イノベーションの企業研究

今回ご紹介するのは、BtoBマーケティングで有名なイノベーション。

この記事を読んでいる方の中には、イノベーションへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、イノベーションの経営理念や同じIT業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるIT会社の中で、なぜイノベーションなのか？」という質問への対策を考えましょう。


イノベーションについて深く知るために、まずはイノベーションの経営理念を確認しましょう。そこからイノベーションが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

イノベーションの企業理念は、以下の通り。
『「inno-ism」（志・信念・約束）』
（イノベーション「企業理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「感動と成長」の1点。
イノベーションの経営理念は「inno-ism」。「inno-ism」とはイノベーションの「志、信念、約束」であり、「使命」「価値観」「行動指針」から成り立っています。この理念への理解を深めることで組織の一体感を高め、「感動と成長」を創り出し提供することに努めています。
求める人材像は「inno-ism」に共感し、自分にしかできない仕事を見つけやり抜く野心と熱意がある人。仕事を通じて感動や自己成長を実感し、仕事を面白いと思える人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• これまで努力したことから得た「感動と成長」について
• チームで行った取組み、その中での自分の役割、リーダーの経験
• 自己成長のため継続して行っていること

次に、IT業界におけるイノベーションと競合会社と比較してみましょう。
イノベーションの競合といえば、リーディング・ソリューションが挙げられます。
イノベーションとリーディング・ソリューションはどのように違うのでしょうか。

イノベーションは、企業向けに特化したBtoBマーケティング支援事業を行う企業。オンラインメディア事業、マーケティングオートメーション事業、マーケティングソリューション事業を展開し、顧客にはリクルートや日本IBM、マイクロソフトなどがあります。強みは複数のマーケティング手法を組み合わせ最適な情報提供を可能とする「総合力」であり、データベースからWebマーケティングまで一貫提供することで顧客のマーケティング・プロセス変革を実現。「inno-ism」に見られるように社内ではチーム力を高め、強い組織となり、強い絆を深めるため様々な取組みが行われており、成長意欲の高い社員へのサポートも充実しています。平成28年3月に見込まれる売上高を14億円としています。

対して2004年設立のリーディング・ソリューションは、BtoBマーケティングに関するコンサルティング、ツール企画・製作を行う企業。その他BtoB企業向けWEBサイト構築や、WEBマーケティング活動のアウトソーシング業務も手掛けます。強みは戦略策定から施策実施、PDCAまで一連の業務をすべて代行することで、高度なマーケティングを実現する「手法」。平成27年7月現在の支援実績はリピート率94％と、中小企業から上場企業、外資系企業に至るまで幅広い企業に貢献しています。来訪企業をリスト化し定期的に分析レポートを提供する「Lead Analyzer（リードアナライザー）」は、毎日新聞やYahooニュースでも取り上げられており企業からの高い評価を得ています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年のIT業界売上高は6兆0,030億円、経常利益は4,021億円となり、売上高純利益率を＋3.6％、過去5年の伸び率を＋2.3％としています（対象企業128社）。
これまでの推移は、平成17年から20年まで増加傾向にあり翌21年には減少に転じます。これはリーマンショックや東日本大震災による景気の低迷を受け、多くの企業がIT投資を先送りしたことによるもの。その後は再び増加に転じ、平成25年まで堅調に推移しています。
近年ではクラウドやビッグデータといった分野が好調となり、どちらも今後さらなる普及が見込まれています。しかしながら将来的な国内需要は頭打ちとされており、これを見越した大手各社は海外進出に積極的な動きを見せています。

ここまでイノベーションについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。