日本写真印刷の企業研究

今回ご紹介するのは、タッチパネルで有名な日本写真印刷。

この記事を読んでいる方の中には、日本写真印刷への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本写真印刷の経営理念や同じ印刷業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある印刷会社の中で、なぜ日本写真印刷なのか？」という質問への対策を考えましょう。


日本写真印刷について深く知るために、まずは日本写真印刷の経営理念を確認しましょう。そこから日本写真印刷が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本写真印刷の企業理念は、以下の通り。
『印刷を基盤に培った固有技術を核とする事業活動を通して、広く社会との相互信頼に基づいた《共生》を目指す。』
（日本写真印刷　企業理念・Nisshaブランドページより引用）

ここから分かるポイントは、「信頼」「共生」の2点。
自分たちの持てる能力を最大限に発揮し、その一方でお客様などから活力を得られるような信頼関係を築く。企業とお客様、地域社会など、さまざまな立場に立つ者同士が互いに影響し合い共生する。こうしたことを日本写真印刷では重視していると考えられます。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の2点です。

• 互いに助け合い信頼し合えるような関係を築くために、どんな努力をするか
• 他者と対立せずに良い影響を与え合うために、どんな心がけをするか

次に、印刷業界における日本写真印刷と競合会社と比較してみましょう。
日本写真印刷の競合といえば、共同印刷が挙げられます。
日本写真印刷と共同印刷はどのように違うのでしょうか。

まずは日本写真印刷と共同印刷の財務状況を見てみましょう。
2014年4月から2015年3月末までの営業収入（売上高）は、日本写真印刷が118,775百万円であるのに対し、共同印刷は92,483百万円です。一方で営業利益は、日本写真印刷が8,750百万円のところ、共同印刷は1,772百万円です。

つぎに事業内容を見てみましょう。
日本写真印刷の事業分野は、長年培ってきた印刷技術をもとにユニークな事業をグローバルに展開しています。事業分野は「産業資材事業」「ディバイス事業」「ライフイノベーション事業」「情報コミュニケーション事業」の4つで、印刷技術を応用、または他の技術を融合させることにより、身近なプラスチック製品などを開発・製造しています。今後も印刷技術の可能性を追求すると同時に、社外からの技術導入も積極的に行い、新たな市場に挑戦しようとしています。

一方共同印刷も、長年積み重ねたノウハウと印刷を取り巻く環境変化に柔軟に対応してきた経験を活かし、多種多様なビジネスを手がけています。事業分野は「出版商印」「ビジネスメディア」「生活・産業資材分野」の3つで、ITを駆使したマルチメディア展開、ICカードやRFIDソリューションの提供、生活・産業資材として利用される機能性材料の開発などを行っています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年、雑誌の販売収入が減少傾向にあり、それに伴って広告収入も落ち込んでいます。景気の悪化や、インターネットをはじめとする新媒体の台頭などが原因と言えるでしょう。比較的利益率の高い雑誌販売に頼れなくなってきている中、出版印刷会社にとっては新たな収益源の獲得が大きな課題であり、同時にデジタル化の進展に合わせた戦略をとる必要もあります。

ここまで日本写真印刷についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。