ネットイヤーグループの企業研究

今回ご紹介するのは、百貨店をはじめとし、GMS、通信、不動産、メーカー等、大手グローバル企業約150社のデジタルマーケティングを実現するプロフェッショナルで有名なネットイヤーグループ。

この記事を読んでいる方の中には、ネットイヤーグループへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ネットイヤーグループの経営理念や同じデジタルマーケティング業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるデジタルマーケティング会社の中で、なぜネットイヤーグループなのか？」という質問への対策を考えましょう。


ネットイヤーグループについて深く知るために、まずはネットイヤーグループの経営理念を確認しましょう。そこからネットイヤーグループが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ネットイヤーグループの企業理念は、以下の通り。
『ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。ユーザーエクスペリエンスから全てが始まる。』
（ネットイヤーグループ　グループビジョンより引用）

ここから分かるポイントは、「向上心」「挑戦」「社会貢献」の3点。
ネットイヤーグループの社員として、顧客のパートナーとして、常に新しい経験や情報を得ながら創造力を養い、自分自身を成長させていくよう努める。
仕事の仲間とも強調し、知識や技術を分かち合いながら会社の目標達成に貢献する。
さらに会社の発展が、豊かな社会の創造に寄与する。
同社は、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとしてどのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、デジタルマーケティング業界におけるネットイヤーグループと競合会社と比較してみましょう。
ネットイヤーグループの競合といえば、クロス・マーケティングが挙げられます。
ネットイヤーグループとクロス・マーケティングはどのように違うのでしょうか。

ネットイヤーグループは、当初アメリカのNetyear Group,Inc.の子会社として設立。このNetyear Group,Inc.は、平成9年10月 に電通国際情報サービスの米国法人ISI-Dentsu of America,Inc.の子会社として設立されたものの、後に電通グループより独立しています。
その後もNetyear Group,Inc.はアメリカで事業展開していましたが、日本のインターネット関連市場には、多くの事業機会が見込まれたことから、平成11年７月、日本国内に事業を移管しました。
現在、同社のグループは、連結子会社3社とともに構成されており、顧客企業に対してインターネット技術を活用 したマーケティング業務の支援をするSIPS (Strategic Internet Professional Services) 事業を主な業務としています。

対するクロスマーケティングは、マーケティング・リサーチを行う総合マーケティ ング企業グループ。創業時はネットリサーチ企業で、その後、サービスの拡大を図るためマーケティング・リサーチ会社へと展開しています。
さらにITソリューション事業を開始するとともに、グローバル進出を加速し、上海、インド、シンガポールと拠点を構え、アジアにおけるナンバーワン・マーケティングカンパニーを目指しています。

次にネットイヤーグループとクロスマーケティングの財務状況を見てみましょう。
平成27年度の売上高は、ネットイヤーグループが連結72億3,900万円であるのに対し、クロスマーケティングは連結147億3,300万円とほぼ倍の結果に。
一方で営業利益は、ネットイヤーグループが 連結4億4,200万円のところ、クロスマーケティングは連結9億4,500万円と大きく上回っています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
日本のインターネット関連市場は堅調に成長しており、平成26年におけるインターネット広告費は、ス マートフォン市場の成長が顕著で前年比12.1%増の1兆519億円と増加（株式会社電通「2014年 （平成26年）日本の広告費」）。
さらに、小売業を中心に「オムニチャネル戦略」や「共創マーケティング」などの新しいマーケティング概念が認知され始めており、デジタルマーケティングの機会創出に貢献しています。

ここまでネットイヤーグループについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょ�