アイスタイルの企業研究

今回ご紹介するのは、国内最大のコスメ情報サイト「＠cosme」の運営で有名なアイスタイル。

この記事を読んでいる方の中には、アイスタイルへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、アイスタイルの経営理念や同じIT業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるIT会社の中で、なぜアイスタイルなのか？」という質問への対策を考えましょう。


アイスタイルについて深く知るために、まずはアイスタイルの経営理念を確認しましょう。そこからアイスタイルが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

アイスタイルの企業理念は、以下の通り。
『生活者中心の市場創造』
（アイスタイル「ビジョン」より引用）

ここから分かるポイントは、「生活者視点」の1点。
アイスタイルは、これまでもこれからも変わらず「生活者中心の市場創造」のため先頭に立ち、業界の枠に囚われないビジネスを創り上げるべく「Market Design Company」として挑戦し続けていきます。
求める人材像は、能動的に行動できるチャレンジ意欲旺盛な人。高いコミュニケーション力、対応力を備え、責任を持って仕事に取り組み、物事を動かす力のある人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 学生時代に挑戦し達成した自慢できること、そこから得たもの
• チームで頑張ったこと、その中での自分の役割、リーダーの経験
• 困難や失敗、挫折の経験、それを克服し達成したこと、その克服方法

次に、アイスタイルと競合会社とを比較していきます。
今回は、店舗の競合のマツモトキヨシ、スタイリングライフ・ホールディングス、プラザスタイル カンパニーとアイスタイルを比較してみましょう。

はじめにアイスタイルは、美容系総合ポータルサイト「＠cosme」の企画・運営及び関連サービスの提供を行う企業。「生活者中心の市場創造」というビジョンのもと、独自のデータベース活用によりメディア、小売り、流通、人材、イベントなど多岐に渡るビジネスを展開しています。中核となる「＠cosme」は月間利用者数1,200万人を誇り、登録商品数25万、登録小売店舗数4.5万というコスメ商品情報サイトの最大手。2007年にはリアル小売店舗「＠cosme store」をオープンし、データに基づいた店頭商品の品揃えで「商品が売れる」ことの証明に成功しています。
アイスタイルが大切にするのは、生活者の視点から未来を想像しマーケットに反映すること。事業を通じてコスメブランドとの出逢いの場づくり等を実現させきた今、コスメに留まらずビューティー全般、国内のみならずアジア全域へ領域を広げる目標を掲げています。

対してマツモトキヨシは、2016年3月末現在2,270万人の会員を擁するドラッグストア「マツモトキヨシ」を全国展開。ヘルス＆ビューティー関連商品を中心に日用雑貨や食料品、生活必需品等の販売を手掛けています。主に単独店舗及びショッピングセンター等との共同出店を行い、近年ではオンラインストアも展開。さらにプライベートブランドの拡大にも力を入れるなど、店舗展開と商品の充実に注力しています。

そしてスタイリングライフ・ホールディングスは、雑貨小売り、通信販売、ビューティー＆ウェルネスの3領域にて、店舗と通信販売を展開。扱う商品は、化粧品、理美容機器、生活雑貨、自社オリジナル商品、衣料品、時計、靴、酒類など多岐に渡ります。これら複数の業種業態にて提案するのは、「楽しく豊かなライフスタイル」。ショップやサロン等の空間とサービスの提供に力を注いでいます。
さらに「PLAZA」等のストア展開を行うプラザスタイル カンパニーは、セレクト商品とライフスタイルの提案に注力。主にコスメを含む輸入生活雑貨を扱い、コスメショップでは数少ないメンズコスメ専門店の展開も特徴的です。1981年から手掛けるライセンスビジネスは現在100社以上との契約を保有し、個性的な品揃えによる「PLAZA」ショップブランドの確立に力を注いでいます。

このようにアイスタイルの特徴は、「口コミ」という独自のデータ活用により「Beauty×IT」というビジネスモデルを成功させていること。リアル店舗に並ぶ商品も、趣向性や流行、主に企業内のデータやからくる「予想」ではなく、創業以来蓄積した正確性の高い「データ」に基づいています。店舗販売も含め総合的に「効率的に売る」という点において、化粧品メーカーにはない強みを持つ企業として注目を集めています。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年のインターネット業界売上高は、2兆0,287億円、経常利益は5,352億円です（対象企業80社合計）。これまでの推移は平成17年以降、年を追うごとに上昇し、過去5年の伸び率は＋13.4％。平成20年秋の金融危機では他業界の多くが前年割れを記録する中、2年連続で増加を記録しています。とはいえ、海外のネット企業と比べると国内企業はまだまだ小規模。ポータル系、通販系ともに好調であることから、今後の更なる拡大に期待がかかっています。
また小売業界に至っても近年増加傾向となっており、平成25～26年の売上高は56兆3,953億円、経常利益は2兆2,747億円（対象企業334社）。小売事業でも成功しているアイスタイルの今後にも注目です。

ここまでアイスタイルについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。