【企業研究】ジェイアール東日本企画（jeki）の会社概要・競合他社・選考情報まとめ

今回ご紹介するのは、駅や電車、駅ビル、KIOSK、 SUICA など、親会社であるJR東日本グループ保有の資源を広告媒体として活用し、駅を舞台にした独自のマーケティング等を手掛ける広告代理店で有名なジェイアール東日本企画。

この記事を読んでいる方の中には、ジェイアール東日本企画への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ジェイアール東日本企画の経営理念や同じ広告業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある広告会社の中で、なぜジェイアール東日本企画なのか？」という質問への対策を考えましょう。

ジェイアール東日本企画について深く知るために、まずはジェイアール東日本企画の経営理念を確認しましょう。
そこからジェイアール東日本企画が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ジェイアール東日本企画の企業理念は不明ですが、同社ホームページのトップページには、以下のメッセージがつづられています。
『おもしろい世界が見えてきた。
いわゆる広告会社という枠を超えなければ
MOVEMENTは起こせない。
』 （ジェイアール東日本企画　トップページより引用）

ここからわかるポイントは、JR東日本グループが保有する巨大なネットワークを活かし、広告会社の枠をこえた複合的コミュニケーションを手がけていこう、という志です。
そのためジェイアール東日本企画が求めているのは、「広告という仕事に興味と熱意がある」「既存の仕組みや枠組みの中で行動するのではなく、自分でイチから創り上げていこうという勢いがある」「問題意識をもって常に一歩先んじたものの見方ができる」「自分なりの意見や主張をもち、それをどのように実現できるか、常に考えて行動することができる」人材です。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。
・ ジェイアール東日本企画を通して、世の中に伝えたいコミュニケーション
・ 既存の枠組みにとらわれることなく、イチから何かを創り上げた経験
・ 自分なりの課題意識を持って、何かを解決した経験


次に、広告業界における競合会社と比較してみましょう。
今回は、トヨタグループのハウスエージェンシーとして活躍しているデルフィスと比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。
まず、財務状況を比較してみます。平成28年度の業績を見てみましょう。デルフィスの売上高は、681億7,000万円（グループ合計825億5,000万円）。
対して、ジェイアール東日本企画は 1,090億円で、宣伝物制作が増加したことにより前年比103.6%増となり、およそ2倍の規模となっています。

では、事業構造はどうなっているのでしょうか。両社はともに巨大グループ傘下のハウスエージェンシーとして確固たる地位を築いています。
デルフィスは、トヨタ100％出資のハウスエージェンシーとしての経済基盤を武器に、活動の場を日本国内はもちろん、グローバル市場へと広げています。クルマ及びクルマ関連のマーケティングでは国内トップクラスの広告代理店だと考えていいでしょう。

対して、ジェィアール東日本企画は、JRの交通広告だけを扱っている企業だと勘違いされることが多いようですが、実はテレビのアニメ番組やメーカーの商品広告・企業広告など、広告代理店の枠をこえて幅広い活躍をしています。更に、JR東日本の駅や車両、駅ビル、Suicaといった資源を活用し、クロスメディアやコンテンツ開発を行い、新たなマーケットを次々に開拓しています。
中でもJR東日本グループという巨大なインフラを武器に、駅の消費について徹底した調査・研究を行う「駅消費研究センター」を設立し、独自のマーケティング活動を展開。
また、トレインチャネルと呼ばれるデジタルサイネージで日本最大級のネットワークを誇り、車内や駅ナカにおける新たな広告の価値を創造するなど、「仕事を楽しむことができる会社でありたい」という人事部からの言葉のごとく、時代を先取りしたチャレンジと提案に取り組んでいます。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成27年度における日本の総広告費は6兆1,710億円（前年比100.3％）に達し、4年連続のプラス成長を記録しています。中でも注目したいのはインターネット広告が前年比110.2％で、広告費全体を牽引する存在になっているということ。以前は広告費のほとんどを占める4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）でしたが、現在は46.5％と半分にも満たない状況となっています。
では、広告市場はこのままインターネット広告が席巻していくのか、と考えてしまうところですがそうでもなさそうです。インターネット広告の登場によって広告費を投下する媒体が増えたことに加え、企業の広告戦略も変化しているのです。
例えば、インターネット広告の特長はリアルタイムで販促活動ができる利点がありますが、長期的にブランド形成していくには不向きと見る専門家も。
特に企業広告などは、信頼性の高い新聞広告のインパクトにはまだかなわないと言えるでしょう。
今後は、効率優先のインターネット広告や既存のマスメディアが得意な分野を精査し、様々なメディアを組み合わせて広告活動を行っていく方向に向かっていくと見られています。
ここまでジェイアール東日本企画についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。