バリラジャパンの企業研究

今回ご紹介するのは、イタリア国内販売シェアNo.1を誇るパスタ製品の日本における販売で有名なバリラジャパン。

この記事を読んでいる方の中には、バリラジャパンへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、バリラジャパンの経営理念や同じ食品業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある食品会社の中で、なぜバリラジャパンなのか？」という質問への対策を考えましょう。


バリラジャパンについて深く知るために、まずはバリラジャパンの経営理念を確認しましょう。そこからバリラジャパンが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

バリラグループの企業理念は、以下の通り。
『GOOD FOR YOU, GOOD FOR THE PLANET』
（ Barilla Group, Vision And Strategyより引用）

ここから分かるポイントは、「健康サポート」「環境配慮」「社会貢献」 の3点。
バリラグループの社員として、顧客のために、高品質で美味しく、健康に良い食品の提供に努めること。
また、環境にも配慮した生産活動を優先し、率先して環境を守るべく主体的な行動をとること。 仕事に関わる全ての人々、地域社会、家族等の関わりを大切にすること。
その結果、顧客から更なる信頼を得て、会社の目標達成に貢献する。
ひいては、会社の発展が世界中の人々の豊かな食生活の創造に寄与する。
バリラグループは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために、個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、食品業界におけるバリラジャパンと競合会社と比較してみましょう。
バリラジャパンの競合といえば、日清製粉が挙げられます 。
今回は、バリラジャパンと日清製粉を比較してみましょう。

バリラジャパンは、イタリアを代表する食品会社バリラ社の日本支社ですが、国内におけるバリラ商品の独占販売を行っているのは日本製粉となっています。
バリラ社はイタリア・パルマで明治20年創業。4世代に渡る家族経営で120種類を超えるパスタ製造を中心にバリラグループの食品会社としてグローバルな事業展開を行っており、世界26ヵ国の海外オフィス、及び、8,136名の従業員を擁しています。
平成26年度における同グループの売上高の割合は、イタリア49％、ヨーロッパ29％、アメリカ17％、そして日本を含めたアジア、アフリカ、オセアニアの5％で、イタリア国内においてグループ売上の半分近くを稼いでおり、イタリアにおける消費者からの支持率の高さが伺えます。また、売上高の内訳は、パスタ類とパン類などが半々となっており、パスタのみの製品に依存していないことが分かります。

対する日清製粉の前身は明治33年に創立された館林製粉株式会社で、明治41年には日清製粉の合併に伴って日清製粉と改名。創立当時は小麦粉の製造・販売が主な事業でしたが、企業の成長と共に買収や合併等によって事業の多角化に乗り出し、加工食品、配合飼料、ペットフード、医薬品、エンジニアリング等の事業を抱える企業グループを構築しています。
その後、平成13年に各事業を分社し、それらの株式を100％保有する持株会社となり、日清製粉グループ本社（同社、連結子会社47社、持分法適用会社10社）として新たなスタートを切っています。従業員数は6,146名。
平成26年度における同社の売上高は連結5,26億4,400万円で、製粉事業と食品事業の2事業でその売り上げを稼いでいます。
また、食品事業内の加工食品事業のにおける筆頭企業である日清フーズは、イタリアの食品会社でバリラ社と競合関係にあるディ・チェコ社の日本におけるパスタ販売を手掛けています。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
人口減少を背景とした市場規模の縮小や円安による輸入原材料価格の上昇等、日本の食品業界がおかれる事業環境は一層厳しい状況に。加えてＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）やＥＰＡ（経済連携協定）等の国際貿易交渉の結果にも左右される状況下にあり、グローバルな企業間競争の加速が懸念されています。
特に麦の政策に関わる制度が大きく変化し、小麦粉関連業界に多大な影響が及ぶと想定されており、今後の制度変更を的確に見極めるとともに、スピードを持って、グローバル競争で生き残っていく強い企業体質の構築が求められていくでしょう。

ここまでバリラジャパンについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。