メディアフラッグの企業研究

今回ご紹介するのは、覆面調査のミステリーショッパーで有名なメディアフラッグ。

この記事を読んでいる方の中には、メディアフラッグへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、メディアフラッグの経営理念や同じ流通・サービス業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある流通・サービス会社の中で、なぜメディアフラッグなのか？」という質問への対策を考えましょう。


メディアフラッグについて深く知るために、まずはメディアフラッグの経営理念を確認しましょう。そこからメディアフラッグが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

メディアフラッグの企業理念は、以下の通り。
『社会性ある事業の創造』
（メディアフラッグ「経営理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「社会貢献」「社員の幸せ」「活力」の3点。
「社会性ある事業」とは、従業員の幸せを追求し世の中の役に立つ仕事をすること。メディアフラッグはこの理念の実現により、流通業界に新しい風を吹き込み、顧客の期待に応え社会に活力を与えることに努めています。求める人物像は、このような経営理念に共感できる人。流通・サービス業界の成長に貢献したいと思う意欲が強い人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 社会に役立つ仕事への意欲について
• これまで行った「人に活力を与える活動」について
• 目標を立て、達成に向け継続して行っていること
• チームで行った取組み、その中での自分の役割について

次に、流通・サービス業界におけるメディアフラッグと競合会社と比較してみましょう。
メディアフラッグの競合といえば、ファーストが挙げられます。
メディアフラッグとファーストはどのように違うのでしょうか。

メディアフラッグは、日本をはじめアジアの流通支援も積極的に行うベンチャー企業です。平成26年連結売上高は69億円。創業以来グループは拡大し続けており、人材サービスや店頭プロモーション、経営コンサルや再生事業など、様々な角度からの店舗支援を可能としています。強みとなっているのは「人」であり、自社経営する多くの店舗にて経験を積んだ「人」こそが、メディアフラッグの最大の武器。マーケティングやコンサルティングにはこの強みが最大限に活かされており、顧客の多様なニーズに応える企業体制が整っています。

対してファーストは、マーケティング全般の企画・実施を行う企業です。顧客の販売促進に対する課題解決のため、企画やデザインから各種ツール作成までトータルでのサービス提供が可能。商業施設や都市環境の開発にも携わり、幅広い領域にて活躍しています。強みとしているのは、各業界を代表するトップ企業がクライアントを占めること。平成26年3月期売上高を90億円としています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年の動向をサービス業界総合で見てみると、平成25～26年売上高は業界規模で16兆4,024億円。経常利益は1兆2,131億円、売上高純利益率はプラス4.1％となっています。過去の推移によると平成17～20年は増加傾向にあり、翌21年には金融危機の影響により減少に転じます。その後は順調に回復し、平成25年には大幅に増加を記録。国内経済の回復基調に伴い、業界全体も好調を維持することになりました。この年、特に大幅な増収を記録したのはインターネットや旅行、介護などであり、この3業界は様々な分野があるサービス業界において、引き続き拡大傾向にあります。今後も、影響を受けやすいとされる国内経済の動向に注目が集まっています。

ここまでメディアフラッグについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。