セキスイハイム中四国の企業研究

今回ご紹介するのは、太陽光発電搭載住宅で有名なセキスイハイム中四国。

この記事を読んでいる方の中には、セキスイハイム中四国への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、セキスイハイム中四国の経営理念や同じ住宅業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある住宅会社の中で、なぜセキスイハイム中四国なのか？」という質問への対策を考えましょう。


セキスイハイム中四国について深く知るために、まずはセキスイハイム中四国の経営理念を確認しましょう。そこからセキスイハイム中四国が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

セキスイハイム中四国の企業理念は、以下の通り。
『地球環境にやさしく、60年以上安心して快適に住み続けることのできる住まいの提供』
（セキスイハイム中四国「事業ミッション」より引用）

ここから分かるポイントは、「地域社会への貢献」「顧客の夢の実現」の2点。
セキスイハイム中四国は、お客様の夢の実現を手伝うことを誇りとし、地域社会への貢献を大切にしながら豊かな未来の創造に努めています。目指すのは、中四国地域で最も評判の良い会社。顧客の声を商品やサービスに反映することでセキスイハイムらしい技術や商品を開発し、顧客のニーズを満たす住宅の供給を行っていきます。求める人物像は、積極性やコミュニケーション力を備えた人。発信力や発言力があり、高い目標に向かって挑戦する意欲のある人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 自身の積極性・挑戦意欲・発信力・発言力
• チームの中での役割、コミュニケーションに最も必要なもの
• 努力して達成した目標、そこから得た自分の強み

次に、住宅業界におけるセキスイハイム中四国と競合会社と比較してみましょう。
セキスイハイム中四国の競合といえば、ミサワホーム中国が挙げられます。
セキスイハイム中四国とミサワホーム中国はどのように違うのでしょうか。

セキスイハイム中四国の事業内容は、ユニット住宅「セキスイハイム」「ツーユーホーム」の販売と設計・施工管理、その他集合住宅・在来工法等建築工事全般及び宅地分譲等の不動産取引です。中四国エリアにて地域密着型事業を展開しており、強みは太陽光発電システム搭載住宅。これにおいては全国14万棟を超える実績を誇っており（2013年12月時点）、高品質の確保や工期短縮を可能にするユニット工法にて安定的な供給を実現しています。近年では多発する自然災害への耐久性やエコへの取組みでも高評価を得ており、災害時のライフライン維持に重点を置いた住宅供給に積極的。平成26年3月期のグループ連結売上高を470億円としています。

対してミサワホーム中国の主な事業は、木質パネル住宅・鉄骨ユニット住宅の販売・設計・施工です。その他アパートやマンション、ビルや店舗等も手掛けており、分譲や不動産、増改築なども行います。販売エリアを中国地方とし、セキスイハイム中四国同様、地域密着型の事業を展開。完成度の高い企画型住宅を強みとしながら25年連続でグッドデザイン賞を受賞するなど、住み心地・デザイン性の双方を実現する住宅に高評価を得ています。平成26年3月期のグループ連結売上高は、348億円となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年の住宅業界売上高は8兆9,721億円、経常利益は6,965億円です（対象企業24社合計）。過去の推移は平成17年から20年までほぼ横ばい、翌21年には減少します。これは、改正建築基準法や金融危機等の影響を受け、着工数が伸び悩んだことが原因となっています。その後平成22年から回復に向かい、平成24年、25年には政権交代や消費税増税前の駆け込み需要等が影響し増加傾向となっています。

近年の住宅業界は、国内人口の減少により将来的な不安を抱えており、バリアフリー等少子高齢化に伴う商品開発に注力せざるを得ない現状があります。さらに多発する自然災害等への対策も加わり、これまでの事業に加え太陽光発電や蓄電池、IT制御といったスマートハウス事業にも注目が集まっています。これにはすでに大手企業の参入が見られており、今後も付加価値の高い住宅の供給が求められることになりそうです。

ここまでセキスイハイム中四国についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょ�