本田技研工業の企業研究

今回ご紹介するのは、二輪車で世界首位を誇ることで有名な本田技研工業。

この記事を読んでいる方の中には、本田技研工業への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは本田技研工業の経営理念や同じ自動車業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある自動車業界会社の中で、なぜ本田技研工業なのか？」という質問への対策を考えましょう。

本田技研工業について深く知るために、まずは本田技研工業の基本理念を確認しましょう。そこから本田技研工業が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

本田技研工業の基本理念は、以下の通り。
『私たちは、地球的視野に立ち、世界中の顧客の満足のために、質の高い商品を適正な価格で供給することに全力を尽くす』
（出典： 本田技研工業「社是」 ）

また、基本理念として「人間尊重（自立、平等、信頼）」、「三つの喜び（買う喜び、売る喜び、創る喜び）」を掲げています。 ここから分かるポイントは、「自立」「信頼」「喜びの共有」の3点。
本田技研工業は創業以来、これらを含む「Hondaフィロソフィー」を企業行動の基本とし、働く一人ひとりが主体者として実践し続けるよう努めています。そのため求めているのは、働く上で主体性をもって行動し、結果に責任を持つことができる自立した人。互いを尊重し信頼し、喜びを共有できる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上でみなさんがアピールすべきことは、以下の3点です。
・主体的に行動し、組織をまとめた経験
・相手との信頼関係を築くために工夫していること
・仲間と喜びを分かち合った経験


次に、自動車業界の中で本田技研工業と競合会社とを比較してみましょう。
今回は、次世代のエコカー開発に力を入れるトヨタ自動車と比較してみます。

はじめに、それぞれの事業内容を見ていましょう。 ホンダの事業は主に4つで、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業、汎用パワープロダクツ事業にわかれています。主力の四輪事業では、近年国内のフルモデルチェンジや新車投入で国内販売台数が増加傾向にあり、積極的に国内マーケットシェアを開拓しています。また世界首位を誇る二輪事業ではアジアにおいても良い傾向を見せており。主に人口が多いインドのマーケットが開拓されているので、まだまだ需要はありそうです。多様な自動車メーカーが海外進出を窺っているなかで、四輪国内市場を更に強化する方針も見られています。
対するトヨタは四輪事業の他、住宅、金融、IT、バイオ等分野も展開しており、ホンダとは異なり二輪製造を行っていません。中核の四輪事業では世界首位を誇り、近年ではエコカーに注力しています。また平成28年10月には、エコカーや自動運転といった先端技術分野において、スズキとの提携を視野に入れていることを発表しています。これが実現すれは、自動車業界は実質ホンダ、トヨタ、日産の3陣営に集約されることになります。

さらに、両社の財務状況を見ていきましょう。 ホンダの平成28年3月期売上高は、連結14,601,151百万円（前年比9.6％増）、営業利益は連結503,376百万円（前年比24.9％減）となっています。また前年の平成27年3月期においても増収減益となっており、為替換算による売上収益が減少したものの、四輪事業や金融サービス事業で増収となっています。 対するトヨタの平成28年3月期売上高は、連結28,403,118百万円（前年比4.3％増）、営業利益は連結2,853,971百万円（前年比3.8％増）となり、平成27年3月期も同様に増収増益を記録しています。金融事業では減益となりましたが、やはり自動車事業は強く増収増益となっています。

最後に、近年の業界のトレンドも見ておきましょう。
主要10社を対象とする自動車業界の平成25～26年の業界規模は、60兆3,720億円です。平成24年以降は増加傾向となっており、アベノミクスの影響もあり、多くの企業が海外進出する自動車業界においては追い風だと思われます。また北米市場においては特に好調であり、アジアなど新興国の市場と共に堅調に推移しています。今後はインド、ロシア、アジア諸国における自動車市場の更なる拡大が見込まれており、業界は長期的に拡大傾向にあると思われます。一方、国内消費ではまだまだ先行き不透明な状況が続いており、動向を左右するTPP交渉にも注目が集まっています。 ここまでホンダについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。

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