日本ケンタッキー・フライド・チキンの企業研究

今回ご紹介するのは、カーネル・サンダースの等身大人形で有名な日本ケンタッキー・フライド・チキン。

この記事を読んでいる方の中には、日本ケンタッキー・フライド・チキンへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本ケンタッキー・フライド・チキンの経営理念や同じ飲食業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある飲食会社の中で、なぜ日本ケンタッキー・フライド・チキンなのか？」という質問への対策を考えましょう。


日本ケンタッキー・フライド・チキンについて深く知るために、まずは日本ケンタッキー・フライド・チキンの経営理念を確認しましょう。そこから日本ケンタッキー・フライド・チキンが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

日本ケンタッキー・フライド・チキンの企業理念は、以下の通り。
『おいしさ、しあわせ　創造企業』
（日本KFCホールディングス「企業理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「しあわせの創造」の1点。
日本KFCホールディングスは、食の「安全・安心」を通じ人々の健康づくりに寄与し、お客様の楽しく豊かでしあわせな生活の提供に努めています。「おいしいを、ずっと　あたらしいを、もっと。」をグループスローガンとし、「おいしさ」によって「しあわせ」を創造することを目指しています。求める人材像は、「オリジナルチキンの味を守りおいしさを優先する」という会社の姿勢に共感できる人。市場のニーズを敏感にとらえ、新しい戦略を考えることができる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 学生時代に努力したことから得た自分の強み
• 困難や挫折の経験とその克服方法、克服して達成したこと
• チーム行った取組み、その中での自分の役割、リーダーの経験

次に、飲食業界における日本ケンタッキー・フライド・チキンと競合会社と比較してみましょう。
日本ケンタッキー・フライド・チキンの競合といえば、モスフードサービスが挙げられます。
日本ケンタッキー・フライド・チキンとモスフードサービスはどのように違うのでしょうか。

日本ケンタッキー・フライド・チキンは、世界最大級の外食グループ「Yum！Brands」の一員である日本KFCホールディングスの子会社。ピザハット、ピザハットナチュラルとともにグループを形成し、全国展開する「ケンタッキーフライドチキン」の運営を行っています。「Yum！Brands」とは、128を超える国と地域に4万店以上のチェーン店を展開し、世界各国でノウハウを共有し合うグループ。ここから生み出される商品開発への相乗効果と、1939年に生まれたオリジナルチキンの独自製法が大きな強みとなっています。1970年の創業年には、日本万博にてKFCインターナショナルが実験的に出店するも1日に最高280万円の売上を記録。そのおよそ4か月後には日本ケンタッキー・フライド・チキンを設立し、平成27年3月31日現在国内に1,155店舗を展開するまでに至っています。平成27年3月期売上高をグループ連結846億円、経常利益を6億円としています。

対するモスフードサービスは、ハンバーガー専門店「モスバーガー」を展開する会社。「日本で生まれ、日本の味を大切にする」ハンバーガー専門店として1972年に設立しています。店舗数は平成27年12月31日現在、グループ総合計1,752店舗。そのうち海外には主にアジア地域を中心に324店舗を展開しており、今後は新規国・地域での展開にも積極的な姿勢を見せています。オープン当初から「おいしさ」を追求するためのアフターオーダー方式にこだわり、味噌や醤油、お米といった日本の食文化を取り入れた斬新な商品が大ヒット。このような独自の開発力を強みとし、1997年には国内協力農家で化学肥料を抑え生産された「モスの生野菜」を全店に導入するなど、健康面へのこだわりも見せています。平成27年3月期売上高は連結663億円、経常利益は15億円となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年の飲食業界売上高は4兆2,526億円、経常利益は1,775億円です（対象企業98社合計）。過去の推移は平成17年から20年まで増加傾向にあり、平成20年から22年まで横ばいとなります。これは平成20年秋の金融危機を受け、国内消費が低迷した結果。原材料価格や電気料金上昇なども影響し、各社とも業績が伸び悩むこととなります。その後平成24年後半になり回復の兆しが見え始め、平成25年まで堅調に推移。政権交代以降の経済・金融政策や円高の是正などが影響し、景気の回復基調とともに伸び悩みから脱しています。

近年の業界は少子高齢化による将来的な需要減少を見越し、店舗改装や業態転換、M＆Aなどが活発化。各社とも生き残りをかけた様々な戦略を展開し競争を激化させています。今後も市場縮小は加速する見通しとなっており、各企業には消費者の多様化するニーズに対応するなど、より一層の企業努力が求められています。

ここまで日本ケンタッキー・フライド・チキンについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行�