ヒューマンホールディングスの企業研究

今回ご紹介するのは、資格取得の「ヒューマンアカデミー」で有名なヒューマンホールディングス。

この記事を読んでいる方の中には、ヒューマンホールディングスへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ヒューマンホールディングスの経営理念や同じサービス業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるサービス会社の中で、なぜヒューマンホールディングスなのか？」という質問への対策を考えましょう。


ヒューマンホールディングスについて深く知るために、まずはヒューマンホールディングスの経営理念を確認しましょう。そこからヒューマンホールディングスが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ヒューマンホールディングスの企業理念は、以下の通り。
『「為世為人」原点はいつも人にある。地球上で最も価値のある資産は「人」だから。』
（ヒューマンホールディングス「経営理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「人」「社会」の2点。
ヒューマンホールディングスの使命は、仕事を通じ社会と人々の発展に貢献することです。ビジネスモデルとしているのは、人を育てるだけに終わらず社会に送り出すまでのサポートを行うこと。この連結した事業を展開することで、個人と社会の成長の要となることを目指しています。求める人材は、仕事に魅力とやりがいを見いだし挑戦できる人。困難に立ち向かい、目標の実現に向かってチャレンジできる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• これまで努力して成し遂げたこと、そこから得たものについて
• 挫折の経験と、その克服方法について
• 困難に直面した時の対処方法、モチベーションについて

次に、サービス業界におけるヒューマンホールディングスと競合会社と比較してみましょう。
ヒューマンホールディングスの競合といえば、ベネッセホールディングスが挙げられます。
ヒューマンホールディングスとベネッセホールディングスはどのように違うのでしょうか。

ヒューマンホールディングスは、教育事業を母体とする総合人材サービス企業。人材事業ではヒューマンリソシア（株）、教育事業ではヒューマンアカデミー（株）、介護事業ではヒューマンライフケア（株）など、各事業において専門性の高い子会社を有し、学ぶに留まらずそれを活かすためのサービス提供を行っています。核であり強みでもある教育事業では、通学講座・通信講座・専門校やカルチャースクール等あらゆる世代に対応しており、それを軸に人材・介護・保育・スポーツ・美容関連各事業を展開。グローバル事業にも積極的に取り組んでいます。
対してベネッセホールディングスは通信教育の最大手。教育事業では「進研ゼミ」の（株）ベネッセコーポレーションや予備校の(株)お茶の水ゼミナールを有し、その他語学や介護、生活支援といった多様な事業も展開しています。強みとなっているのは通信教育事業ですが、他事業においても各子会社の専門性が高く、質の高いサービスの提供を可能としています。
平成26年3月期売上高は、ヒューマンホールディングスが566億円、ベネッセホールディングスが4,663億円。売上高ランキングではヒューマンホールディングスの3位に対し、ベネッセホールディングスが他社を大きく引き離し堂々の1位に輝いています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
ヒューマンホールディングスが中核としている教育分野は、進学向け（小・中・高校生）と社会人向け（キャリアアップ）に分かれます。この2つを総合した「教育業界」は、平成20年から21年にかけて減少したものの、その後は緩やかに増加を維持。平成25-26年における業界規模売上高を9,237億円、経常利益を656億円、過去5年の伸び率を2.0%のプラスとしています。近年の動向によると、進学向け教育分野では少子化の影響を受けつつも塾の需要が増加しており、社会人向け教育分野では大手企業の経営破綻・倒産等がありました。そのため、業界全体としては緩やかな増加を維持しているものの、結果的に少子高齢化の影響を受け、大手企業の再編の動きが活発化することとなっています。今後もこれ以上の伸びが期待できないことから、引き続き再編が加速されることが予想されます。

ここまでヒューマンホールディングスについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていき�