積水ハウスの企業研究

今回ご紹介するのは、住宅メーカーとしてよく知られる積水ハウス。

この記事を読んでいる方の中には、積水ハウスへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、積水ハウスの経営理念や同じ住宅業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある住宅会社の中で、なぜ積水ハウスなのか？」という質問への対策を考えましょう。

積水ハウスについて深く知るために、まずは積水ハウスの経営理念を確認しましょう。そこから積水ハウスが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

積水ハウスグループの経営理念は、以下の通り。
『人間は夫々かけがえのない貴重な存在であると云う認識の下に、相手の幸せを願いその喜びを我が喜びとする奉仕の心を以って何事も誠実に実践する事である。

企業は人の集団である。その中の個人夫々が人間愛を実践すれば、苦楽を共にする運命協同体が形成されると共に労使の対立のない全員参加の活力ある経営が実現し、企業発展の原動力となる。また、協力工事店或は取引先との間に人間愛があれば、温かい共存共栄の実が結び、企業基盤の充実がもたらされるであろう。更に顧客に対しては、お客様の幸せを願う心を持ってその所望に叶った商品を創造提供すれば、その満足を得ると共に企業の信用向上に大いに寄与するであろう。商品の開発や環境の創造或は新規事業の選択等も、これらが常に顧客に役立つものか、或は社会に貢献出来るものかを目指すべきであって、これも広い意味での人間愛の実践である。』(積水ハウス　経営理念ページより引用 )

ここからわかるポイントは、「人間愛」を日々の活動に反映している積水ハウスの経営哲学です。
「人間性豊かな住まいと環境の創造」と「永く住み継がれる住まいの提供」を目指し、人物、人格的側面を総合的に判断しています。
積水ハウスの仕事とは、顧客の夢の実現を手伝うことであり、そのため「誠実さ」「熱意」「責任感」を持つ人材を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 人生において、最も重用視していること
• 積水ハウスの哲学「人間愛」について共感ポイント
• 永く住み継がれる住まいに対する考え方
• 熱意と責任感を持って、困難を乗り越え、成し遂げた経験

次に、住宅業界の中で住友林業と競合会社とを比較してみましょう。今回は、「2015年度卒新卒就職人気企業ランキング」（みんなの就職活動日記調べ）で順位の近い、住友林業と比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。

まず、平成28年度の財務状況を比較してみます。連結売上高は、積水ハウスは1,858,879百万円、住友林業は1,040,524百万円。連結営業利益を見ていくと、積水ハウスは149,645百万円。住友林業は30,093百万円。さらに、住宅業界の売上高シェア(業界動向サーチ調べ)を見てみると、積水ハウスは20.1％で業界第2位、住友林業は10.8％で業界第3位となっており、いずれのランキングにおいても規模では積水ハウスの強さが際立ちます。

事業内容を見ていきましょう。積水ハウスは、鉄骨造戸建て注文住宅、木造戸建て注文住宅など幅広く手がける住宅メーカーです。顧客満足のために幅広い提案を行うことを重んじており、住宅業界で総合力を身につけたい人に向いているかもしれません。一方、住友林業は、木造住宅に特化しています。「自然が持つあたたかさ」や「「木のぬくもり」を重要視しており、山林事業、木材・建材事業、緑化事業などを手掛けています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
主要企業28社の売上高合計から見た、平成25年から26年の住宅業界の業界規模は、8兆9,721億円。住宅着工戸数も増加しており回復傾向にあると考えられますが、少子化問題もあり、引き続き注視が必要です。
今後の住宅業界に求められていることは、耐震・耐火住宅、バリアフリー、太陽光発電による省エネなど、高付加価値をプラスした住宅の開発です。
中でも注目を集めるのは、IT技術を活かして最適な制御がなされた「スマートハウス」。大和ハウス、積水ハウス、ミサワホーム、トヨタホームをはじめとした大手住宅メーカーが力を入れています。各社それぞれ独自性を持ったアイデアを提案し、激しい競争を繰り広げています。

ここまで積水ハウスについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考