日本工営の企業研究

今回ご紹介するのは、日本最大手の建設コンサルタント企業で有名な日本工営。

この記事を読んでいる方の中には、日本工営への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本工営の経営理念や同じ建設コンサルタント業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある建設コンサルタント会社の中で、なぜ日本工営なのか？」という質問への対策を考えましょう。


日本工営について深く知るために、まずは日本工営の経営理念を確認しましょう。そこから日本工営が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本工営の企業理念は、以下の通り。
『誠意をもってことにあたり、技術を軸に社会に貢献する。』
（日本工営「経営理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「誠意」「挑戦する心」「プロフェッショナル意識」「変革を実現する力」の4点。
日本工営は、挑戦心とプロフェッショナル意識を持ってグループ一丸となり活動しています。また、誠意と技術を基に自由な発想で高い価値を生み出し、社会貢献のために力を集結しています。求める人材は、誠実さを備え挑戦意欲に溢れる人。人々の安全・安心を支えるために、誠意をもって行動できる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• これまで努力して成し得たこと、その中での挫折や克服方法
• 目標を立てて達成するまでのプロセスと行動力
• チームで取組んだこと、自分の役割、コミュニケーションの取り方
• 自分の誠実さを表す経験、エピソード

次に、建設コンサルタント業界における日本工営と競合会社と比較してみましょう。
日本工営の競合といえば、応用地質が挙げられます。
日本工営と応用地質はどのように違うのでしょうか。

日本工営は、建設コンサルタント業務や電力設備各種工事の設計・施工管理を行う企業。電力関連機器や電子機器・装置などの制作・販売も手掛けています。創業以来60年以上にわたり行うのは、人々が安心して暮らせる安全な環境作り。生活基盤や産業基盤の構築、環境安全などに誠実に向き合い続けることで、厚い信頼を得ています。圧倒的に強いのは公共系事業であり業界トップ。事業領域の広さも強みとしています。
対して応用地質は、建設コンサルタント業務や地質調査業、各種計測機器の製造・販売等を行う企業。地球科学全般において、専門性の高い知識と経験を有する専門技術集団です。強みとしているのは「地盤」関連事業。調査のための計測機器類を自社で開発・製造し、土質試験を行う試験センターを保有するなど、独自のシステムを活用することで地質調査のトップブランドと評されています。

平成26年のデータでは、日本工営の売上高は79,193百万円、経常利益は4,542百万円となっており同年売上高ランキングで堂々の1位。対して応用地質の売上高は48,634百万円、経常利益は4,650百万円となり、ランキング2位につけています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25-26年における建設コンサルタント業界の売上高は、業界規模で3,556億円、経常利益は219億円となっており、過去5年間の伸び率を＋3.0％としています。過去の推移によると、平成17年から20年までは増加傾向にあり翌21年には減少。その後およそ3年間は横ばいを維持し、平成24年に増加に転じています。この平成24年の増加の大きな要因となったのが、東北や関東における被災地復興関連の需要増加。加えて防災・減災意識の高まりとともに経済回復の助けもあり、業績を回復させる結果となりました。今後はアジアを中心とする開発途上国でのインフラ整備需要の増加が期待できることから、業界全体が引き続き好調を維持することが予想されます。

ここまで日本工営についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選�