リクルートホールディングスの企業研究

今回ご紹介するのは、人材紹介で有名なリクルートホールディングス。

この記事を読んでいる方の中には、リクルートホールディングスへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、リクルートホールディングスの経営理念や同じ情報サービス業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある情報サービス会社の中で、なぜリクルートホールディングスなのか？」という質問への対策を考えましょう。


リクルートホールディングスについて深く知るために、まずはリクルートホールディングスの経営理念を確認しましょう。そこからリクルートホールディングスが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

リクルートホールディングスの企業理念は、以下の通り。
『私たちは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現を目指す。』
（リクルートホールディングス　経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「新しい価値の創造」「社会貢献」「個の尊重」の3点。
時代の変化を先取りして新しい価値を生み出す。持続可能な豊かな世界を目指し、社会に貢献する。社員同士が尊重し合い、個々のエネルギーが最大限発揮されるよう支援する。こうしたことをリクルートホールディングスでは重視していると考えられます。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 時代の変化を敏感に察知するために、どんなことを意識しているか
• 環境に配慮した企業活動のために、組織としてどんな心がけが必要か
• 個々が持てる能力を活かすために、どんな環境作りが必要か

次に、情報サービス業界におけるリクルートホールディングスと競合会社と比較してみましょう。
リクルートホールディングスの競合といえば、テンプホールディングスが挙げられます。
リクルートホールディングスとテンプホールディングスはどのように違うのでしょうか。

まずはリクルートホールディングスとテンプホールディングスの財務状況を見てみましょう。
2013年4月から2014年3月末までの営業収入（売上高）は、リクルートホールディングスが1,191,567百万円であるのに対し、テンプホールディングスは362,489百万円です。一方で営業利益は、リクルートホールディングスが117,400百万円のところ、テンプホールディングスは18,597百万円です。

つぎに事業内容を見てみましょう。
リクルートは就職・人材紹介の分野で特に有名ですが、その他にも進学、結婚・住宅購入などのライフイベントから、旅行・グルメ・美容など幅広い分野を対象にビジネスを展開しています。その中でリクルートホールディングスが果たす役割は、全体の経営方針策定、経営管理、新規ビジネス開発などであり、グループの事業の価値向上に貢献しています。

一方テンプホールディングスは、総合人材サービス業をメインとしており、人材派遣・人材紹介・メディア・アウトソーシング・再就職支援・教育・研修事業などを行っています。日本全国のあらゆる地域で、あらゆる人材・サービスを提供している他、海外グループ会社と欧米における提携先との協力体制により、世界337拠点で人材サービスを提供しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年、人材関連の情報サービス業界では、サービスの総合化を進める企業が増えてきています。総合化とは、リクルートグループ・インテリジェンス・パソナグループなどのように、ひとつの企業が「人材派遣」「人材紹介」「再就職支援」などを一気に手掛けることです。

総合化を進める理由は、人材業界は事業領域を拡大するほど売上が上がるというシンプルなビジネスモデルだからです。転職サイトに掲載するために獲得した企業に対して、派遣も紹介も再就職支援も展開できるため、新たに顧客を開拓せずに売上を伸ばすことができるのです。この傾向は掲載を希望する企業側にとってもメリットがあると言えるでしょう。

また、現在は雇用される側にも、自分の働き方を自由に選ぶキャリア観が浸透してきています。さらにインターネットの普及により、自宅で自分に合う条件の仕事を簡単に登録できるようになりました。これらを背景に、今後も人材サービス業のニーズはさらに高まりそうです。

ここまでリクルートホールディングスについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていき�