日本システム技術の企業研究

今回ご紹介するのは、日本最大級のインターネットレンタルサイト構築や、大学経営総合支援パッケージソフト「GAKUEN」などで有名な日本システム技術。

この記事を読んでいる方の中には、日本システム技術への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本システム技術の経営理念や同じIT業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるIT会社の中で、なぜ日本システム技術なのか？」という質問への対策を考えましょう。


システム技術について深く知るために、まずは日本システム技術の経営理念を確認しましょう。そこから日本システム技術が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本システム技術の企業理念は、以下の通り。
『自己に頼るべし、他に頼るべからず
基本を固くする
急ぐべからず
誠意は道を拓く、誠実本位で得た信用は最大の財産
清潔・整頓・堅実を旨とする
人生の目的は品性の完成することにある
感謝報恩の平常心を持つこと』
（日本システム技術　経営理念・企業理念体系 ページより引用）

ここから分かるポイントは、「主体性」「コミュニケーション」「チャレンジ精神」の3点。
日本システム技術の社員として、常に当事者意識を持って行動し、顧客のためにより優れた商品・サービスの向上に努める。
仕事に関わる全ての人々を敬い、互いに切磋琢磨して会社の目標達成に貢献する。
その結果、顧客からの更なる信頼を得て会社が発展し、且つ、会社の発展が豊かな社会の創造にも寄与する。
このような志を持った人物を日本システム技術は求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために、個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した挫折や失敗から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、IT業界における日本システム技術と競合会社と比較してみましょう。
日本システム技術の競合といえば、アイティフォーが挙げられます。
日本システム技術とアイティフォーはどのように違うのでしょうか。

日本システム技術は、同社を加えた連結子会社6社でグループを成し、クライアントごとにオーダーメードでソフトウエアの受託開発を担うソフトウエア事業、教育機関を対象とした業務パッケージの開発と販売に携わるパッケージ事業、ハードウエア・ソフトウエアの販売を行うシステム販売事業、そしてレセプトのトータスサービスを提供する医療ビッグデータ事業に取り組んでいます。
近年は、業界最上位の大手メーカー・ベンダーと競合する中で国内市場制覇を目指すとともに、グローバル展開として中国・ASEAN地域における売上・利益の拡大も図っています。

対するアイティフォーも日本システム技術と同様、独立系SIerとして知られており、どこにも属さない自由さの中で様々なオリジナルの商品を手掛けています。
例えば、ネットワークや小売業向け基幹システムのパイオニア的存在である日本発オンラインPOSシステムの開発、現在でも圧倒的なシェアを誇る日本初のオートコールシステム等。 さらにECサイト構築やコールセンターシステムの構築等、ソフトウエア開発を中心に先端技術とサービスを提供しています。

次に日本システム技術とアイティフォーの財務状況を見てみましょう。
平成26年3月期の売上高は、日本システム技術が86億4,013万円であるのに対し、アイティフォーは109億7,400万円と上回っています。
さらに経常利益についても、日本システム技術が4億5,070万円のところ、アイティフォーは16億9,700万円と圧倒的な収益力を見せています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
調査会社IDC Japanによると、平成27年の日本におけるIT市場規模は、前年比0.1％減の14兆7,150億円。これに通信サービスを加えた場合のICT市場は、前年比1.0％減の25兆4,415億円になるとの見方を示しています。
さらに今後の年間成長率を算出したところ、平成31年のIT市場は15兆6,057億円に、ICT市場25兆5,868億円程度に留まると予測しており、未だ多くの国内企業において、IT投資に必要な環境が整っていない現状が課題となっているようです。

ここまで日本システム技術についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。