JR東海の企業研究
Central Japan Railway Company/JR Central
はじめに
この記事を読んでいる方の中には、JR東海への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか?」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。
(1)会社概要 (2)「企業」を知る (3)「採用情報」を知る
他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。
会社概要(平成28年8月21日現在)
商号 | 東海旅客鉄道株式会社/JR東海 (Central Japan Railway Company/JR Central) |
---|---|
発足 | 昭和62年4月1日 |
代表者 | 代表取締役 柘植 康英 |
従業員数 | 18,231人(2015年3月現在) |
本社 | 愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号 JRセントラルタワーズ 東京都港区港南2-1-85 JR東海品川ビルA棟 |
売上高 | 1,357,991百万円(2016年3月期) 1,738,409百万円(連結、平成26年3月期) |
一人当たり売上高 | およそ74百万円(2016年3月期) |
営業利益 | 557,689百万円(2016年3月期) 578,677百万円(連結、2016年3月期) |
初任給 | 大学卒・高専専攻科卒月給206,600円~232,600円 ※勤務地により異なる(2015年4月実績) |
平均年収 | 716万円(2014年3月31日) |
「企業」を知る。志望理由でライバルとの差を付けよう!
JR東海について深く知るために、まずはJR東海の経営理念を確認しましょう。そこからJR東海が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。
JR東海の経営理念は、以下の通り。
『健全な経営による世の中への貢献
近代的で愛され親しまれ信頼されるサービスの提供
明るくさわやかで活力のある社風の樹立。』(JR東海 会社概要ページより引用)
ここからわかるポイントは、東京と大阪をつなぐ日本の大動脈となる新幹線輸送や、東海地域の在来線輸送を維持、発展させるという「使命感」と、それを成し遂げることに携わる「誇り」です。
JR東海の事業は多岐にわたることから、「使命を果たす責任感」「チームワークで物事を推進する協調性」「自ら考え、行動できる自律性」「新たなことに挑戦し、成し遂げようとする熱意」にあふれた多彩な人材が求められています。
ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。
・JR東海を通して、社会に貢献したいこと
・協調性を持って周囲を巻き込み、チームワークを発揮した経験
・自ら主体的に考え、行動した経験
・現状に満足することなく、挑戦した経験
次に、鉄道業界の中でと競合会社とを比較してみましょう。今回は、業界トップに君臨するJR東日本と比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。
まず、財務状況を比較してみます。2016年3月期のJR東日本の連結売上高は、2,867,199百万円(前年比4.0%増)。対して、JR東海の連結売上高は、1,738,409百万円(前年比3.9%増)。鉄道業界における売上高シェアを見ると、JR東日本は19.1%でトップ、JR東海は11.7%で2位に位置しています。3位以降のシェアは10%を切りますので、2社の独走態勢だと考えられますが、JR東海は、JR東日本に大きく引き離されていることがわかります。
その理由は、事業構造にあります。
JR東日本の特徴は、駅ナカビジネスをはじめとする流通事業や不動産事業など、非運輸事業分野の拡大に成功している点です。今後もオリンピック需要の恩恵を受け、さらなる発展が予想されます。
対して、JR東海は、東海道新幹線という本業となる運輸事業を強化し、収益力を高めてきた背景があります。また、リニアへの投資を進め、第二の収益源とする戦略をとっています。しかしながら、将来的な人口の減少は明白な事実であり、さらに都市機能の集積が進むことで地方の過疎化がより促進される可能性があります。
JR東海の今後の発展は、非運輸事業の促進・開拓が重要なキーワードとなっています。
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また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
主要対象企業49社の売上合計による、平成25~26年の鉄道業界の業界規模は、14兆1,353億円。近年の鉄道旅客輸送人員は、景気後退によるレジャー需要の落ち込みを背景に低迷を続けていましたが、平成24年以降、若干増加傾向にあります。
しかしながら、将来的な人口推移の減少をふまえると、既存事業の規模縮小が余儀なくされることが予想でき、引き続き注視が必要です。
そのため、鉄道事業を営む各社は周辺事業を強化しています。たとえば、ICカードや電子マネーによる顧客の取り込み、駅ナカビジネスの展開、魅力的な観光スポットや商業施設の開発などがあげられ、今後も新たな事業開拓が必要不可欠となっています。JR東海においても関連事業を積極的に推進しています。中でも、オフィス・百貨店・ホテルなど、複合事業を展開する「JRセントラルタワーズ」に力を入れています。
「採用情報」を知る。過去の選考をチェックしよう!
ここまでJR東海についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考フロ
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