アイモバイルの企業研究

今回ご紹介するのは、国内最大規模のアドネットワークシステム「i-mobile」など、アドネットワーク事業を中心としたインターネット広告配信で有名なアイモバイル。

この記事を読んでいる方の中には、アイモバイルへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、アイモバイルの経営理念や同じインターネット広告業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるインターネット広告会社の中で、なぜアイモバイルなのか？」という質問への対策を考えましょう。


アイモバイルについて深く知るために、まずはアイモバイルの経営理念を確認しましょう。そこからアイモバイルが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

アイモバイルの企業理念は、以下の通り。
『あらたな文化や価値観を創造し続けるため、お客様が望むサービスをいち早く察知し、スピード感と創造性の強みを活かし、多くの人が満足するサービスを提供しつづけます。 』
（アイモバイル　会社概要ページより引用）

ここから分かるポイントは、「顧客主義」「挑戦」「社会貢献」 の3点。
アイモバイルの社員として、顧客のために最新の技術と創造的なアイデアから成るサービスの提供に努める。
仕事の仲間と切磋琢磨て共に成長し、良好なチームワークのもとで新たなサービスの開発に取り組んでいく。
その結果、顧客からの更なる信頼を得て会社の目標達成に貢献する。
会社の発展が、日本をはじめ世界中の人々の豊かな社会の創造に寄与する。
アイモバイルはこのような志を持った人物を求めています 。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、インターネット広告業界におけるアイモバイルと競合会社と比較してみましょう。
アイモバイルの競合といえば、マイクロアドが挙げられます 。
今回は、アイモバイルとマイクロアドを比較してみましょう。

アイモバイルが自社で開発した独自のアドネットワークシステム「i-mobile」は、約18万にも及ぶサイトと提携する国内最大級のアドネットワークで、インターネット広告市場を圧倒する存在となっています。
その業界トップクラスのアドネットワーク事業を中心に、アフィリエイト事業、コンテンツ事業、そして、ふるさと納税支援事業などにも取り組む同社は、子会社の5社とともに、国内だけでなく、世界のゲームアプリメーカーや各種メディアとの連携で事業を拡大中。海外展開や国内上場も視野にいれた新たな取り組みに注力しています。

対するマイクロアドも平成19年創業のインターネット広告の分野におけるITベンチャーで、サイバーエージェントの100%出資により誕生。
アメリカで主流の最先端ディスプレイ広告配信技術DSP「MicroAd BLADE」と、SSP「MicroAd COMPASS」 を提供するアドプラットフォーム事業に加え、同社サービス「MicroAd PIXEL」を用いた独自の「リターゲティング」で、日本最大級のネットワーク規模とされる広告配信サービスを提供するアドネットワーク事業が同社の強みとなっています。
また、海外進出に関しても早期に行っており、中国、香港、台湾、シンガポール等、海外約20拠点を擁しています。

次にアイモバイルとマイクロアドの財務状況を見てみましょう。
平成27年の売上高は、アイモバイルが150億円であるのに対し、マイクロアドは92億円と下回る結果に。
一方、従業員数はアイモバイルが134名のところ、マイクロアドは国内185名、海外245名の合計430名で、アイモバイル一人当たりの売上高は1億円を超えており同社の圧倒的な強さが伺えます。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
電通が発表した平成27年における日本の総広告費は6兆1,710億円となり、通年では前年比100.3％。広告費の中でも、特にインターネットを媒体としたものは1兆1,594億円で同比110.2％と2ケタ成長を記録し堅調に推移しているのに対し、新聞、テレビなどの旧広告媒体の総広告費は2兆8,699億円と同比では97.6％となり、減少傾向が続いています。
インターネット広告費を牽引するのは運用型広告で6,226億円、同比121.9％。広告配信システムや自動取引プラットホームの普及に加え、ソーシャルメディア等による運用型動画広告も拡大成長に寄与してるようです。

ここまでアイモバイルについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。