東映株式会社の戦略・強み・弱み・競合他社情報│企業研究記事

東映株式会社を就職活動の観点から企業研究

映画をはじめとする多様な映像制作を中心に多角的な展開を行う総合コンテンツ企業で、3,307以上もの劇場用映画を所有するなど、コンテンツタイトル数に強みがあるほか、ＤＶＤ化・映像配信などの2次的利用の展開により利益を最大化できることに強みがあることで有名な映画業界の東映株式会社に関して、戦略・強み・弱み・競合他社について就職活動の観点から企業研究しました。

下記４つのトピックに分けてご紹介します。

◆ TOPIC
• 国内映画市場規模は約2,000億円。邦画の好調が下支えに
• エンターテインメントで多くの人々に感動を届ける総合コンテンツ企業
• 「映像」は常に不変。未来も「映像製作会社」であり続ける
• 東映株式会社の戦略・強み・弱み・競合他社のまとめ

国内映画市場規模は約2,000億円。邦画の好調が下支えに

内閣府知的財産戦略推進事務局の調査によると、日本国内のコンテンツ市場が約12兆円規模と横ばいで推移しているのに対し、海外の市場規模は年5.0％程度の成長見通しとなっており、日本のコンテンツ産業の発展に向けては、海外展開の加速化が重要と見られています。

また、国内おける映画市場は約2,000億円程度で推移しています。

長く米国に次ぐ世界第２位の規模でしたが、近年は中国市場が急速に拡大しており、その差も大きくなりつつあります。

■日本、中国、北米の映画興行収入比較（2011年～2015年）

出典： 内閣府

2015年度の国内興行収入は2,171億円で前年度からの微増ですが、特筆すべきは邦画の占める割合が55.4％と半数以上を占めていること。

テレビ局による映画事業の展開などにより邦画の好調が続いており、国民に根強く定着していることがうかがえます。

エンターテインメントで多くの人々に感動を届ける総合コンテンツ企業

今回は、「総合コンテンツ企業」を目指し、より多くの人々に感動を届けるエンターテインメントの創造・発信に取り組んでいる、東映を紹介していきます。

映画の製作と配給を行う興行会社で、直営の映画館や撮影所も保有してることから、東映といえば、映画をイメージする人も多いのではないでしょうか。

しかし同社が手がける事業は映画だけではありません。

テレビ映画の製作・配給とともに、これらの作品に登場するキャラクターの商品化権許諾のほか、映像版権に関する許諾などを行い2次的利用の展開により利益を最大化していることが強みで、得意分野である「映像」につながる事業、あるいは「映像」から派生する事業を展開しています。

東映は、創立初期に人気を博した時代劇をはじめとして、高倉健主演の任侠映画や菅原文太主演の「仁義なき戦い」などにより実録路線というジャンルを確立し、映画界で確固たる地位を築いた歴史や、いち早く取り組んだテレビ事業により、数多くの良質なコンテンツを有している強みがあります。

劇場用映画数3,307作品、テレビ映画数2,587作品、教育映画2,506作品など、圧倒的な数を誇ります。

加えて、ホテルや劇場、東映太秦映画村など、多角的な経営も特徴的です。

「映像」は常に不変。未来も「映像製作会社」であり続ける

映画興行は3Dを始めとする上映形式やODS（非映画デジタルコンテンツ）、イベント上映などの新たな興行形態が生まれ、テレビも地上デジタル放送からBS・CS放送まで視聴者拡大の傾向が見られるほか、新たな映像配信サービスも次々に展開されるなど、映像娯楽産業を取り巻く環境は劇的な変化を続けています。

こうした状況の中でも東映は、一貫した製作体制のもとさまざまな作品にチャレンジし続け、現在も未来も東映が続く限り「映像製作会社」であり続けるといいます。

めまぐるしく変化するエンターテインメントの世界ですが、映像を楽しむ媒体が映画からテレビ、DVD、スマートフォンなどに変わっただけで、「映像」は常に不変で、求められているため。

東映は今後も、「映像は大衆のものである」という庶民目線で作品づくりをし、実写映画、アニメーション、テレビドラマなど、そこから派生したヒーローショー・舞台・文化催事までジャンルを問わず幅広い領域でのコンテンツづくりに挑戦し続けていきます。

東映の戦略・強み・弱み・競合他社のまとめ

映画業界の東映株式会社は、映画をはじめとする多様な映像制作を中心に多角的な展開を行う総合コンテンツ企業で、3,307以上もの劇場用映画�