ヒューマンリソシアの企業研究

今回ご紹介するのは、教育事業、労働者派遣事業、介護事業などを行うヒューマングループに属し、人材を育て派遣する「育成型総合人材サービス」で有名なヒューマンリソシア。

この記事を読んでいる方の中には、ヒューマンリソシアへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ヒューマンリソシアの経営理念や同じ人材関連業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある人材関連会社の中で、なぜヒューマンリソシアなのか？」という質問への対策を考えましょう。


ヒューマンリソシアについて深く知るために、まずはヒューマンリソシアの経営理念を確認しましょう。そこからヒューマンリソシアが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ヒューマンリソシアの企業理念は、以下の通り。
『「為世為人」原点はいつも人にある　～地球上で最も価値のある資産は「人」だから』
（ヒューマンリソシア株式会社　企業理念より引用）

ここから分かるポイントは、「行動力」「誠意」「社会貢献」の3点。
ヒューマンリソシアの社員として、顧客や仕事仲間に対する思いやりを大切にし、互いの信頼関係構築に努めること。
失敗を恐れず自主的に考えて行動し、常に目標を持って前進していく。
その結果、顧客からの更なる支持を得て会社の目標達成に貢献する。
会社が発展することで、皆が幸せを感じる社会の創造へと寄与する。
ヒューマンリソシアはこのような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 上記の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、人材関連業界におけるヒューマンリソシアと競合会社と比較してみましょう。
ヒューマンリソシアの競合といえば、ジェイコムホールディングスが挙げられます。
ヒューマンリソシアとジェイコムホールディングスはどのように違うのでしょうか。

大阪に本拠地を構え、ヒューマングループの人材事業を行うヒューマンリソシアは、同グループの教育事業ヒューマンアカデミーとの連携により育成型の総合人材サービスを展開、同業他社にはない大きな強みを誇っています。
近年は、建設業界およびIT業界に特化した専門営業チーム新設、さらにグローバル推進、新卒者就職支援など、積極的な事業展開を図っています。

対するジェイコムホールディングスも大阪に本社を置き、人材ビジネスをはじめ、介護、保育を核に多角的な事業展開を行っています。
同社はマルチメディアサービス事業における「携帯電話ショップ運営事業」で培ったノウハウで研修制度などの構築を手掛けるなど独自の人材ビジネスが強みのひとつに。
同社で展開する各ビジネスから生み出された特徴を積み重ねながら、更なるオリジナルビジネスの開発に取り組んでいます。

次にヒューマンリソシアとジェイコムホールディングスの財務状況を見てみましょう。
平成27年度に公表された売上高は、ヒューマンリソシア が304億3,526万円であるのに対し、ジェイコムホールディングスは連結180億6,700万円と下回っています。
企業本来の本業における強さを計る営業利益は、ヒューマンリソシアがデータ不明。
一方で、財務活動等を加え企業全体の強さを見ることができる経常利益は、ヒューマンリソシア が9億5,392万2,000円 のところ、ジェイコムグループは連結5億273万円となっています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
国内景気が回復の兆しを見せ、企業活動の活発化が増すとともに人材需要が増えている一方で、人材関連業界では人材不足が深刻な状況になりつつあるようです。
人材派遣会社は特に優秀な人材を擁するために、雇用形態の改善化やキャリア形成サポートなどが求められたり、将来的に改正が見込まれている労働派遣法への対応を迫られるなど事業を取り巻く環境は大きく変化。
また、今後も引き続き震災復興に関連する事業をはじめ、オリンピック施設の建設・整備など、特に建設市場の人材が引き続き必要となるため、施工管理や設計などの技術者向け転職市場が拡大すると見られています。

ここまでヒューマンリソシアについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう�