スターティアの企業研究

今回ご紹介するのは、ITネットワーク環境からファシリティまで、オフィスのトータルコンサルティングを行ったり、自社開発ソフト「Digit@Link ActiBook」を擁した電子ブック事業で有名なスターティア。

この記事を読んでいる方の中には、スターティアへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、スターティアの経営理念や同じIT業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるIT会社の中で、なぜスターティアなのか？」という質問への対策を考えましょう。


スターティアについて深く知るために、まずはスターティアの経営理念を確認しましょう。そこからスターティアが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

スターティアの企業理念は、以下の通り。
『社会のニーズとマーケットを見極め、人と企業の未来を創造し、優れた事業と人材を輩出するリーディングカンパニーを目指す。』
（スターティアHP企業理念より引用）

ここから分かるポイントは、「主体性」「チャレンジ精神」「社会貢献」の3点。
スターティアの社員として、顧客の立場に立った提案ができるよう、常に向上心と創造力を持って努めること。仕事に関わる人々と強調し、チームワークを持って高い目標に向かっていく。その結果、顧客からの更なる信頼を得て、会社の目標達成に貢献する。会社の発展が創造性の高い未来の社会へと寄与する。スターティアはこのような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験から学んだことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、IT業界におけるスターティアと競合会社と比較してみましょう。
スターティアの競合といえば、ネットワンシステムズが挙げられます。
スターティアとネットワンシステムズはどのように違うのでしょうか。

スターティアは中小企業等に対して、IP電話、複写機、ルーター、サーバーなどの取扱商品を活用してIT関連のトータル的なサービスを提供。顧客の利用しているITツールを改善して高いセキュリティを保ちつつ、経費削減や売上増加、集客などのサポートを窓口一つで行っています。
最近は、中堅・中小企業を対象としたファイルのアクセスログ管理、ウイルス対策ソフト、アクセス権の設定等、マイナンバー対策に役立つセキュリティ機能がセットになったファイルサーバー「Store-Box Plus（ストアボックス プラス）」を発売。
一方で、Web制作、電子書籍作成ソフトウェアの製作と販売なども行っており、商材によって販売する業界を特化し、たとえば電子ブック作成ソフトなら、印刷業、出版業、カタログ販売業が主力の顧客層となっています。

対するネットワンシステムズは、全てのベンダーが扱う機器を顧客ごとにコーディネートして最適なICT基盤を提供しています。世界最大種の情報通信機器ベンダーCiscoSystem社の国内初販売代理店でゴールドパートナー、そのシェア率はトップクラス。
世界各国のベンダーから技術力や販売実績に関する表彰を数多く受けており、顧客はもちろん、ベンダーからも信頼を得る技術力が大きな強みとなっています。

次にスターティアとネットワンシステムズの財務状況を見てみましょう。
平成27年度における売上高は、スターティアが連結86億8,233万円であるのに対し、ネットワンシステムズは1,424億2,700万円と大きく上回っています。
一方で営業利益は、スターティアが連結7億4,709万円のところ、ネットワンシステムズは31億4,200万円と圧倒的な強さを見せています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成26年度における自治体向けソリューション市場は、マイナンバー制度への対応としてシステム改修の需要が期待されたものの、制度に関する方針が不確定のために導入への準備が遅れる自治体が多く、事業者売上高ベースは前年度比で4.3%増の53億6,400万円に留まりました。
平成27年10月には国民へのマイナンバー通知が行われるため、それに伴う需要が拡大するのは必然で、同市場の規模は前年度比7.0%増の57億4,000万円になると見込まれています。
一方で平成27年度以降はマイナンバー制度関連の需要が落ち着くため、自治体クラウドの改修や運用コストは低下していくでしょう。

ここまでスターティアについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。