野村総合研究所の企業研究

今回ご紹介するのは、日本国内で高い信頼性を誇るシンクタンクとして有名な野村総合研究所（NRI）。
この記事を読んでいる方の中には、野村総研への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要（2）「企業」を知る（3）「採用情報」を知る他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をして

いきましょう。 ここでは、野村総研の経営理念や同じ情報通信業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある情報通信会社の中で、なぜ野村総研なのか？」という質問への対策を考えましょう。

野村総研について深く知るために、まずは野村総研の経営理念を確認しましょう。そこから野村総研が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

NRIグループの企業理念は以下の通りです。
『未来創発　Dream up the future.』
「未来創発」とは、思いがけない新しいビジネスモデルを次々と生み出そうとするNRIの姿勢を表しています。また「Dream up the future.」の「Dream up」が意味するのは、「大胆な考案」や「ひらめきに満ちた発明」など。「未来はわからない、見えないものなのだから、思い切って私たちで作ってしまおう」という、NRIの未来に対する意気込みを表しています。
（出典： 野村総合研究所ホームページ「企業理念」 ）

ここから分かるポイントは、「創造性」「開拓力」「貢献」「挑戦」の4点。
NRIの願いは、変化が激しいこの時代に、社会をしっかりと見据えながら確かな未来を切り拓くことです。新しい価値を創造することで世の中に貢献し、「未来社会創発企業」として挑戦し続けています。
求める人材像は、野村総研の社員として、激動の時代にあってもその変化を楽しみ、好奇心を持って新たな事柄に取り組んでいける人。プロフェッショナルを目指すため、「何事にも挑戦し続ける強い意志」「目まぐるしく変化する社会への興味」「深く探求する好奇心」の3つを備えた人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。
・チームでどんな目標を持ったか
・目標達成のためにチームとしてどのようなことをしたか
・チーム内における個人としての役割
・これまで蓄積したチームでの経験が仕事をする上でどのように活かせるか

次に、情報通信業界における野村総研と競合会社とを比較してみましょう。
野村総研の競合会社のひとつに、グループ戦略の大手、NTTデータが挙げられます。今回は、野村総研とNTTデータを比較してみましょう

野村総研は、日本初の本格的な民間総合シンクタンクである旧野村総合研究所と、野村コンピュータシステムが合併して発足しました。SIerのトップグループの中でも際立つ存在感を見せており、強みはトータルソリューションの提供を可能とする総合力や強固な顧客基盤。
さらに、ソフトウェアやデータセンター等の「資産を活用したビジネス」も収益源として強力な強みとなっており、営業利益率13.8％という業界でも圧倒的な実績を誇っています（2016年3月期実績）。
今後は、国内のみならずグローバルに「活力ある未来社会」の実現を目指しており、2023年3月期にはグローバル事業売上高、営業利益ともに1,000億円を目標に掲げています。

対するNTTデータは、2015年現在、世界41の国と地域に拠点を構え、約8万人という社員を擁する業界最大手です。
2005年よりグローバル事業に力を注いでおり、すでに独自のグローバルネットワークを構築。顧客企業がどこへ進出しても、高品質な情報サービスを提供できるという強みを持っています。また日本国内での事業強化も図り、2018年には約5600ラックの収容が可能という国内最大級のデータセンターを竣工予定です。

続いて、平成28年3月期の財務状況を比較してみましょう。売上高は野村総研の352,003百万円に対し、NTTデータは838,344百万円、経常利益は野村総研の55,326百万円に対し、NTTデータは78,880百万円となっています。野村総研は売上高では劣るものの、経常利益の割合が非常に高いことがわかります。
因みに平成25～26年のデータによると、売上高ランキングはNTTデータが1位、平均年収ランキングは野村総研が1位となっています。利益率の高い野村総研には、待遇の面でも魅力的な要素があることがわかります。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
国内のIT・情報通信業界は、平成22年頃から微増ではあるものの増加傾向となっています。クラウドやビッグデータといった分野は専門家不足により依然として好調ですが、全体的な国内需要は将来的に頭打ちとなる試算。これを見越して、大手企業では海外進出に積極的な動きを見せています。
現在、業界を牽引するのは唯一売上高1兆円超を誇るNTTデータですが、NTTデータの戦略も中南米企業買収等の積極的な海外展開にあります。今後は野村総研もビジョンに掲げるように、各社とも市場拡大が見込めるアジアを中心に、海外展開を一層加速させることが予想されています。

また、野村総合研究所の競合他社としては、日本総合研究所、みずほ総合研究所、大塚商会が挙げられます。

ここまで株式会社野村総合研究所についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきまし�