日本テレビホールディングスの企業研究

今回ご紹介するのは、「日テレ」の愛称で有名な日本テレビホールディングス。

この記事を読んでいる方の中には、日本テレビホールディングスへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本テレビホールディングスの経営理念や同じテレビ業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるテレビ会社の中で、なぜ日本テレビホールディングスなのか？」という質問への対策を考えましょう。


日本テレビホールディングスについて深く知るために、まずは日本テレビホールディングスの経営理念を確認しましょう。そこから日本テレビホールディングスが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本テレビホールディングスの企業理念は、以下の通り。
『1.地上放送・BS放送・CS放送3波の一体経営　2.グループ競争力の強化とコンテンツ価値の最大化　3.戦略機能の集約と新事業への積極的な挑戦』
（日本テレビホールディングス「会社概要」より引用）

ここから分かるポイントは、「グループの連携強化による積極的な新事業への挑戦」の1点。
日本テレビホールディングスは持株会社化を機に、より連携を強め効果的な戦略を策定し、コンテンツ開発・編成・営業・新規事業等に努めています。放送や事業を通じて目指すのは、「笑顔があふれる社会」「心が温まる文化・福祉」「暮らしを支える環境」「夢をかなえる未来」の実現。テレビやモノづくりが好きなことはもちろん、このような考え方に共感できる人を日本テレビホールディングスは求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• モノづくりの経験、人に伝えるために注力したこと
• 人から共感を得るために必要だと思うこと、その経験
• チームで製作に取組んだ経験、自分の役割、困難や挫折の経験

次に、テレビ業界における日本テレビホールディングスと競合会社と比較してみましょう。
日本テレビホールディングスの競合といえば、東京放送ホールディングスが挙げられます。
日本テレビホールディングスと東京放送ホールディングスはどのように違うのでしょうか。

日本テレビホールディングスは、平成24年認定放送持株会社への移行に伴い「日本テレビ放送網株式会社」から商号変更しました。BS日本やシーエス日本、日本テレビ放送網や日本テレビアート等数多くのグループ企業の統括および運営を行い、中核とするのは放送事業。これを担うのは無線局免許を継承した日本テレビ放送網であり、ニュースやバラエティ、ドラマを主流に地上波放送や放送番組の企画・製作等を行っています。強みは番組改変をしないこととも言われ、近年の「テレビ離れ」の中にあって高視聴率を維持する番組を多数有していること。平成25～26年のデータによると、テレビ業界売上高＆シェアランキングでは業界第3位、売上高は3,417億円となっています。

対して東京放送ホールディングスは、TBSテレビやTBSビジョン、TBSサービスや日音等、多数グループ企業の統括・運営を行う企業。日テレ同様放送事業を中核とし、不動産事業による収益源も豊富であることで知られています。以前はドラマのヒット作が強みと言われていましたが、それも近年では他社と同様視聴率の低下により低迷。報道番組の製作力においては依然高く評価されてはいるものの、不動産保有による安定性のほうが強みとして際立っています。 平成25～26年売上高＆シェアでは2位、売上高は3,543億円。首位のフジ・メディア・ホールディングスが、2位以下を大きく引き離す結果となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年のテレビ業界売上高は2兆4,690億円、経常利益は1,941億円です（主要対象企業33社）。過去の推移は平成17年から19年にかけて増加し、その後は横ばいを維持。平成23に減少に転じますが、平成24年から再び増加傾向となっています。いずれも大幅な動きはなく若干の増減を繰り返しており、平成25年から遡り5年間の伸び率はマイナス0.6％。平成20年頃からの景気悪化によりスポンサー企業が広告予算削減することで、業界全体は厳しい状況に追い込まれることになりました。今後はネット広告産業の成長に影響を受ける形で、放送とネットを中心とする通信の融合がより一層加速する見通しとなっています。

ここまで日本テレビホールディングスについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていき�