KNT-CTホールディングスの企業研究

今回ご紹介するのは、総合旅行会社「近畿日本ツーリスト」やシニアをターゲットにした「クラブツーリズム」で有名なKNT-CTホールディングス。

この記事を読んでいる方の中には、KNT-CTホールディングスへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、KNT-CTホールディングスの経営理念や同じ旅行業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある旅行会社の中で、なぜKNT-CTホールディングスなのか？」という質問への対策を考えましょう。


KNT-CTホールディングスについて深く知るために、まずはKNT-CTホールディングスの経営理念を確認しましょう。そこからKNT-CTホールディングスが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

KNT-CTホールディングスの企業理念は、以下の通り。
『私たちは世界中の人々の出会いと感動を創造し、笑顔あふれる社会の実現にチャレンジしていきます。』
（近畿日本ツーリスト会社案内ページより引用）

ここから分かるポイントは、「顧客主義」「主体性」「成長意欲」の3点。
KNT-CTホールディングスの社員として、顧客志向で最高の商品やサービスを提供できるよう、柔軟な思考と行動力を持って挑戦し続けること。そのために、常に向上心を持って、仲間とともに切磋琢磨し、協調して新たな価値の創造に努める。その結果、企業が顧客からの信頼を更に得ることができ、企業の目標達成にも貢献する。KNT-CTホールディングスは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標を、どのようにたてたか
• 目標達成のために個人として、どのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折について
• 以上の経験から学んだこと、それを仕事でどのように活かしたいか

次に、旅行業界におけるKNT-CTホールディングスと競合会社と比較してみましょう。
KNT-CTホールディングスの競合といえば、エイチ・アイ・エスが挙げられます。
KNT-CTホールディングスとエイチ・アイ・エスはどのように違うのでしょうか。

KNT-CTホールディングスは、平成25年1月1日、近畿日本ツーリストとクラブツーリズムとの経営統合により誕生。
近畿日本ツーリストが持つブランド力、営業力、販売に関するノウハウ、ネットワーク力などの強みと、クラブツーリズムの会員組織化によるマーケティング力、商品企画力、無店舗販売によるローコスト経営などの特長を最大限に活かし、他社グループにはない旅行事業のビジネスモデル構築を目指しています。

対するエイチ・アイ・エスは、海外旅行や国内旅行の企画・販売・手配を行う総合旅行会社。
旅行業界のベンチャーとして、格安航空券の取り扱いや、オーストラリアにおけるホテル事業、航空会社スカイマークエアラインズの設立（現在はグループ外で「スカイマーク株式会社」に社名変更）など、様々な事業に挑んでいます。
日本の大手旅行会社にありがちな鉄道会社系でないという独自性を活かし、特に海外展開に特化。国外128都市187拠点のネットワークを有しており、6大陸すべてに拠点を構える数少ない旅行会社です。

平成26年度における売上高はKNT-CTホールディングスが連結4,334億32百万円のところ、エイチ・アイ・エスは連結5,232億円46百万円で業界首位に。
一方で企業の儲けを示す経常利益は、KNT-CTホールディングスが連結40億98百万円、対するエイチ・アイ・エスは連結190億16百万円と、こちらも大きく上回る結果となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25年に開催された第2回観光立国推進閣僚会議において「観光立国実現に向けたアクション・プログラム」決定後、政官一体となってその実施に取り組んだ結果、同年の訪日外国人旅行者数は約1,036万人と大躍進し、VJ事業開始以来の政府目標、訪日外国人旅行者数年間1,000万人を史上初めて達成しました。
さらに「オリンピック・パラリンピック東京大会」開催という追い風のもと、平成32年に向けて2,000万人を目指すべく、アクション・プログラム改定の指示が安倍総理から出ており、現在、観光立国推進閣僚会議で検討を行っているとのこと。
また、世界経済フォーラム（WEF）発表の平成27年度「旅行・観光競争力指数」によると、日本は世界で総合9位と前調査の14位から順位を大きく上げ、トップ10入りを果たす結果に。これを好機とした日本観光業の更なる飛躍を期待したいところです。

ここまでKNT-CTホールディングスについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょ�