サントリーグループの企業研究

今回ご紹介するのは、洋酒・ビール・清涼飲料水の製造・販売大手のサントリーグループ(サントリーホールディングス・サントリー食品インターナショナル)。

この記事を読んでいる方の中には、サントリーグループへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

(1)会社概要　(2)「企業」を知る　(3)「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、サントリーグループの経営理念や同じ飲料・食品メーカー業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通して、「数ある飲料・食品会社の中で、なぜサントリーグループなのか？」という質問への対策を考えましょう。　

サントリーグループについて深く知るために、まずはサントリーグループの経営理念を確認しましょう。そこからサントリーグループが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

サントリーグループの企業理念は以下の通り。
『人と自然と響きあう。この言葉は「世界の人々、人々を取り巻く様々な自然環境と響きあいながら、人々のニーズにもとづいた生活文化の豊かな発展と、その存続基盤である地球環境の健全な維持をめざして企業活動に邁進し、真に豊かな社会の実現に貢献する」という私たちサントリーグループの存在理由ならびに到達目標を表しています。私たちサントリーグループは、この企業理念のもと、よき企業市民として最高の品質をめざした商品やサービスをお届けし、世界の生活文化の発展に貢献していきます。』(サントリーグループ 企業理念ページより引用)

ここから分かるポイントは、最高の品質をめざした商品やサービスを届けるための「チャレンジ精神」、そして世界の生活文化の発展に貢献する「社会との共生」、地球環境の健全な維持を目指した「自然との共生」という3点です。
では、3点について詳しく見ていきましょう。「チャレンジ精神」では、ウイスキーをはじめとする日本の洋酒文化を切り拓いた創業者の思いを受け継いだ「やってみなはれ」という言葉が社内に根付いており、フロンティア精神が求められています。「社会との共生」では、「利益三分主義」という考え方に基づき、サントリーグループの事業拡大だけでなく、取引先や社会への還元をしながら、三者の成長を共に目指す姿勢が必要です。「自然との共生」では、自然の恵みに敬意と感謝をしながら環境経営を推進していく必要があります。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。
1.「やってみなはれ」という創業者の考え方への共感と、サントリーグループを通して挑戦してみたいこと
2.フロンティア精神で新たな価値を創出した経験
3.「利益三分主義」の考えに基づいて、他者に利益を還元しながら共に成長した経験
4.自然環境を守るために、日々心がけていること

次に、飲料・食品業界の中でサントリーグループと競合会社とを比較してみましょう。
競合会社と言えば、キリングループがあげられます。経営統合に向けて交渉を続けていたものの、2010年に破綻した両社。その違いを見ていきましょう。

まずは、平成27年12月期の財務状況を比較してみましょう。キリンホールディングス連結売上高は2,196,925百万円、サントリーグループ連結売上高は2,686,765百万円、営業利益では、キリンホールディングス連結は125,000百万円、サントリーグループ連結は185,094百万円と、いずれもキリンホールディングスが若干上回っています。
キリンホールディングスは株式上場しており、プロパー社員が取締役として活躍しているいわば「サラリーマン経営」ですが、サントリーホールディングスは創業家による「オーナー経営」となっています。こうした違いは海外展開の手法にも反映されています。キリンホールディングスは、現地ローカル企業へのM&Aを中心としており、「キリン」ブランドを使った展開では遅れをとっています。
一方、サントリーグループは創業家がコミットし、現地のマネジメントや事業パートナーと個人的な信頼関係を強化したことにより、中国でのビール事業を自力で成功させるなど、海外事業の現地化に成功しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
日本の飲料・食品業界はグローバル市場と比較すると全体的に規模が小さく、特に海外展開で苦戦している状況があります。
一方、グローバル市場では、ビールの世界首位を誇るインベブ(ベルギー)が米アンハイザー・ブッシュを買収し、3位のカールスバーグ（デンマーク）も4位のハイネケン（オランダ）と提携関係を締結するなど、企業買収や経営統合が相次いでおり、いずれも売上高は数兆円規模となっています。
国内での飲料需要は少子化の影響もあって鈍化傾向にあり、近年ではプライベートブランド商品の台頭によって、収益性も悪化していますが、健康意識の向上によってトクホや野菜系飲料の売り上げは伸びており、こうした商品に活路を見出すことも必要でしょう。
こうした中、サントリーグループがペプシコーラとの合併会社をベトナムに設立、また、キリンホールディングスもエースコックベトナムと提携するなど、海外メーカーとの提携によって事業を拡大する動きも見られます。

ここまでサントリーグループについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう�