山田ビジネスコンサルティングの企業研究

今回ご紹介するのは、事業再生コンサルティングを中核事業とした日本最大級の独立系コンサルティングファームで有名な山田ビジネスコンサルティング。

この記事を読んでいる方の中には、山田ビジネスコンサルティングへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、山田ビジネスコンサルティングの経営理念や同じコンサルティング業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるコンサルティング会社の中で、なぜ山田ビジネスコンサルティングなのか？」という質問への対策を考えましょう。


山田ビジネスコンサルティングについて深く知るために、まずは山田ビジネスコンサルティングの経営理念を確認しましょう。そこから山田ビジネスコンサルティングが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

山田ビジネスコンサルティングの企業理念は、以下の通り。
『1．健全な価値観
私たちは、信頼される人間集団として健全な価値観を共有します
2．社会貢献
私たちは、高付加価値情報を創造・提供し、顧客と社会の発展に貢献します
3．個と組織の成長
私たちは、個と組織の成長と調和を目指し、高い目標を掲げる個を尊重します』
（山田ビジネスコンサルティング 基本理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「誠実」「チームワーク」「社会貢献」の3点。
山田ビジネスコンサルティングの社員として、顧客はもちろん、誰からも信頼される会社となるよう、自らも誠実に行動するよう努める。
コンサルティングのプロとして、顧客へ付加価値の高い情報提供や提案を行うためにも、常に向上心を持って勉学にも励むとともに、任された仕事について責任を持ってやり抜くこと。
仕事の仲間とも強調し情報を共有し合い、互いに切磋琢磨して成長し、会社の目標達成に貢献する。
さらに会社の発展が、人々にとって幸せな社会の創造へと寄与する。
山田ビジネスコンサルティングは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、コンサルティング業界における山田ビジネスコンサルティングと競合会社と比較してみましょう。
山田ビジネスコンサルティングの競合といえば、経営共創基盤が挙げられます。
今回は、山田ビジネスコンサルティングと経営共創基盤を比較してみましょう。

山田ビジネスコンサルティングは、国内でも他社に先駆けて事業再生に取り組んだ経営コンサルティング会社として知られており、中堅・中小企業のクライアントをメインに、再生事業の他、M＆A、事業継承、医療、メーカーの現場改善、海外進出、農業など、様々な分野における取り組みを行っています。
同社の強みは財務、経理、人事、及び法務における実務経験豊富なプロフェッショナル集団であるということ。 近年は中堅・中小企業のあらゆる経営課題を解決する「No.1コンサルティング集団」として地位を確立するとともに、「事業再生コンサルティング」中心から「事業成長コンサルティング」「事業継承・M＆Aコンサルティング」を加えた事業の三本柱づくりに取り組んでいます。
さらに中国・アジア関連コンサルティング体制の構築を推進し、新卒をはじめとした積極的な人財採用を図っています。

対する経営共創基盤は、同社が抱えるプロジェクトの60％以上を占める成長支援や新規事業開発案件のほとんどがハンズオンスタイル（常駐協業型）で行われており、実際にクライアント企業の企業価値や事業価値が向上するまでクライアントとともに汗を流し、リスクを共有して経営をサポートするというスタイルが取られています。
このように、一般的な経営コンサルティングファームとは異なるハンズオンスタイルが同社の大きな強みとなっており、大企業からベンチャー、官公庁と幅広い業界にクライアントを持ち、事業立案からM＆Aアドバイザリー、自己投資によるハンズオン経営支援と、独自のカスタムメイドによる経営サポートを行っています。
近年はシンガポール、上海に拠点を構え、ローカルのスタッフ採用もするなど、中国を核としたアジアでの展開を図るとともに、中国やインドなどスタッフに負けない、日本人スタッフの育成にも注力しているようです。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
世界におけるコンサルティング市場は10～20兆円の規模と見られており、その中でもアメリカが6～10兆円を占めるのに対し、日本のコンサルティング市場は3,000億円程度と、まだまだ成長産業となり得る余地を十分に残していると言えるでしょう。
現在の日本のビジネス環境は、法律に関しては弁護士、財務や税務については公認会計士など、機密内容を含んでいてもプロにアウトソーシングするのが当たり前になりつつありますが、契約社会の欧米とは異なり、日本の経営者にとっては受け入れがたい社会背景もあり、コンサルティング市場の成長を阻んでいたようです。
しかしながら、近年のIT普及により、ITを活用した業務の最適化が主流となった今、もはや一企業では手に負えない状況となり、ITを起爆剤としたコンサルティング市場の活性化が期待できそうです。

ここまで山田ビジネスコンサルティングについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行ってい�