしょうか。

まずはバンダイナムコエンターテインメントと任天堂の財務状況を見てみましょう。
2013年4月から2014年3月末までの営業収入（売上高）は、バンダイナムコエンターテインメントが162,917百万円であるのに対し、任天堂は571,726百万円です。一方で営業利益は、バンダイナムコエンターテインメントが17,518百万円のところ、任天堂は△46,425百万円です。

次に事業内容を見てみましょう。
バンダイナムコエンターテインメントは、バンダイナムコグループの一員です。同グループのIP（キャラクター等の知的財産）を軸とする戦略の中核としてゲーム・ネットワークコンテンツ分野を担っています。主な事業内容としては、ネットワークコンテンツ、家庭用ゲームソフト、業務用ゲーム機、パチンコパチスロの4つが挙げられます。

一方任天堂は、1983年に「ファミリーコンピュータ」を発売して以降、ゲーム市場をリードしてきた企業です。プラットフォームとコンテンツの両方を提案するユニークな存在として、世界を対象に独創的なゲームを創り続けてブランドを確立してきました。最近では、「モバゲー」で有名なDeNAと業務・資本提携したことが話題となりました。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年、業務用ゲーム機の展示会で、スマホやパソコンで手軽に楽しめるゲームを、業務用ゲーム機に移植したものが数多く出展されるようになりました。ゲームの世界で逆流の現象が生じているのです。

単純に移植するだけでは、ファンの心は掴めないので、業務用ゲーム機の方で遊んだ人だけがもらえるキャラクターのマスコットを用意したり、業務用ならではの高度なグラフィックス機能を使用したりするなど各メーカーは趣向を凝らした戦略をとっています。

スマホやブラウザゲームで大勢のゲームファンを獲得したゲームが業務用や家庭用へと遊べる場所を広げていくケースは、これからも増加していく可能性が高いでしょう。

ここまで株式会社バンダイナムコエンターテインメントについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策�