デロイトトーマツコンサルティングの企業研究

今回ご紹介するのは、ファイナンストランスフォーメションなどで有名なデロイトトーマツコンサルティング。

この記事を読んでいる方の中には、デロイトトーマツコンサルティングへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、デロイトトーマツコンサルティングの経営理念や同じコンサルティング業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるコンサルティング会社の中で、なぜデロイトトーマツコンサルティングなのか？」という質問への対策を考えましょう。


デロイトトーマツコンサルティングについて深く知るために、まずはデロイトトーマツコンサルティングの経営理念を確認しましょう。そこからデロイトトーマツコンサルティングが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

デロイトトーマツコンサルティングの企業理念は、以下の通り。
『経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する。
クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する。
各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす。
』
（デロイトトーマツコンサルティング　グループ案内ページより引用）

ここから分かるポイントは、「社会貢献」「総合力」「個性の尊重」の3点。
プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って社会的使命を誠実に果たす。多様化するニーズに応えるために総合力を発揮できる組織を構築し、さまざまなサービスを提供していく。社員一人ひとりがプロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。こうしたことをデロイトトーマツコンサルティングでは重視していると考えられます。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 社会において公正を守るという使命を果たすために、どんな心がけが重要か
• 組織として総合力を強めるために、どんな取り組みが必要か
• 社員一人ひとりが生きがいを感じられる職場づくりのために何が必要か

次に、コンサルティング業界におけるデロイトトーマツコンサルティングと競合会社と比較してみましょう。
デロイトトーマツコンサルティングの競合といえば、東京コンサルティングファームが挙げられます。
デロイトトーマツコンサルティングと東京コンサルティングファームはどのように違うのでしょうか。

事業内容を見てみましょう。
デロイトトーマツコンサルティングは、国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte（デロイト）のメンバーで、日本ではデロイトトーマツグループに属しています。日本のコンサルティングサービスを担い、監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャル アドバイザリーの総合力と国際力を活かして、提言と戦略立案から実行まで一貫した支援を行っています。

一方東京コンサルティングファームは、世界第6位国際会計事務所グループGGI（ジュネーブ・グループ・インターナショナル）の日本メンバーファームです。現在は、国内4拠点、海外20カ国に拠点を置き、コンサルティング事業、会計・経理／人事労務アウトソーシング事業、人材紹介事業などを行っています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
世界のコンサルティング業界の動向を見ると、米国の市場規模は推定で6～10兆円と見られ、非常に高い割合を占めています。一方で日本は企業のコンサルティング活用度はまだまだ低く、世界に占める割合も低いのが現状です。そのため、日本のコンサルティング会社の今後の課題は、いかに企業にコンサルティングの活用を促進するかということと、従来の日本の企業体系である「ボトムアップ型」に合わせたコンサルティングをいかに提供するかということです。

なお、近年では企業のグローバル化に関する案件やビッグデータの活用法に関する相談が増えてきています。どちらも新しい分野なので、専門知識やスキルを持った人材の確保や教育が必要となるでしょう。現状の活用度は低いものの、日本におけるコンサルタント業界はまだまだ成長余地があると言えます。
また、デロイトトーマツコンサルティングの競合他社としては、東京コンサルティングファームの他に、ＰｗＣコンサルティング・ＰｗＣアドバイザリーなどが挙げられます。

ここまでデロイトトーマツコンサルティングについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っ�