【企業研究】サントリーホールディングス株式会社の戦略・強み・弱み・競合他社まとめ

酒類や清涼飲料を中心に幅広い事業をグローバルに展開する企業グループで、国内食品業界ではNo.1という強みを持つ食品業界のサントリーホールディングス株式会社に関して、戦略・強み・弱み・競合他社について就職活動の観点から企業研究しました。

下記４つのトピックに分けてご紹介します。

◆ TOPIC
• 30兆円の市場規模。ニーズを捉えた商品が牽引し堅調に推移する食品業界
• 「やってみなはれ」の精神でグローバルトップを目指す総合酒類食品企業
• 世界で勝ち抜くためのサントリー流グローバル事業戦略とは？
• サントリーホールディングス株式会社の戦略・強み・弱み・競合他社のまとめ

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食品業界の強みは、生活必需品であるため比較的安定した市場、ということですが、その一方で、少子高齢化による人口減少、女性の就業率上昇、世帯人数の減少など、業界を取り巻く環境は絶えず変化しており、多様化するニーズやトレンドへの迅速な対応が求められる市場となっています。

また近年は、コンビニエンスストアや通販の勢力拡大、オムニチャネル化など、食品の販売チャネルの多様化をはじめ、インバウンド対応、ハラール対応、機能性表示食品などが注目を集めるようになっています。このように話題に事欠かない食品業界、その市場規模を見てみましょう。

矢野経済研究所が発表した「2015 年度の国内加工食品市場規模」（メーカー出荷金額ベース）によると、前年度比で100.5％の 29 兆 7,297 億円となっています。円安による輸入原材料上昇により、製品価格が値上げされたことで市場規模の底上げも見られるようです。

また、カテゴリ別に過去 5 年間の平均成長率をみると、冷凍食品やインスタント食品・レトルト食品他、パン・麺類など調理の簡便性が高いカテゴリや、健康意識の高まりで健康食品が成長を続けています。

加えて、大人をターゲットとした新規需要の掘り起こしや訪日外国人客によるインバウンド消費が追い風となっている菓子類などの市場は拡大傾向に。このように市場環境の変化によるニーズに適応したカテゴリの加工食品は、今後も堅調に推移していくと予測されています。

出典： 国内加工食品市場規模の推移 （出典：国内加工食品市場に関する調査を実施（2016年）

市場ニーズに適応した加工食品が牽引し、今後も堅調に推移していくと予測される国内食品業界でトップを走るのがサントリーグループ。酒類や清涼飲料を中心に幅広い事業をグローバルに展開する企業グループです。

同グループの原動力は、1899年の創業以来受け継がれている「やってみなはれ」の精神。誰もやらないことに積極果敢に挑戦し、今までにない新しい価値を創造することで社会に貢献し、着実な成長を続けています。

2017年におけるサントリーの連結売上高は約2.2兆円。世界の飲料メーカーでは珍しく、清涼飲料・蒸留酒・ビールなど多岐にわたる商品を取りそろえるという強みをもっています。事業カテゴリー別の売上は、清涼飲料を含む食品が約5割、ウィスキーやビール、ワインなどを含む酒類が約4割、残りの約1割がその他事業に。

出典： 2017度におけるサントリーグループ事業別売上構成 （出典：企業・グループ情報　採用情報　新卒採用情報　サントリー)

そんなサントリーは、グローバル市場のトップへ挑むことを前提に、2009年のホールディングス設立から6年間、世界と戦える組織作りに注力。商品カテゴリーや地域ごとに最適な手法を判断し、子会社設立・上場、大規模M&A、合弁会社設立など様々な手法で組織の整備を進めてきました。

グループ一丸となってグローバルのトップを目指すために、ホールディングスと事業会社との間で役割分担と協業が行われていることも、その1つ。ホールディングスがグループ戦略全体を俯瞰するグローバル本社の役割を担い、そのもとに「清涼飲料」「スピリッツ」「ビール」の主要3事業を子会社として束ねるスタイルとなっています。

出典： 2017年3月現在のサントリーグループ組織図 （出典：企業・グループ情報　採用情報　新卒採用情報　サントリー)

各カテゴリーの事業計画や達成責任は担当する事業会社が担い、スピーディーかつ臨機応変に最適な戦略を進めています。一方、ホールディングスは、グローバルな経営資源を最大限有効に活用するため、各事業間の戦略の調整や追加的な共通インフラの整備を担っています。このような経営資源の最適な配分は、各事業会社のグローバルな挑戦を支え、サントリーの世界戦略を加速させる源泉となっていると言えるでしょう。

また、サントリーホールディングスの競合他社としては、キリンが挙げられます。

「洋酒事業はわれわれのビジネスの根幹。ここで世界のプレーヤーになれることは大きいこと」。2014年当時社長であった佐治氏は、アメリカの蒸留