デルの企業研究

今回ご紹介するのは、顧客好みの仕様でパソコンを製作し、流通業者を通さず直接販売する独自のビジネスモデル“ダイレクト・モデル”で有名なデル。

この記事を読んでいる方の中には、デルへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、デルの経営理念や同じIT・メーカー業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるIT・メーカー会社の中で、なぜデルなのか？」という質問への対策を考えましょう。


デルについて深く知るために、まずはデルの経営理念を確認しましょう。そこからデルが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

デルの企業理念は、以下の通り。
『Soul of Dell -デルの魂 -

Customers（お客様）：
私たちは、優れた満足経験を優れた価格でご提供することによって、お客様がデルに対する高いロイヤルティ（忠誠心）を持って下さると信じます。

Dell Team（デル・チーム）：
国籍、性別、年齢、学歴などに影響されない完全実力主義・成果主義で社員の成果を評価しています。

Direct Relationship（ダイレクトな関係）：
私たちは、あらゆる活動において「ダイレクト」であることの価値を信じます。

Global Citizenship（グローバル・シチズンシップ）：
私たちは、世界市場において責任ある企業であることを信条とします。

Winning（勝利）：
私たちは、私たちが行うすべてのことにおいて勝利を収める情熱を持っています。』
（デル株式会社 会社概要より引用）

ここから分かるポイントは、「顧客主義」「成果主義」「社会貢献」の3点。
デルの社員として、優れた仕事をするため主体的に行動し努めていくこと。その結果として、常に顧客の満足いく製品やサービスの提供を可能にすること、仕事に関わる人々と共に新たな価値の創造に貢献する。デルが世界中の顧客から信頼を得る企業となることで、企業は社員と共にさらなる発展を目指し、豊かな社会の創造へも寄与していく。デルは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標を、どのようにたてたか
• 目標達成のために個人として、どのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験から学んだことを、仕事でどのように活かすことができるか

次に、IT・メーカー業界におけるデルと競合会社と比較してみましょう。
デルの競合といえば、日本ヒューレット・パッカードが挙げられます。
デルと日本ヒューレット・パッカードはどのように違うのでしょうか。

デルは世界市場トップレベルのシェアを持つエンドツーエンドのソリューション・プロバイダーで、アメリカ・テキサス州に本社を置くDell Inc.の日本法人。
顧客が携わるビジネスの成果をより迅速に実現するために革新性や効率性を訴求したITソリューションも提供しており、ソーシャルメディア活用の分野でも、市場におけるリーダー的な存在です。 Dell Inc.は、世界市場を北南米、欧州・中東およびアフリカ地域、日本/アジア太平洋地域の3つに分類しており、昨今は、中国やインドなど新興国マーケットが著しい成長を遂げています。

対する日本ヒューレット・パッカードは、スタンフォード大学の学生がカリフォルニア州の小さなガレージで始めた会社、ヒューレット・パッカードの日本法人。現在は創立から約70年を経て、社員数33万人、世界170ヶ国以上において事業展開する世界有数のグローバルテクノロジーカンパニーに。
取扱い製品は、プリンティング、パソコン、ソフトウェアからITインフラまでと幅広く行っています。

次にデルと日本ヒューレット・パッカードのパソコン出荷台数を見てみましょう。
IDC Japanによると、平成26年第1四半期の日本のパソコン出荷台数は、前年同期比32.8％増の547万台で四半期における出荷台数としては過去最高を記録。Windows XPのサポート終了や消費税増税前の駆け込み需要が牽引役となったようです。
国内のパソコン出荷台数をベンダー別で見ると、NECレノボ、富士通、東芝が上位トップ3に。前年第4四半期に5位だった日本ヒューレット・パッカードは、前年同期比53.9％増の伸びでランクを上げて4位、対するデルも同49.5％増と比較的高い成長率を示したものの、わずかな差で及ばず5位となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
一般消費者が、当たり前のようにタブレットやクラウドを使いこなすようになった今、ITによる新たな活用方法はIT部門以外から起こりつつあります。
例えば、マーケティング部門やWeb・Eコマース事業部、研究開発などのビジネス部門、あるいはプロジェクトなどにその主導権が移っているのが現状と言えるでしょう。
今後は、IT部門よりもビジネス部門との関係強化に転換していくことで、ベンダーの収益に貢献することはもちろん、しっかりとした基盤を持つ市場成長を促すことができると見られています。

ここまでデルについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考フ�