自動車業界を目指す就活生なら「押さえておくべき」最低限の知識│就活研究記事

自動車業界の歴史は1世紀以上に及び、その間、数多くの好不況を繰り返す中で堅調に推移してきた業界です。そんな自動車業界の歴史を振り返ってみましょう。

海外では1886年にダイムラーが世界初のガソリン四輪車を発明したのに続き、1908年には米国のフォードがT型フォードを発表し量産技術を確立しました。日本では1904年に最初の国産車として蒸気自動車製作されていた頃です。

1929年になると、いすゞ自動車の前身である石川島自動車製造所が設立され、1933年には自動車製造（日産自動車）が、豊田自動織機は自動車部を設立（トヨタ自動車）するなどの動きが表れ、ついに自動車製造事業法が施行(1936年) 。これにより、自動車産業は政府の許可が必要となる一方、所得税や地方税、輸入税などが免除されました。

しかしながら、その後、第二次世界大戦で敗戦した日本では、GHQにより乗用車の生産が禁止されます。
1955年になって、国民車育成要綱案が通産省から発表されると、国を挙げて自動車産業に取り組む機運が高まり、高速道路の整備も開始。自動車はトラックから乗用車へと生産の主流が移行していきます。

そのような中、1958年に富士重工業が廉価な4人乗り「スバル360」を発表しマイカーブームが到来。東京オリンピックを契機に高度経済成長が進み大衆車が出回るようになります。
1980～1990年代前半、日本車は燃費の良さなど技術の高さを売りに成長を続け、輸出が一気に増加。一方で、日米貿易摩擦や海外現地生産を強化するなどグローバルな課題が起こり始めます。
2000年代の金融危機前までは北米やアジアでの成長に支えられ好調が続いた自動車業界ですが、金融危機後はGMが破たんするなど想定外の事態となりました。その一方で、日本車メーカーは米国市場でも引き続き堅調に推移し現在に至っています。

自動車産業は、素材メーカーから販売・サービス、金融産業に至るまで様々な業種に関連しており、裾野が非常に広いことに加えグローバル展開していることから、世界経済に大きな影響を及ぼしやすい業界です。

下記の自動車産業概要図を見てみましょう。自動車製造の工程で様々な企業が関わっていることが分かります。

■自動車産業における「製造から販売までの流れ」

出典： 第1回：自動車産業の概要｜自動車産業｜EY新日本有限責任監査法人

自動車産業は大まかに区分して、部品製造に関わる「サプライヤー」、組立を行う「メーカー」、そして、クルマの販売を行う「ディーラー」があります。
また、サプライヤーの中でもトヨタ自動車や日産自動車、ホンダなどのメーカーと直接取引する一次サプライヤーを営む企業は「ティア1（Tier1）」と呼ばれています。さらに、ティア1に部品などを納品する「ティア2（Tier2）」、ティア2に納品する「ティア3（Tier3）」と続き、自動車は階層状のサプライチェーンで製造されています。
例えば、トヨタ自動車には4～5層の下請け体制があり、そのティア1の1社であるデンソーには、部品調達先として1000社以上の下請け企業が存在。完成車メーカーは膨大な数の部品メーカーに支えられて成り立っていることがわかるでしょう。

また、自動車関連サービス業としては、運送サービス業や ガソリンスタンド業、中古車販売業、自動車整備業、自動車レンタル・リースシステム業、駐車場業などの他、自家用自動車管理業というのもあります。これは自動車の管理から運転、整備、修理、燃料、消耗品などの総合管理まで、長期的な契約に基づき請負う事業のこと。企業や官公庁で使われている役員車や送迎バスなどがその例です。

経済産業省によると、自動車製造業の出荷額は国内主要製造業の約2割を占めており、主要製造品出荷額約290兆円のうち、自動車は約52兆円となっています。また、関連産業就業人口は全体の約1割の雇用があり、就業人口6,311万人のうち自動車関連は550万人にのぼります。さらに、自動車の輸出額は全体の約2割に当たる約15兆円を叩き出しており、自動車産業は日本の産業を牽引する重要な産業であると言えます(平成27年11月)。

続いて、自動車業界の動向を見ていきます。まずはじめに、世界の自動車生産・販売の現状から解説していきましょう。

世界50カ国における自動車生産台数は 9,131万台（2014年）で、国別にはトップが中国（2,372万台）、次いで米国（1,165万台）、日本（977万台）、 ドイツ（612万台）、韓国（452万台）となっています。
この数字を見ると日本での生産台数が少ないように見えますが、実際、トヨタ自動車など日本の乗用車メーカー8社全体では全世界で約2,800万台を生産しており、毎年のようにその生産台数の過去最高を更新し続けています。
中でも中国での生産台数が約460万台と最も多く、ホンダや日産は中国での生産が既に米国での生産を上回っています。トヨタ自動車も広州や天津の工場で新型車の生産を始めるなど、生産体制の強化が進められています。

一方、世界85カ国における自動車の販売数は 8,767万台（2014年）となり、 トヨタ(999.8万台)がトップ。ＶＷ(988.5万台)、GM(964.4万台)、ルノー・日産(800.5万台)、現代（759.2万台）と続いています。下のグラフを見て分かる通り、日系企業が世界の3割を超えるシェアを持っていることがわかります。


■2014年の世界85ヶ国「グループ別」販売台数（シェア）

出典： 経済産業省

次に国内の動向を見てみましょう。
国内新車販売台数は556.3万台で前年比3.5%増(2014年)。そのうち、輸入車の占める割合はわずか6％となっています。

■国内販売台数の推移（軽・登録車）

出典： 経済産業省

前年に引き続き軽自動車が好調で約227万台、前年比7.6%増で、新車販売軽自動車に占める比率は40.9％と初めて4割を超えました。ブランド別ランキングでは、軽自動車（ダイハツ・タント）が2008年以来の年間首位となっています。
また、今後の自動車マーケットの将来予測として、グローバルには当面成長を続け、2020年度前半には1億台に達する見込みです。

■主要国・地域における自動車販売額の推移予測

出典： 経済産業省

世界の工業製品の中で最大マーケットを誇る自動車産業ですから、関連産業を加えれば約400兆円を超える巨大市場が構築されようとしています。

そのような自動車業界では130年に一度ともいわれる次世代自動車革命が加速しています。中でも、環境意識の高まりからエコカー旋風が巻き起こっており、EV(電気自動車)、FCV(燃料電池車) 、さらにはPHV(プラグインハイブリッド車) などのブームが到来。

そしてそのブームには2つのメリットが挙げられるでしょう。例えば、自動車のEV化にはCO2排出削減以外にも、大気汚染対策をはじめとする環境面での効果がある他、新たなビジネスチャンスを創出するメリットもあります。EVへのシフトがもたらす膨大な新車需要は、中国など自動車産業の後発国にとって魅力的な新ビジネスとなるでしょう。

現在、EVが抱える課題としては、購入時のコスト高、航続距離の短さ、充電時間の長さ、充電場所の数などがありますが、このような問題点は急速に解消されており、2025年前後からEVへのシフトがさらに進むと予想されています。
IEA によると、2017年における世界の販売台数は前年比54％増となり、初めて 100 万台を超えました。

■世界の EV 販売台数の推移(2011年～2017年)

出典： 公益財団法人 自然エネルギー財団

EV 市場が最も大きい国は中国で、次いでヨーロッパ、北アメリカ、日本の順となっています。2017年はどの地域の市場においても EV販売台数が大幅に伸びています。

続いて、自動運転に関する動向を見ていきたいと思います。
「自動運転」と言っても、車に搭載される機能によって0～5までのレベルに分けられており、一般的に私たちがイメージする自動運転とは「レベル3」以降のレベルと言えるでしょう。そのレベルに関して解説していきます。

まずはじめに「レベル０」ですが、これはドライバーが全ての操作を行うレベルです。「レベル1」になると、車線の逸脱を検知した際にステアリング補正するシステムと、先行車との距離を一定に保つために自動で加減速をするシステムが搭載されていますが、これらは相互連携していません。最近の新型車に採用されている「運転支援システム」と言えば想像がつくでしょう。

「レベル2」では、ステアリング操作と加減速の両方を連携させながら運転支援するシステムが搭載されています。このシステムがあれば、高速道路上での渋滞時にストレスや疲労を軽減することが期待できるでしょう。現時点ではこの「レベル2」が公道における最高水準の運転支援技術となっており、いくつかの自動車メーカーからこのようなシステムが搭載された車が発売されています。
ただし、「レベル2」までは運転を支援する技術であり、事故を起こした際の責任はドライバー側にあります。

「レベル3」では、高速道路など特定の場所で全ての操作が自動化されるレベルで、緊急時はドライバーが操作。「レベル4」になると、高速道路など特定の場所で全ての操作が完全に自動化されます。そして、「レベル5」は完全に自動化となり運転操作は全てクルマが担います。ハンドルもアクセルも不要です。場所などの制限もありません。
「レベル3」以上では基本的にドライバーによる操作が必要ないため、事故になった場合の責任はシステム（車）側になると言われています。そのため「レベル3」以降の実用化に向けて、政府を中心に事故時の責任に関する法律やインフラの整備が急がれている状況です。

■自動運転技術の進化

出典： フォルクスワーゲン

自動運転は高速道路等幹線道路上に限定すれば、2030年までに完全自動運転が実現することが想定されています。

■「技術革新」に関するロードマップ

出典： 三井住友銀行

また、自動運転高度化の過程では必要な半導体やAIの開発のため、業態や国境を超えた協業が加速。自動車関連事業者とIT・電機関連事業者が連携を強化する動きが目立っています。
現状、自動車部品はワイヤーや油圧、ギアにより作動していますが、今後は全般的に電子制御化・電動化が進むと見られており、部品の構造変化や、周辺部品との一体開発・調達（機電一体化）が進む可能性があります。

さらに、新たな自動車業界の動きとなりそうなのが、トヨタ自動車とソフトバンクによる、モビリティサービスのプラットフォームを提供する新会社「MONET Technologies」。両社共同で設立することが発表されました。様々なサービス事業者や自治体と連携し、交通弱者や買物難民、医療格差などの社会課題を解決するオンデマンドモビリティサービスを実現していきます。

この発表に先立って、トヨタは「モビリティーカンパニー」への変革を公表しており、MaaS（Mobility as a Serviceの）ビジネス発展のためには、車両メーカーとサービス事業者以外にも「様々な事業者の間に立つ、第三者の事業体が必要であると認識した」と述べています。

■MONET Technologiesの事業イメージ

出典： ビジネスネットワーク.jp

未来のビジネス開発では「参加・協業」はキーワードにもなっていますが、今回は日本企業の時価総額ランキング1位と2位のトヨタ自動車とソフトバンクが日本連合でグローバル競争に打って出たことにも注目が集まっています。

続いて、自動車業界の仕事について見ていきたいと思います。ここでは自動車業界特有の職種とその業務内容について解説していきたいと思います。

まずはじめに、研究開発（研究開発、商品開発、生産技術）が挙げられます。この職種では、電子技術やモーター、エンジン、トランスミッションなど、自動車開発に関わる様々な分野から専門家が集まり、各種自動車の研究や開発を行います。また、ハイブリッドや電気自動車など次世代自動車の研究や開発、生産技術の向上などにも携わります。

次に挙げられるのが、企画・販促（商品企画、マーケティング、資材・部品調達、営業企画、販売促進、海外事業支援など）。職種としては事務系です。新車の企画からコンセプトの立案、営業企画、マーケティング、消費者動向調査、資材や部品の調達、物流・生産企画、販売促進、海外事業支援など、多岐に渡る業務があります。

そして、生産（品質管理、生産企画、量産開発、生産ライン設計）です。生産では、生産企画、生産ラインのチェック、生産ラインの設計、量産開発、品質管理などを行います。
そのほかにも、他業界と共通する職種がありますので見ていきましょう。この部門の職種では、企業経営の正常化や業務の効率化などバックエンド的な役割が主な仕事となります。

経営企画は、企業経営の中枢部で経営戦略や事業戦略の企画・立案・遂行するほか、経営資源の最適配分などを行います。また、新卒・中卒者の採用や人事制度の策定・実行、人事評価、人材の育成などに携わる人事、庶務、法務、経営管理など一般事務を担う総務、企業の経理業務、資金調達や投資など財務業務を行う経理財務などがあります。

次に、主要な日本車メーカー８社を販売台数順で見ていきたいと思います。

1. トヨタ自動車
圧倒的な強さで国内首位を誇るとともに、世界でもフォルクスワーゲンと販売台数で激しいトップ争いを繰り広げています。85カ国販売台数のシェアは11.4％、約1千万台を販売。国内各自動車メーカーとの連携も多く、スバルとダイハツは傘下企業、マツダとは燃料電池車・ディーゼルエンジンの技術提携、スズキとは資本も含む技術提携で調整が行われています。

2.本田技研工業
国内販売台数ではトヨタに次ぐ第2位のホンダ。国内シェアでは約15％を占めています。一方、世界85カ国販売台数では約446万台。元はバイクメーカーだったホンダが自動車市場に参入したのは1963年と国内メーカーでは後発ですが、厳しい排ガス規制をクリアしたシビックのヒットにより、自動車メーカーとしての地位を確立させました。また、他と一切の提携を行なっていない唯一のメーカーです。

3.スズキ
国内販売台数第3位で約64万台の自動車を販売。これは普通乗用車だけでなく軽自動車も含まれています。2006年までは34年連続して軽自動車販売台数のトップでしたが、現在はスイフトやイグニスなど小型車に注力。中でもスイフトは、地域別販売比率で国内が約15％に対し、インドで約39％、欧州では約27％と海外で広く支持されています。

4. 日産自動車
現在、日産自動車は、ルノーが日産株を44％、日産がルノー株を15％保有するという連携体制を形成していますが、実質的にはルノーの傘下企業。国内販売台数はホンダ、スズキに抜かれて約62万台。ただし、連携体制はグローバル市場を見据えた結果であり、世界85カ国販売台数ではトヨタ、フォルクスワーゲン、GMに次ぐ第4位で、シェアも9.1％を誇ります。

5. ダイハツ工業
国内販売台数約60万台で、ほとんどが軽自動車です。1967年に業務提携を結んで以来、トヨタとの関りが深く、現在は連結子会社となっています。近年は小型車開発を積極的に行なっており、2BOXハッチバックのブーンや、コンパクトカーサイズのトールワゴン、トールなどを発売。ブーンはトヨタに、トールはトヨタと傘下企業のスバルにそれぞれOEM供給を行なっています。

6. マツダ
国内販売台数24.5万台。2011年から始まったSKYACTIV技術によって国内販売を伸ばし、海外でも高い評価を得ています。過去に何度も経営危機に陥った同社ですが、5代目ファミリアや初代デミオといった救世主となる車種を発売し復活しています。中でもロードスターは、「2シータースポーツカーは売れない」との前評判を見事に覆し、現在ではマツダを代表する車種のひとつとして育て上げました。

7. SUBARU
国内最小規模の自動車メーカーですが、トヨタの傘下企業となってからは、営業利益だけを見ればトヨタやBMWを超える13％を達成しています。また、創業期に中島飛行機の元航空機技術者が自動車開発に携わってきた歴史から、航空機に通ずる機能性と合理性を優先して走行性能を向上させる理念を持ち、コアなファン「スバリスト」が世界中に存在しています。2017年4月1日付で富士重工業からスバルに社名変更しました。

8. 三菱自動車
国内自動車メーカー最古の歴史を持つ三菱自動車ですが、度重なる不祥事や販売不振から国内販売台数は激減、わずか約10万台と最下位に。経営危機を回避するためにルノー＝日産アライアンスと資本提携を行い事実上の傘下企業となりました。パリダカで活躍したパジェロや、世界ラリー選手権で4年連続総合優勝したランサー・エヴォリューションなど、数々の名車を輩出したメーカーですから、今後の復活に期待する人も多いでしょう。

次は、気になる自動車業界の年収をランキングを見てみたいと思います。

■自動車業界 平均年収ランキング (平成27-28年)

出典： 業界動向サーチ

日本最大の企業であるトヨタ自動車は年収ランキングでも1位。しかしながら、第2位の日産自動車も含め、親会社と連結子会社の賃金格差が指摘されています。一方、第3位のホンダは親子の差が比較的小さいと言われていますが、車のメーカーとしてはトヨタに次ぐ国内2位の売り上げ規模を誇っていることから、報酬はもう少し引き上げてもいいのでは、という意見もあるようです。
他業界と比べて好業績の自動車業界ですが、1000万円の大台に乗っている企業は一社もないのが気になります。安倍晋三首相も、「賃上げは、もはや企業に対する社会的要請」と口酸っぱく発言していますが、いまだに自動車業界の給与は伸び悩んでいると言えます。

しかしながら、各自動車メーカーが給与引き上げや設備投資に踏み切れない背景には、少子高齢化が進む国内での既存事業に不安があるため。内部留保を増やし、将来に備えていくのも当然のことかもしれません。

ここまで自動車業界に関する解説を行ってきましたが、最後に同業界の魅力から、どんな人が向いているのか、ということについて考察していきたいと思います。

まず、トヨタ自動車の経営理念を紹介します。それは、「モノづくりを通じて、豊かな社会づくりに貢献する」。ここで言うモノづくりとは、単にクルマを作るという意味だけではなく、クルマを通じて世界中の人々の喜びをつくることこそ、トヨタが企業として果たすべき使命であるとしています。 このような考え方は同社だけでなく、ほとんどの自動車業界の企業が目指している姿と言えるでしょう。クルマを通じて世界中の人々を笑顔にしたい、ということに共感できる人は自動車業界に向いています。

また、日本のものづくりの技術は世界トップクラスを誇るものですから、このような最先端の技術が用いられる自動車製造については、まさに「ものづくりの極み」が体感できる仕事です。日本を代表するものづくりがしたい、という情熱を持っている人にも向いている仕事です。

さらに、トヨタ自動車の新卒者に求める人物像がいくつか挙げられていますが、その中でも特に重視しているのは、「困難で高い目標を自分で掲げ、常に前向きにチャレンジできる人」「他の価値観や意見を尊重し、チームワークを大切にできる人」です。

なぜなら、自動車業界のビジネスは裾野が広く、関係各社も含め多くの人々と協力しながら個々のミッションを遂行していかなくてはいけないから。たくさんの人々と共に幅広い業務に携わっていくことができるのも自動車業界の魅力と言えるでしょう。チームワークが得意な人には向いています。

さらに事業領域のグローバル化は加速しており、様々なビジネス上のリスクや文化・価値観の違いなどの課題に直面することが多々出てくることでしょう。しかしながら、グローバルな環境でチャレンジングな仕事がしたいと考えている人には魅力的な職場と言えます。

続いて、世界トップクラスの自動車業界体験ができそうなインターンシップを紹介します。 ・TPYOTA Business Camp (トヨタ自動車) 事務系向�