日本電信電話（NTT）の企業研究

今回ご紹介するのは、日本の通信事業最大手の日本電信電話株式会社。
この記事を読んでいる方の中には、日本電信電話株式会社への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、日本電信電話株式会社（以下NTT）の経営理念や同じ通信業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通して「数ある通信会社の中で、なぜNTTなのか？」という質問への対策を考えましょう。

まずは、NTTについて深く知るためにNTTの経営理念を確認しましょう。
そこからNTTが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。
NTTの各グループ会社にはそれぞれ経営理念があるのですが、それらの持ち株会社であるNTTには経営理念というものはないようです。しかし、2012年に発表した中期経営計画の中に目指すべきビジョンがあったため、それを見てみたいと思います。

「お客さまに選ばれ続ける"バリューパートナー"へ
多彩なサービスをつなぐ、お客さまとサービスをつなぐ」
・企業のお客さまのビジネスモデル変革をサポート（B2B2Cビジネスモデル）
・個人のお客さまの豊かなライフスタイルをサポート
・成長を目指し自らも変革
（NTT中期経営計画　より引用）

ここから分かるポイントは２つ。NTTは「お客さまのことを第一に考え世の中を変革し」、「自らも成長のために変革し続けられる」人材を求めているようです。

ですから、経営理念に共感した上でみなさんがアピールすべきことは、以下の２点です。
・他人の視点に立って行動することで成果を出した経験
・自らが変わり成長したことで成果を残した経験

次に、通信業界の中でNTTと競合会社とを比較してみましょう。
まずはNTTという会社についてですが、NTTはNTTグループの持ち株会社であるため、具体的な事業を行っているわけではなく採用もNTTの中にあるNTT研究所の採用のみのようです。そのため、NTTグループとして競合と比較してみます。そこで競合となる企業ですが、今最も近づいてきているのがソフトバンクだと思うので、NTTとソフトバンクを比較してみたいと思います。

事業内容を見てみると、両社とも携帯通信事業、固定通信事業、インターネット事業など主要な事業は似たような事業を展開しているようです。違いはというと、NTTは非常に固定通信事業に強いです。一方でソフトバンクの特徴は、スプリント買収により米国でも携帯通信事業を行っていることや、ヤフーによるインターネットサービス事業を持っていること、ソフトバンクホークスという野球の球団の運営も行っていることが挙げられます。

続いて財務状況を比較してみます。平成28年3月期の売上高（営業収入）はNTTが11兆5,410億円（前年比4％増）、ソフトバンクは9兆1,535億円（前年比5.6％増）です。まだ2兆円以上も差がありますが、ソフトバンクの成長スピードは驚くべきものであり、気を抜いていたら追いつかれてしまうこともあると考えられます。平成28年3月期の営業利益はNTTが1兆3,481億円（前年比24.3％増）、ソフトバンクが9995億円（前年比1.7％増）です。一時期はほとんど営業利益に差がなかった時期もあったのですが、再びNTTが差を広げています。このことから日本電信電話の営業利益率の高さが分かります。
ただ、ソフトバンクはどのような事業展開を始めるか予想のつかないところがあり、ずっとNTTだった通信業界のトップが入れ替わる可能性もあります。NTTでは今後、低コストでの高速・大容量ネットワークの実現、オペレーション業務の高度化／簡易化の実現、ＰＳＴＮからＩＰ網への移行実現に向けた検討などで事業を成長させる計画を立てています。さらに通信業界での地位を盤石なものにするために、新しいことに挑戦し自ら変革していくことでNTTを成長させられる人材を求めています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
近年の業界トレンドはNTTの固定通信と携帯通信のセット商品の販売が解禁されたことと、スマートフォンのSIMフリーの義務化があります。
まずNTTのセット商品については、今までNTTの固定電話の圧倒的なシェアによりdocomoの携帯通信とセットで割引する商品を提供することが禁止されていました。しかし、KDDIとソフトバンクがそのセット商品で契約を伸ばしてきており、ついにNTTグループ内のセット商品の提供が解禁されたのです。
続いてSIMフリーの義務化については、docomo・KDDI・ソフトバンクの３社が販売するスマートフォンは今までは他社やMVNO業者では利用できませんでした。しかしこれが義務化されることで、これが可能になります。といってもまだまだ課題もありすぐに多くのユーザーが格安のMVNOに流出してしまうということにはならないと思いますが、今後の動向に注目です。

ここまで日本電信電話についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選