大和証券投資信託委託株式会社の年収・インターン・選考・採用情報│企業研究記事

大和証券投資信託委託株式会社を就職活動の観点から企業研究

ファンドマネージャーやアナリストなど専門性を求められる職種が多く、若いうちからスペシャリストとしての能力を発揮することができます。社員一人ひとりが持つ能力を存分に活かせるよう様々な教育制度を整えているほか、ワーク・ライフ・バランスを支えるための、育児休職・育児サポート休暇や社宅制度など充実した支援制度もあることで有名な資産運用業界の大和証券投資信託委託株式会社の年収・キャリア・インターン・選考・採用情報について、就職活動の観点から企業研究しました。

下記４つのトピックに分けてご紹介します。

◆ TOPIC
• 大和証券投資信託委託の募集職種・採用情報と平均年収は？
• 社員のワーク・ライフ・バランスを支える充実した支援制度
• 大和証券投資信託委託のインターン・選考・面接対策情報
• 大和証券投資信託委託の年収、キャリア、インターン・選考・採用情報のまとめ

大和証券投資信託委託株式会社の募集職種・採用情報と平均年収は？

大和証券投資信託委託では、総合職で新卒を募集しています。

総合職は2つのコースがあります。1つは「総合コース」で、希望や適性等を考慮の上、同社内各部署に配属されます。もう1つは「クウォンツコース」で、入社後の初期配属がクウォンツ運用部と決められており、数理能力やIT知識等、専門知識が求められています。なお、総合コースと「クウォンツコース」は併願が可能。

また、大和証券投資信託委託では、ファンドマネージャーやアナリスト、エコノミストなど専門性の高い様々な職種がありますが、なかでも運用の意思決定を行う、優れたファンドマネージャーを育成・発掘するために、「ファンドマネージャー育成・選抜制度」を実施しています。

実際にこの制度を使い、ファンドマネージャーを目指している新卒入社の社員インタビューから、その様子をうかがってみたいと思います。

2017年入社の男性社員 J.C. さんは、大学の授業で学んだ金融論を実践してみようと、株式やFXに投資した経験があるそう。その際、運用をプロに任せる投資信託に興味を持ち、実際に運用を行うファンドマネージャーに関心を抱くようになったそうです。

2018年入社の男性社員 S.H. さん曰く、同期のおよそ半数がこの研修を受けているといいます。研修ではマーケット、金融、経済のほか、会計、ビジネスモデル、統計分析などについて学べることも魅力だとか。

研修では多くの知識を学びますが、それ以外にもふたつ大事なことを学んだという、2018年入社の女性社員 M. I. さん。ひとつは常に好奇心を持ち、勉強し続けることの大切さ。もうひとつは自分の選択、判断の根拠をしっかりと持つことの大切さです。

実際の運用ではお客さまのお金を預かるため、勘や感覚で投資判断することは許されません。投資判断の理由、根拠をきちんと説明できることが重要。知識だけでなくファンドマネージャーとしての姿勢や意識を身につけることができる研修だそうです。

研修で学ぶのは運用の基礎であり、そこに経験や最新の知識、分析力を加え続けて初めて自分の投資スタイルというものが生まれるのだ、と感じたという社員の皆さん。運用の世界は「広くて深い」ことがわかりますね。

ほかにも、大和証券投資信託委託では、社員一人ひとりが持つ能力を存分に発揮できるよう様々な支援制度や環境を用意しています。新入社員研修をはじめ、階層別研修、ビジネス基礎スキル研修、語学研修、海外ＭＢＡ留学のチャンスも。

■教育制度

出典： 大和証券投資信託委託

また、大和証券グループ本社の有価証券報告書によると、平均年収は1,045万円。一方、新卒の初任給は、大学院卒・大学卒ともに25.5万円となっています（2019年4月予定）。

社員のワーク・ライフ・バランスを支える充実した支援制度

大和証券グループでは、すでに14年も前から働き方改革を行っており、2005年に「女性活躍推進チーム」を立ち上げて以来、女性が結婚・出産後も働き続けられるよう育児支援制度など職場環境の整備に取り組んでいます。

もちろん男性社員についても同様で、一人ひとりの多様な働き方を実現するため様々な選択肢を用意しています。

■ワーク・ライフ・バランスを支えるための選択肢

出典： 大和証券投資信託委託

例えば、「育児休職・育児サポート休暇」は、社員やその配偶者が出産した場合、子が3歳になるまで育児休職を取得することができるほか、男性社員も育児休職のうち2週間以内を「育児サポート休暇」として有給で取得可能。女性の育児休職取得率は100％、男性の育児サポート取得率は75％となっています。

また、社員やその配偶者が出産した際、出産一時金が支給されますが、第3子以降の出生に対しては、お祝い金200万円が支給されます。さらに、「ベビーシッター費用補助」や「保育施設費用補助」もあります。

そのほかにも、独身寮や借り上げ社宅制度などの住宅制度が充実しており、社員が安心して仕事に打ち込める職場環境であることがわかります。

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