ソニーの企業研究

今回ご紹介するのは、「2017年卒の就活生が選ぶ就職希望企業ランキング：総合編」（キャリタス就活2017調べ）において総合第54位に輝いた、ソニー。

この記事を読んでいる方の中には、ソニーへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ソニーの経営理念や同じ家電業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある家電会社の中で、なぜソニーなのか？」という質問への対策を考えましょう。


ソニーについて深く知るために、まずはソニーの経営理念を確認しましょう。そこからソニーが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ソニーグループの経営理念は以下の通り。
『ユーザーの皆様に感動をもたらし、人々の好奇心を刺激する会社であり続ける。
これが私たちソニーのミッションです。
テクノロジー、コンテンツ、そしてサービスへの飽くなき情熱で、
世界に先駆けた商品や体験、そして新しい文化を生みだし
ソニーだからできる、新たな感動の開拓者となることをめざします。
すべては、あなたの心を動かすために。
BEMOVED』（Sony Japan About Sonyページより引用）
ここから分かるポイントは、「好奇心」「創造力」「自信」「挑戦」の4点。
人々の生活に刺激を与え、好奇心と感動を与えたいと考えるソニーのミッションに共感し、組織のルールや常識などにとらわれず、自分が信じる新たな価値観の創造に挑んでいける人材を求めています。

ですから、みなさんがアピールするポイントは以下の4点です。
・誰にも負けない特技を持っている
・信じた事にまっすぐ向かっていく心の強さをどのように身に付けたか
・目標達成のためにどんな挑戦をしてきたか
・これまでの経験が、ソニーで働く上でどのように役立つか


次に、家電業界の中でソニーと競合会社とを比較してみましょう。
ソニーの競合会社といえば、ソニーとともに日本を代表する企業で、しかも同業界で売上高が近いパナソニックが目に浮かぶでしょう。
ソニーとパナソニックは、どのように違うのでしょうか。

まずはパナソニックの財務状況を見てみましょう。平成28年3月期の決算情報によれば、売上高7兆5,537億円、営業利益4,157億円で営業利益率は5.5%となっており、ソニーの3.6%という数字よりも高いことがわかります。一方で従業員数は連結で249,520名なので1人あたりの売上高は約3,027万円となり、直近の業績ではソニーの半分以下に止まっています。

またもう1点、両社の取り組む事業の違いという観点からも比較をしてみましょう。まずソニーの現状は、スマートフォン事業の苦戦（2014年度営業損失：2,176億円、2015年度営業損失：614億円）とデジカメやテレビや家庭用オーディオ機器などのハードウェア売上の減少傾向が著しい一方で、ゲーム機器に関連するネットワーク事業の売上、音楽や映画のデジタル配信サービスといったソフト商材の売上高は上昇しています。複数の事業分野を幅広く手がけている強みを活かし、今後もエレクトロニクス、エンタテインメント及び金融の3つの事業領域を柱とし利益率向上を中長期的に目指す方針を掲げています。具体的施策としては、得意領域である映像・音響技術、センサー、メカトロニクスなどの技術に、AI、ロボティクス、通信などを組み合わせての空間作りなどに力を入れる方針も示しています。

一方のパナソニックは4つのカンパニーともに前年比で大きな売上の変動はなかったものの、プラズマテレビからの撤退以降、車載や住宅などのB to B分野への事業構造シフトをして着実に成果を上げている様子がうかがえます。家電分野ではアジアを中心としたプレミアム商品展開の加速、住宅事業はリフォームや介護関連の事業拡大、車載事業は先進運転支援システムや車載電池の開発強化や生産拠点拡充を目指すなど、事業分野ごとに新しい動きが数多く見られます。

このように家電業界の競合と一口に言っても、実際に現在収益源になっている事業や今後注力する分野は大きく異なります。企業研究の際にも注意して調べてみましょう。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
テレビ市場の縮小やリーマンショックの影響で一時は多くの企業が大赤字へと転落した電機業界ですが、重電系の日立や、B to Bを強化したパナソニックなどを中心に業績回復を見せる企業が徐々に増えてきました。
一方で、業界全体でテレビに変わる安定した商材を見出せない状況が続いており、ソニーのスマートフォン事業や、シャープの液晶パネルや太陽電池事業のように、業績に大きなダメージを受けているケースも少なくありません。
以上のことから、比較的安定している白モノ家電や重電機器でシェアを保ちつつ、新しい分野や地域への投資が各社急務と言えそうです。

ここまでソニーについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考